本学では、昨年度より心理サポートチームを立ち上げ、アスリートを対象にサポート活動を行なっている。今回の発表では、県内の公立中学校の全校生徒を対象に行なったメンタルトレーニングの実践報告をする。

　立命館大学スポーツ健康科学部及び同研究科博士課程前期課程は、2010年に同時開設され、同研究科博士課程後期課程は、2012年度に開設された学部・研究科である。現在まで、学部3期、前期課程5期、そして、後期課程2期の学生が卒業・修了している。

　社会で活躍する学生を輩出するために、この間、本学部・研究科においても、教学改革を行ってきた。具体的には、学部及び前期課程では2014年度入学生から、後期課程では2015年度入学生から、新カリキュラムを適用している。これらのカリキュラム改革は、ディプロマポリシーと整合性を持たせる観点から行ってきた。

　本セミナーでは、参会者の皆様に、本学部・研究科が行ってきたカリキュラム改革、並びに、具体的な教育実践に関する情報を提供し、特に、前期課程学生に求められる力（Ｍの力）及びそれを支え、創り出す教学システムの在り方について、意見交換ができればと考えている。

　高度化・専門化・複雑化が進む社会の中で、これらが生み出す問題に対して、協働し創造的な解を見出していく力量の重要性は増している。こうした時代の要請を受けた大学院教育においては、何を教え、どのように学ぶのかが併せて重要な課題となっている。

　本研究科では、学生が自分自身の可能性（キャリア）とともに社会を自ら切り拓き、創造していくための「Mの力」に力点を置き、教学を展開している。その一つに、大学院博士前期課程1年生の必修科目に置いた「リーダーシップ特論」がある。この講義科目では、組織心理学／リーダーシップの専門的な知識をもとに、チームで多面的な観点で考えを出し合い（Consideration）、オリジナルのツール等を共同で調査・開発し（Research）、それを運用してみる（Presentation）という構成で進めている。本セッション後半では、この教育実践の具体的な内容を紹介させて頂く予定である。

　近年、競技スポーツからフィットネスにいたるまで、コアトレーニングや体幹トレーニングと称される、腰・腹部周辺に焦点を絞ったトレーニング方法が多数実践されている。また、体幹部の引き締め動作を強調することによって、スポーツパフォーマンスが向上するといった逸話がトレーニングの実践現場では波及している。しかし、このようなコアトレーニングの多くは、腰・腹部周辺の安定性を高めるために重要な役割を果たす腹腔内圧（Intra-abdominal pressure：IAP）などの客観的なデータが少ないため、一般的に行われているコアトレーニングの有効性やトレーニングの実践現場で波及している逸話を検証し、トレーニングの実践現場に提言する必要がある。

　一方で、スプリントやジャンプなどのパフォーマンスの改善を目的として、パワークリーンなどの短時間に爆発的に大きな力を発揮するバリスティック・エクササイズが行われている。しかし、このエクササイズは実施者によって行われるテクニックが異なるため、テクニックの相違に伴う発揮パワーや筋活動量の変化について十分な知見が得られていない。また、高齢者のレジスタンストレーニングは一般的に低速で行われているが、高齢者に対しても素早い動作スピードを強調したレジスタンストレーニングを段階的に導入することによって移動能力が有意に改善することが明らかになっている。

　そこで、本セミナーではアスリート、および高齢者のパフォーマンス向上に加え、コアの強化や筋機能の改善にも着目したバリスティック・エクササイズの研究成果や可能性を紹介する。

　レジスタンストレーニングにおいて目的を達成するためには強度設定が極めて重要である。強度の設定は、従来より個々人の最大挙上重量(1RM)のパーセンテージに基づいて処方するという方法が最も一般的に行われてきた。しかしながら、1RM測定には、少なからず危険が伴うこと、また大人数を限られた施設で実施するためには長時間を要することなどから、頻繁に1RM測定を実施することは現実的ではなかった。その結果、トレーニング強度設定は数週前あるいは数ヶ月前に測定した１RMに基づかざるを得ず、それでは1RMのその間の変化に対応することができないという問題があった。また、1RMは日々の体調によって変化し、スクワットでは、約30%変動することが指摘されている。

　そこで、1RMのパーセンテージに変わる強度設定法が模索されてきたのだが、幸運なことに、近年の研究とテクノロジーの進化により、コンセントリック局面の平均挙上速度と1RMのパーセンテージとの間に安定的な対応関係のあることが示され、この関係は１RMの絶対値の違いや、トレーニング成果や疲労による1RMの変化にも大きな影響を受けないことが明らかにされてきた。この挙上速度を強度設定の指標に活用しようとするのが、Velocity Based Training (VBT) である。

　本セミナーでは、挙上速度を測定し、トレーニングにおいてモニタリングすることで何がわかるのか、その意義、具体的方法およびその実践的応用と今後の課題について紹介する。

　担任制で授業を行う小学校には運動を苦手とする教員もおり、特に手でボールを扱うスポーツに比べ、足でボールを扱うサッカーは教えにくい運動の一つです。一方で、サッカーはルールが比較的簡単で、特別な道具を必要としない手軽さがあり、ゲームそのものにおもしろさを感じられるスポーツでもあります。

　JFAが蓄積してきた経験や知見に基づき、教員の方々にサッカーの楽しさや価値を理解してもらいサッカーの授業の進め方を提案できないかを模索しながら、これまでに約70回、約1800名の教員を対象にした研修会を行っています。また、教員が『すぐに使える教科書』というコンセプトで作成した書籍を発刊しました。

　子どもたちがサッカーそのものを楽しむ、サッカーの良さを感じることができる授業が展開できるように、１時間ごとの指導案を例示してあります。単元が進むにつれて、子どもたちが向上していくようにスモールステップの展開にしてあり、実践した教員が「これならできそうだ」「ほかの体育でも活用できそうだ」というような場の設定や声かけ、グルーピング、苦手・得意な子への対処などの指導法にも触れています。

　　私たちは初心者であっても子どもたちには少人数であればゲームが十分にできるとの確信を持っています。そこで、全ての学年でゲームを活用することを提案として全授業に入れています。また、用具についても、新聞ボールをはじめとして、あるもので効果的に活用できそうなものを紹介するようにしました。さらに評価に関わる提案もしています。

　授業では運動が得意な子、苦手な子、どの子にも学びがあります。その学びを引き出すためには「並んで順番を待っているだけの時間をなくす」「ただ単に素走りをしない」「説明しすぎない」といったことを大切にしています。そして、教師一人でもスムーズに場の設定を行える内容を例示しています。

　さらに、授業計画作成に当たっては、これまでＪＦＡが取り組んできているトレセン指導やキッズ指導のエッセンスを盛り込んでいます。例えば、逆算構造の授業構成、場の設定の工夫、難易度調整の方法などが授業構成の中に入っています。

　大阪体育大学では、生涯スポーツ実践研究センターが社会貢献活動を担っている。センターでは、センター長１名、兼任の研究職員５名、事務局員１名、研究員１名の合計７名が中心的に活動を実施している。活動内容では、主催事業として小学生を対象とした子どもスポーツクラブ事業を2015年度から開始している。また、スポーツキャンプでは、2月末の土曜日に地域住民を大阪体育大学に招いて本学教員によるスポーツクリニックを行っている。そして、サンライズキャンプにおいては、福島県の仮設住宅で生活をされている方々の支援ボランティアを実施している。受託事業では、ライフスポーツ財団からの研究受託事業として、財団が実施する「ライフ・チャレンジ・ザ・ウオーク」の参加者調査を実施、また泉大津市教育委員会との連携事業では、泉大津市の地域スポーツクラブ設立支援活動、及び子どもの体力向上推進事業を実施している。当日は、今後の課題を含めて詳細な活動紹介を行う。

　鹿屋体育大学の生涯スポーツ実践センターは、センター長1名に加えて、2名の兼任所員の教員で運営されており、鹿児島県内の総合型地域スポーツクラブへの貯筋プログラムの指導を通した指導者養成、プログラム開発、プログラムの普及に関する調査研究の実施の他、NIFSスポーツクラブへの支援活動をはじめとした教育・研究活動を展開している。教育プロジェクトにおいて鹿児島県の自然環境を活用した野外教育プログラム開発に関する基礎的調査等も実施している。社会連携・社会貢献関係のプロジェクトにおいては、大隅地域の住民を対象とした健康作り教室を実施するなど、鹿児島県が抱える高齢化の実態に合わせ、貯筋運動やその他の健康づくり運動の展開を行っている。当日は、今後の課題も含めて事例の詳細について発表を行う。

　現在、日本体育学会の会員数の3割以上が、若手研究者（40歳未満）で構成されている。本学会が、将来に向けてさらなる発展を遂げるためには、学会の近未来の担い手となる若手会員の要望・意見を真摯に受け止め、新しい時代にふさわしい、また、独立個別専門学会とは異なる独自性を創出していくことが求められる。

　しかし、わが国の学術系の若手研究者を取り巻く研究・就業環境は、決して恵まれているとはいえない。この状況は、体育、スポーツ関係の研究者にとっても同様である。そのため、日本体育学会では若手研究者をめぐる諸環境の実態を把握するため調査研究に取り組み、その成果（http://taiiku-gakkai.or.jp/wp-content/uploads/2015/10/2015.10.6_Wakatekennkyuusyasyoureiiinnkai.pdf）を、昨年度の若手研究者交流会で紹介した。また、そこでの論議も踏まえつつ、理事会内の政策検討・諮問委員会において、状況の改善に向けた論議を重ねてきた。

　しかし、体育、スポーツ科学に関する研究環境は、依然として厳しい。平成28年3月17日付けで学術振興会より示された平成30年度科研費審査区分の見直し（「科学研究費助成事業（科研費）審査システム改革2018」（報告））は、その例である。そこでは、体育、スポーツ科学の申請は、複合領域が廃止され、大区分では医学と同じ枠組みに位置づけられるとともに、人文、社会科学系の研究の位置づけが大きく後退した。

　そこで、この交流会では、理事会において検討されている若手研究者育成に向けた論議の内容を紹介すると共に、体育学の研究体制はどうあるべきか、若手研究者の研究活動をより一層活発にするために学会には何ができるのか、学会の中・長期的発展のために若手研究者は、その運営にどうかかわるべきか、といった話題を中心に自由な意見交換を図りたい。

　なお、この交流会は、専門分化と縦割り化が進む体育学において、専門分野の垣根を越えた会員同士の貴重な対話の機会であり、本学会の独自な取り組みとして今後の継続的・持続的な実施の契機としたいとの昨年度の実施を踏まえ、今年度も開催するものである。

　本交流会では、年齢による制限を特に設けているわけではありません。是非とも、多くの会員の皆様の参加をお願いいたします。

　ウォーミングアップは、ここ最近より細かな目的を設定しエクササイズを選択、プログラムを構成するようになってきました。動作を構成する筋系・関節系・神経系へアプローチ、可動性の獲得や特定の筋のアクティベーション、コーディネーションの向上など、重要なことは後の運動において身体を自在に動くように準備をすることです。

　今回は理論と実践の一部を簡単にご紹介します。また、さらには、コンディショニングの重要性についても触れ、ITを使った効果的な管理方法についてもご紹介いたします。

　本セミナーは、これからバスケットボールを研究しようとしている人や、すでにバスケットボールの研究をしているが他の分野からのアプローチを試みたいと考えている人を対象に、人文系・自然科学系の研究方法をいくつか紹介するものである。スポーツ史研究は、親学問である歴史学の方法論を応用し、スポーツを対象に分析を行う。歴史学は、一度起った出来事を因果的説明をもって正確に叙述することを目的とする。したがって、バスケットボール競技を対象としたスポーツ史研究では、これまでに当該競技の歴史上で起こった出来事の「因果的説明」が要求される。本セミナーでは、歴史研究の方法論を概観したうえで、これまでバスケットボール競技を対象に行われたスポーツ史研究を紹介したい。

　バスケットボールでは多岐にわたる身体能力とスキル、換言すると「強さ」や「巧さ」が必要となる。「強さ」についてはフィジカルフィットネス全般の強化、「巧さ」では主にドリブル、パス、シュートにおける技術向上を指している。これらのバスケットボールにおける専門的身体能力・スキルを如何にして測定・評価し、選手やコーチにフィードバックしていくかが、研究と現場をつなぐ重要な鍵となる。専門的スキルに関しては、動作解析や筋活動データなどから熟練者と未熟練者の差異が捉えられており、巧さを定量評価する試みがされている。本発表ではそれらの研究や構想をいくつか取り上げ、特定スキルの測定方法やセンサーから得られた値が持つ意味、そして現場への還元法について紹介したい。また、日本が世界の強豪国に伍する競技力を有するために、測定・評価すべき新たなパフォーマンス項目についても意見を交わす場としたい。

　バスケットボールにおいて（さらにあらゆるスポーツ競技において）多くのコーチたちが指導を行う際に何らかの考え方や信念や原理に基づいているということは否定できない事実であろう。例えば、「いついかなるときでも柔軟であるようにする」、「練習で手を抜く選手はたとえ能力が優れていても試合には出場させない」、「選手とは常に一定の距離感を保つ」といった考え方や信念や原理がある。それは一言でまとめれば、「コーチング哲学」ということができるだろう。このコーチング哲学についてはこれまで我が国ではあまり研究の対象とされてくることがなかったように思われる。その要因としては一つに、研究手法が充分に確立されていないことが考えられる。そこで、本発表では、一人のコーチの著作を文献学的な手法によって解読することで、そのコーチの持っている「コーチング哲学」を析出する方法、そしてそれを他のコーチの「コーチング哲学」と比較する方法の一端を提示することにしたい。

　近年、トラッキングシステムと呼ばれる、全選手とボールの位置を計測するシステムがプロスポーツにおいて導入され、移動距離などのフィットネス指標や、特定のプレーの成功率などの情報を得られるようになった。一方でワイヤレスセンサも発達し、加速度や心拍数等、安価で簡便に運動学的・生理的な情報を記録することも可能となった。しかし、得られた大規模な時系列データから、現場で利活用可能な、ゲーム中の複数の選手の動きから生じるチームプレーや、接触や走行・跳躍などの特定の動きの簡便な評価手法の開発は難しい。本発表では、様々な測定システムに関する解説を始め、我々の機械学習も含めた分析手法の概要と、今後の利活用への展望について紹介する。

　ライフスポーツ財団の活動目的は、

1) 子どもと親子のスポーツ及び文化活動の普及・推進、啓発事業

2) 地域の子どもスポーツ及び文化活動の推進、事業支援と指導者養成・育成事業

3) 子どもと親子のスポーツ活動、地域の子どもスポーツ活動、地域の子ども文化活動に対する助成事業

　以上の3つである。我が国では数少ないスポーツ財団の一つであるライフスポーツ財団の活動理念について説明を行う。

　大阪体育大学生涯スポーツ実践研究センターでは、ライフスポーツ財団の実施する「ライフ・チャレンジ・ザ・ウオーク」の参加者調査を実施した。調査項目は、イベント参加の理由、イベントへの期待、イベント評価等である。ここでは、調査結果を報告し、そこから見えてくる参加者の実態について報告する。

　大阪体育大学において実施された参加者調査の結果を基に、ライフスポーツ財団の今後の活動の方向性について明らかにする。

　2020年東京大会を巡って、日本でもレガシーということばが盛んに用いられている。そもそもオリンピック・レガシーという概念が強調されるようになった背景には、否定的あるいは予期しないようなマイナス効果を避けたいという国際オリンピック委員会（以下、IOC）の意図があったと推察される（舛本・本間、2014）。IOCが唱えるレガシーは、肯定的評価に埋め尽くされた＜レガシー＞（石坂・松林、2013）であるとの指摘もあり、オリンピック競技大会招致という文脈において戦略的に、より積極的な含みをもって理解される現状もうかがえる。オリンピック・レガシーの中心的な意味は、おそらく「オリンピック競技大会によってもたらされるもの」という説明に集約されるわけであるが、これまでのところ「過去に開催された大会に対する評価」、「これから開催される大会の計画」双方について用いられており、その範囲や対象は拡大し続けている。本発表では、体育学研究（2013）掲載の拙稿「第30回オリンピック競技大会招致関連資料からみるオリンピック・レガシー」についてその概要を報告するとともに、IOCが提唱するオリンピック・レガシーという概念をあらためて問うてみたい。

　２ヶ年にわたる本シンポジウムの目的は、生涯スポーツ（論）がどのように学校体育とのつながりを持つことができるのかについて検討することである。１年目には、「生涯教育・学習と『文化としてのスポーツ』」というテーマのもと、３名の演者から発表を頂いた。スポーツを共通として、概念を提示し、生涯学習との関係を捉え、具体的な組織のあり方を提言するであった。それらを踏まえつつ、２年目のシンポジウムでは、「生涯スポーツに向けた学校体育」の具体的あり方について模索を試みる。次期学習指導要領の改訂に向けた準備が進んでいる中、特に高等学校の保健体育が選択化されるといった話を耳にする中、現在の学校体育論議の中で中心的役割を果たされている菊幸一先生、そして、生涯スポーツに最も近い段階の高等学校で体育授業を実践している谷知典先生、最後に、学校体育において体育授業とともに重要な位置付けを占める運動部活動について特徴的な実践をされている松田雅彦先生の３先生にご登壇いただき、お話を伺うことで、学校体育の具体的方向性を見出していきたい。

　生涯スポーツを指向する学校体育の目標は、1977年小学校体育における「運動に親しむ」という文言から掲げられており、その目標の趣旨は現行学習指導要領でも不変であり、バージョンアップしている。学校体育が40年来めざしてきた生涯スポーツへの指向と同様の学習指向が、知的教科をはじめとする他教科の学習指導に対する見方や考え方にも実質的な影響を及ぼし始めていると言ってもよい。では、なぜ生涯スポーツ論は、現実の学校体育におけるカリキュラム原理や学習指導のあり方を変える論理になかなかなり得ていないのか。この長年の課題について、理論と実践の「ハザマ（対立）」をどのように埋めていくのかを、以下のようなキーワードから認識論的に展開し、その解決の方向性を探ってみたい。それは、「生涯教育論（P. ラングランラン）vs. 学習社会論（R. ハッチンス）」、「社会的適応（必要性）の論理　vs. 自己開発（可能性）の論理」、「体育（教育的供給）vs. スポーツ（社会／文化的需要）」、「青少年期における完成追求 vs. 生涯にわたる自己開発享受」、「労働（まじめ）vs. プレイ（ふまじめ）」、「健康／体力／競技会効用（手段）的視点 vs. 自己目的的視点」等、である。

　「心と体を一体としてとらえ、健康・安全や運動についての理解と運動の合理的、計画的な実践を通して、生涯にわたって豊かなスポーツライフを継続する資質や能力を育てるとともに…」（学習指導要領（平成21年公示））

　上記文章から、今回のテーマ設定が可能になっている。というのも、体育授業で行う内容を、スポーツライフにつなげていく、もしくはつなげていかなければならない根拠になるからだ。「生涯スポーツとは何か」という問いに対する答えを持たず実施されている高等学校での体育授業は、どのようにして「生涯スポーツ」に関係づけられるのか。もしくは、関係づけられないのか。一教師である自分自身の実践を紹介することで、「学校体育」と「生涯スポーツ（論）」の関係を考察したい。方法としては、学校での授業を成立させる前提条件の現行の学習指導要領から望むべき「スポーツライフ」の姿をとらえ、自らの授業実践と照らし合わせる。「評価される存在」として行われる、学校での体育授業におけるスポーツ実践と、学校卒業後のスポーツ実践とのつながりに関して、一つの視座が提示されるだろう。あくまで、一教師という立場からの語りであることを意識したい。

　生涯スポーツは、時間軸としての連なりと空間軸としての広がりを持つ概念である。このシンポジウムでは、運動部活動に関して下記の視点からみつめることで「学校期から学校期以降へというスポーツライフの連なり」と「学校から地域･家庭へというスポーツライフの広がり」について考えてみたい。それは、「スポーツ種目（SPORTS）からスポーツ（SPORT）という文化のまとまりへ」、「チーム単位からクラブ単位（生徒会）へ」という視点の変化・視座の高まり、「ラーニング・コネクション（学習結合）、ラーニング・エクスチェンジ（学習交換）による学校部活動」、「学校を卒業しても部活は卒業しないしくみ」、「総合型地域スポーツクラブとの関係」というシステムのありかた、「『スポーツ的公共性』の学習」という3つの視点となろう。生涯スポーツと学校の関係というと、「生涯スポーツにつながる」という時間軸で捉えがちである。この時間軸と共に「学校から地域･家庭への広がり」という空間軸を持ち込むことで、見えてくることがたくさんある。当日は、自分自身の部活動への関わりについて報告しながら、部活動とは何か、また、スポーツとは何かに関して、皆様と共に考えたい。

　武道では、よく、無になること、また敵と一体になることがよいとされる。こうした考えは日本文化として世界に知られる。昨年公開されたアメリカ映画『Ｘ—ミッション』は危険な自然に立ち向かうエクストリームスポーツ系エコテロリストを扱ったものであったが、そこでは、究極の目的は自然と一体化すること、そしてそれを悟りに至る修行と位置づけている。そしてこの教えを唱道するのがオザキなる日本人であった。生死の境で展開するエクストリームスポーツの心身が一体・無・悟りといった言葉で語られる。日本の武道文化が最先端スポーツの意味付けに用いられている。オカルトか否かは精神生理学が証明してくれようが、確かにこうした語りは近世の武術伝書にあふれている。武術伝書がもつ極意の心についての言説の形成経緯について概観する。

　このシンポジウムでは、昨年のシンポジウム「歴史学から考えるオリンピック」に引き続き、オリンピックを取り上げることにした。2020東京オリンピック・パラリンピックを見据え、固有の研究方法を持つ我々の学問世界の特徴を生かしながら、体育・スポーツ学研究に対して独自の学問的寄与をしたいとの思いからである。

　現在のオリンピックがメディアと不可分一体の関係にあり、それによって地球的規模で展開されるメガ・イベントとなっていること、そしてほとんどの人々がメディアを介してオリンピックを体験していることなどは、改めて指摘するまでもないだろう。

　シンポジウムでは、最近、『日本におけるメディア・オリンピックの誕生—ロサンゼルス・ベルリン・東京』（ミネルヴァ書房、2016年）を上梓されたメディア史研究の浜田幸絵氏、体育・スポーツ史におけるジェンダー研究を牽引してこられた來田享子氏にご登壇いただき、それぞれの研究成果にもとづいて、1920～30年代の日本におけるオリンピックとメディアの関係を論じていただく。

　本報告では、戦前日本におけるオリンピック（特に1932年ロサンゼルス大会、1936年ベルリン大会、1940年東京大会）の展開を、「メディアのイベント」という観点から研究した成果について報告する。

　日本において、オリンピックとメディアは、いつ頃から、どのような背景のもとで結びついたのか。本研究は、＜メディアの表象を生み出すメカニズム＞と＜メディアの表象＞という二つの視角から、オリンピックがメディアの力を借りて巨大化し、国民意識の形成と関わるようになる過程を描き出す試みである。まず前者の視角から、新聞社、放送局、企業、政府・国家が、それぞれの思惑からオリンピックに関わっていく歴史的経緯をみていく。続いて後者の視角から、1930年代の日本のマス・メディア（新聞・雑誌）が、オリンピックをどのように描いていたのかについて検討する。

　「スポーツとメディア」はよく論じられるテーマであるが、その歴史的根源に迫る研究は、それほど多くはない。本報告では、オリンピックを例に、（1）スポーツとメディアとの関係、（2）メディアとの結びつきを強めたスポーツと、企業や国家との関係について、歴史的視点から考えたい。

　本報告では、1920年代後半から1930年代にかけ、メディアとオリンピックが結びつく中での女性選手たちとメディアとの関係をたどってみたい。この報告における問題関心は次の2点である。

　人見絹枝は1926年国際女子競技大会での活躍を描かれる側であると同時に、新聞記者として描く側でもあった。1934年第4回国際女子競技大会に出場した4名の選手たちは、海外から日本に向け、ラジオを通じ直接語りかけた。オリンピックがメディアによって／メディアのイベント化（浜田、2016）される中で、彼女たちは表象の対象であると同時に自らを表象する者でもあった。そこにはどのような意味を見出すことができるだろうか。

　人見絹枝が銀メダルを得たレースは、800m以上の距離が女性には激しすぎる走競技だとされたが、その判断にはメディアが大きな影響を与えていた（來田、2015）。1936年ベルリン大会で初の日本人女性金メダリストとなった前畑秀子の帰国時の写真には「次は結婚か」の見出しが添えられていた。メディアが彼女たちにジェンダーを刻印することは、オリンピックのイベント化にどのように作用したのだろうか。

　体育社会学専門領域では、2020年東京オリンピック・パラリンピック（以後、2020東京OP）の開催を契機として、連続したテーマ設定をしてきている。2014年度は、「わが国におけるメガスポーツイベントの社会文化的意義と課題」をテーマにし、2020東京OPに関連した多くの政策・都市開発・プロジェクトの企画・実践が「肯定的な価値」で埋め尽くされており、新たなオリンピックを考えるには、条件が整っていないことが認識された。2015年度は、「体育・スポーツ社会学の研究はいかなる方向に向かうべきなのか：都市、地方、多様性、差別、成熟、開発、震災」と題し、「2020年アジェンダ」を中心にしたIOCの視点、日本の中での東京のシンボリックな位置とその権力作用について議論がなされた。そして、施設配置と財源問題について文化社会的に影響を与えるイベントの持続性の視点から、よりミクロな地域社会や組織における実践的活動について捉えていくことが重要であると認識することができた。

　今年度は、多様性をひとつのテーマとして設定されるであろう2020東京OPにおいて、女性や障がい者の立場から、より豊かで快適なスポーツ環境の創出について考えてみたい。

１． 女性や障がい者がスポーツする環境を考えるとき、何が問題となるのか

　エリートアスリートのコーチング、あるいは学校教育の現場で何が起こっているのか、そして、メディア言説は何をもたらしているのか。これに対して、オリンピック・パラリンピック教育は、どのような可能性をもたらすのか。

２． 世界の中の日本の状況

　国際的なスポーツの状況において、日本の環境はどのように解釈されているのか。世界は何を日本−東京に見ているのかについて、他者のまなざしを想像し、考える。

３． 2020東京OPを超えて何をどのように変えていくべきなのか

　2020東京OPをどのように捉え、そこを契機にして何をすべきなのかについて、議論する。

　競技レベルの高まりを見せるパラリンピックは、厳しい条件をクリアした世界のトップアスリートだけが出場できる国際競技大会へと成長を遂げた。近年では、障害者雇用の法定雇用率達成と企業貢献などの観点から、パラアスリートを雇用する企業の数は増加の一途をたどっているが、アスリート雇用のメリットばかりに焦点が当てられ、そのデメリットや必要とされる支援は不透明なままである。そこでまず、パラアスリートを取り巻く課題と心理・社会的支援のあり方について取り上げていく。加えて、パラリンピックを景気とする意識の変革についても触れていきたい。2012年、パラリンピックは60数年ぶりに発祥の地ロンドンへと還った。このロンドン大会が目指したものは、人々の意識や社会の変革、すなわち、違いを認め合う共生社会のさらなる成熟にあったとされる。2020年に、オリンピック・パラリンピックが56年ぶりに東京に還ってくることとなる。スポーツ環境だけでなく、われわれの意識の改革もまた、その成果として問われる必要があるのではなかろうか。

　日本の国際競技力は男女ともに高く、世界からもスポーツ大国として見られている。オリンピックは2020年東京が２度目の夏季大会開催、冬季大会も札幌、長野と２度開催し、サッカーW杯や各競技の世界大会の開催などの実績もあって、大会運営やホスピタリティーに対する評価も高い。一方で、グラスルーツスポーツや生涯スポーツの機会と環境、障がい者スポーツへの理解など、スポーツ文化が厚みや広さをもって定着しているというには課題もある。スポーツを通した国際理解や貢献についても、2020年以降、さらに広がっていくことが期待されている。

　近代家族に代表される性役割分業および異性愛中心主義など、既存の枠組みに潜む権力構造を明らかにし、特に女性の不在や劣位に対して異議申し立てを行ってきた女性学・ジェンダー研究の視座が、スポーツ領域の分析にも援用されるようになって久しい。このスポーツ・ジェンダー研究は、女性スポーツおよび女性アスリートの飛躍とともに醸成を続け、メディアや教育におけるジェンダーバイアス、リーダー的地位における女性の不在、男性性の恣意性などを明らかにしてきた。現在、国家レベルの疑惑にまで発展しているドーピング問題や、刻々と変わる「性別」に関わるIOCの規定、さらには東京五輪招致をめぐる収賄疑惑など、オリンピックの開催意義が改めて問い直されている。このような状況の中、果たしてスポーツ・ジェンダー研究はどのような貢献をしうるのか。発表では、1975年の創刊から40年以上経つ研究誌、Sex Rolesの女性スポーツ特集（2016年74巻）を参考にしつつ、これまでのスポーツ・ジェンダー研究を振り返りながら、そこに残されている課題とともに今後のスポーツの可能性についても探ってみたい。

　スポーツ界において女性ロールモデルの増加は、女性のスポーツ参加を促し、彼女らの引退後のスポーツへ関わり方に影響を与えるのではないか。米国では女性も当たり前にプロの監督になることができる環境が整っており、指導者として引退後のキャリア形成を目指す女性アスリートに多く出会うことができた。スウェーデンの女子プロサッカーリーグに所属する選手は、プロモーションビデオやファンサービスを通じて、その地域のアイコン的存在となり、子どもたちの憧れの的となっていた。アスリートや指導者といったスポーツ界におけるロールモデルを身近に感じることで、選手や子どもたちの選択の幅を広げることができるのではないか。さらに、近年ではスポーツを通じて女性の社会参画を促すプログラムが開発途上国で多く行われており、ザンビアではスポーツ界における女性リーダーを育成し、彼女らの取り組みをメディアで効果的に発信することにより、社会に根付く女性イメージの変革に挑戦している。2020年東京に向けて、多くの場面でスポーツが取り上げられることが予想される。身近なロールモデルとしての女性指導者を増やし、女性アスリートを効果的にプロモーションすることで、女性のスポーツへの参画を促し、さらには、スポーツ界から社会が持つ女性イメージに変化を与えることができるのではないか。

　大会テーマである「スポーツと“ ひと・社会”」とのかかわりを再考する機会として、本シンポジウムでは感情に焦点を当てた企画を設けた。感情 (emotion) は、外へ (e-) の運動 (motion) という語源が示すように、ひとの身体運動に密に関連する要因である。アスリートのパフォーマンスに注目すると、たとえば“あがり”などの感情的要因によってパフォーマンス不全が生じることもあれば、別の感情によって逆の現象も起こりうる。また、そうしたアスリートの感情的側面は、見る側がスポーツに興じるための重要な誘引ともなり、社会的にも機能する。こうして、スポーツにまつわるひとと社会とを考える際に、感情を踏まえた考察は不可欠といえよう。

　そこで本企画では、本邦における感情科学の第一人者である鈴木直人氏に、感情の心理・生理・行動の各側面に関する諸特徴ならびに体育・スポーツ科学への提言をご講演いただき、今後の発展の足がかりにしたい。加えて、関矢寛史氏と高井秀明氏には、両名がこれまでに取り組まれてきた基礎および実践に関する諸研究を、感情を軸にご講演いただきつつ、体育・スポーツ科学領域における感情研究の可能性を議論していただく。

　プラトン以来、感情経験は理性や認知と対立し、法則性に従わず、あるいはそれを撹乱する、科学的対象となりえない厄介なものという捕らえ方が一般的であった。しかし、最近では、感情は生物学的にも社会的にも、法則に従わないものではなく緻密な法則性の中にあり、様々な場面で人を合理的な行動に導きうる存在であると捉えられるようになってきた。こうした感情に対する捉え方の変化の流れの中で、ネガティブな感情やポジティブな感情の適応的な意義や機能といったことが明らかにされるようになってきた。

　ネガティブな感情は、従来から主張されてきたように、なんらかの行動、たとえば悲しみの感情は、泣くことにより、カタルシスを生じるだけでなく、他者の援助を引き出すのに必要な内的状態というだけでなく、行動を精緻化するという機能を持つことなどが明らかになり、ポジティブな感情は、ストレスなどにより高まった生理的興奮を早く元に戻す効果などがあることが分かってきた。

　本シンポジウムでは、こうした感情の機能に関わる話題提供とともに、これまで行なってきたアガリに関する研究や、競争に関するデータなども交えてお話できればと考えている。

　心理的プレッシャーにより心と身体に変化が生じる。心の２つ側面である感情と認知はどのように変化するのか？また、身体の生理反応や運動はどのように変化するのか？さらに、それらの変化はどのような機序によって生じるのか？これらの問いに答えるための研究が知覚や意思決定などの認知面、不安や焦りなどの感情面、情動反応などの生理面、運動学的および動力学的変化といった行動面について行われてきた。

　そして、これらの変化に対する予防法や対処法には大別して、心から入るアプローチと身体から入るアプローチがある。心から入るアプローチの１つとして、プレッシャー下で生じるようなネガティブな感情を人間が進化の過程でどのように身につけてきたのかを理解し、ネガティブな感情を持つことの意味を再認識する方法がある。また、身体から入るアプローチの１つとして、表情、視線、姿勢なども含めた身体運動を操作することによって、心をコントロールする方法がある。発表では、上記の内容についての概要を紹介し、心と身体運動の関係について討論したい。

　競技力向上や実力発揮を望むアスリートには、日常から競技に至るまで自己統制（self control：SC）が求められる。SCは自分の思考や行動を監視し、それらを好ましい方向に導くための活動である。その中には、自分の感情を対象にした感情制御（emotion regulation：ER）が存在しており、その効果についてはこれまでに数多く検証されている。本シンポジウムでは、ER に利用されているリラクセーションの方略がもたらす心理・生理的効果について報告する。特に、ここではスポーツメンタルトレーニング（SMT）で利用されている呼吸法や自律訓練法、漸進的弛緩法、バイオフィードバック法のアスリートへのさらなる活用を目指し、それらの方略に適宜修正を加え、認知的評価や心臓自律神経活動、呼吸活動、皮膚電気活動、皮膚温などから実験的に効果検証する。ただし、ERにはこれらのリラクセーションの方略だけでなく、状況や出来事、対人関係などの自らの解釈を変化させる再評価が重要視されている。したがって、これらの観点を考慮してアスリートに対して実践したSMTの事例について報告し、最後に体育・スポーツ科学における今後の感情研究の必要性について述べる。

　保健体育科および体育科に係る学習指導要領改訂の背景には、体力低下、運動実施頻度の二極化、社会性や規範意識の鈍麻、学習意欲の欠如など子どもを取り巻く様々な問題があるとされる。これらの問題を踏まえ、体育授業では運動技能を身につけることに加え、学習意欲の喚起、健やかな心身の育成、さらには生きる力の獲得など様々な教育的効果を促す授業雰囲気を創造していくことが必要になると考えられる。登壇者は、この授業雰囲気を捉える概念に重要な他者 (教師及びクラスメイト) がつくる環境の構造 (西田・小縣、2008) である動機づけ雰囲気を定義し、体育授業における様々な要因との関連を横断的・縦断的な調査手続きを取りながら、実践への貢献を目標にした研究を進めている。本レクチャーでは、体育授業における動機づけ雰囲気がどのような教育的効果をもたらすのか、登壇者の研究成果や国内外の諸研究を紹介し、より良い体育授業とは何かを動機づけ雰囲気の観点から言及する。また、今後の体育授業における動機づけ雰囲気研究の展望や方向性についても提案する。本レクチャーを通して、今後の体育授業研究や授業実践に活かせる有益な情報提供ができるよう努めたい。

　体育授業では、自ら進んで運動に参加する運動に内発的に動機づけられた児童生徒を育成することが、重要な目標の一つになっている。我々はこの内発的動機づけを、デシの理論を参考に「身体的有能さの認知」「統制感」「受容感」の３因子からなる「運動有能感」測定尺度を作成し、特に運動が苦手な児童生徒の「運動有能感」を高める指導法に検討を加えてきた。競技スポーツでは、ほとんどの選手は内発的動機づけで活動を始めたと思われるが、活動を継続している選手は運動有能感が高いと考えられる。また、試合で実力発揮できない選手は「運動有能感」が低くなっていると考えられる。

　そこで、本発表では「運動有能感」を高めることが、運動に内発的に動機づけには有効であること示すとともに、運動有能感を高める体育授業における指導方法の工夫について、「評価」「教材」「教師行動」の視点から検討を加える。また、競技スポーツに関しては、競技の継続と試合での実力発揮に及ぼす「運動有能感」の影響を示し、運動有能感を高めるメンタルサポートの工夫について検討する。

　近年、各代謝系や臓器が独立して機能するのではなく、互いに連携して恒常性を維持するという臓器連関の概念が定着してきた。運動時にも、状況に応じて様々なエネルギー供給機構が駆使され、プレーヤーが縦横無尽に各々の役割を果たす。また、運動を続ける側面の一方で、運動を止める側面もある。生体破綻を防ぐためである。競技はこの機構にどう抗うかを競っているとも言える。宮﨑先生には持久性運動時の筋・肝での代謝調節について、またエネルギー代謝状態を低侵襲的に評価する方法についてお話いただく。石倉先生には、長時間運動時の血糖低下とそれを抑制するタウリン摂取の効果・機序についてお話いただく。越中先生には、活動筋で生じた熱が肝臓に伝達されて生じるエネルギー代謝効果への関与について論じていただく。最後に大森が、高強度運動により出現する疲労に及ぼすシトルリン摂取の効果とその機序について言及する。運動生理学が手法的に細分化し、視点がミクロへと深化する一方、改めて生体全体を見渡す視点の重要性が問われている。代謝の本質は動的平衡にある。代謝バランスと臓器連関という視点が、運動生理学の発展にとっての一助になれば幸いである。

　持久性運動時には、活動の主体となる骨格筋に加え、代謝の中枢臓器である肝臓のエネルギー代謝も亢進し、筋肝のエネルギー臓器連関が活発化する。肝では、アミノ酸や乳酸を利用した糖新生による骨格筋への糖供給が亢進すると共に、脂肪酸異化によって生じるケトン体（アセト酢酸や３−ハイドロキシ酪酸）や酢酸も、骨格筋のエネルギー源として供給する。持久性運動時の骨格筋では、糖･脂質に加え、アミノ酸代謝によるエネルギー産生も高まり、主に、アラニンや分岐鎖アミノ酸（BCAA）代謝が亢進する。アラニンは肝臓での糖新生に用いられ、BCAAは骨格筋のエネルギー産生に用いられる。また、BCAAの中間代謝物の一部は肝臓のエネルギー源にもなりえる。この様に、持久性運動時では、筋−肝の臓器特異的な脂質・アミノ酸エネルギー代謝が高まる。我々は、これら脂質・アミノ酸エネルギー代謝における臓器特異的代謝物に着目し、高精度に定量する手法を確立した。本シンポジウムでは、この手法を用いた運動時の組織エネルギー代謝状態を低侵襲的に評価する方法も紹介する。

　血糖値は筋での需要と肝での供給のバランスで保たれている。長時間の運動でこのバランスが崩れると血糖値が低下し、この血糖低下は疲労の原因の一つである。運動前、運動中の糖質投与はこの長時間運動誘発性血糖低下を抑制し、運動遂行時間を延長させることが知られている。同様に含硫アミノ酸の一つであるタウリンを運動前に慢性投与するとこの長時間運動誘発性血糖低下を抑制し、運動遂行時間を延長させることを我々は報告した。このタウリンの血糖低下抑制作用の機序を明らかにするために以下の点を検討した。１．タウリンを慢性投与すると、糖原性アミノ酸であるスレオニン、セリン、グリシン濃度が骨格筋特異的に減少する。２．DNAマイクロアレイ法によって、骨格筋の糖質代謝、アミノ酸代謝の遺伝子発現を網羅的に検討したところ、タウリン慢性投与の影響は認められない。３．タウリンの慢性投与によってグリコーゲン濃度に影響はしない。４．タウリンの慢性投与によって肝の糖新生酵素G6Paseが活性される。これらのことから、タウリンの事前投与は筋からの糖原性アミノ酸を放出させ、肝での糖新生を惹起し長時間運動時の血糖維持を容易にすることが推察された。

　身体運動中、骨格筋はエネルギー代謝の亢進によって熱を産生し、発熱量が拡散量を上回ると骨格筋の温度は上昇し始める。よって、特に熱の産生量が増大する運動条件下では、骨格筋は一時的に高温環境に暴露されることになる。従来“熱の産生”は、エネルギー代謝が亢進したことを示す結果の一つでしかなかったが、本演題では“エネルギー代謝を調節する因子”であるという全く逆のコンセプトを提供する。すなわち、身体運動中における活動筋のエネルギー代謝は、骨格筋細胞の温度上昇にともなう熱応答反応が関与している可能性を報告する。

　また、身体運動中に骨格筋で産生された熱はその後拡散し、肝細胞の温度を上昇させる。身体運動は骨格筋のみならず運動には直接動員されていない肝臓にも運動効果を誘発するが、この肝臓に生じる運動効果の一部は活動筋からの熱の伝達が貢献している可能性がある。本演題では、肝細胞の熱応答反応にも言及し、さらにその結果の１つとして、肝細胞から分泌される生理活性物質；ヘパトカインを介した骨格筋の再エネルギー代謝調節の可能性も合わせて報告する予定である。

　一過性の運動はパフォーマンスの低下すなわち疲労を招く。競技などにおいて、運動パフォーマンスの向上を目論む立場からは、疲労は軽減するに越したことはない。しかし、生体防御という観点からは疲労は必要不可欠でもある。ヒトを含めた動物には、素早く力強く動く必要が生じることがある。しかしそれは長くは続かない。身体に何の警告もなければ、生体が破綻するからである。逆に緩徐な運動は長く続けられる。そして、運動の長さに対する疲労の出現機構も上手く備わっている。特に競技ではそうした生体防御機構にいかに抗うかを競っているという見方もできる。本演題では、高強度持久性運動時の疲労とそれを軽減するシトルリンの作用機序について、筋と肝の臓器連関をベースに我々の研究の一端を紹介する。シトルリンは一酸化窒素産生と血流改善、あるいはアンモニア解毒亢進の観点から、運動パフォーマンス向上のためのサプリメントとして注目されている。我々はラットの疲労困憊走モデルを用いて、運動強度とシトルリン投与効果の関係、また投与効果の背景について、筋、血液、肝のアミノ酸動態と臓器連関から検討した。

　近年、人間との共存を実現する上での、接触時の安全性、また走行などの高速な動作の実現などの観点から、柔軟関節を有したロボット、ソフトロボティクスに注目が集まっている。しかし多自由度柔軟関節ロボットは、その制御モデルの構築が一般に極めて困難である。

　我々はこの問題に対して、神経回路モデルを用いた“動作学習”を試みている。実環境におけるロボットの動作学習では、ハードウェアの制約上学習時間を最小限にすることが望まれる。我々は、ディープラーニングにおける“プレトレーニング”をベースに、対象のタスクを学習する前にランダムなダイナミック動作（モータバブリング）を事前学習する手法を提案しその有効性を検証している。

　本講演では、このモータバブリング（動作探索学習）に関する幾つかの試みについて、ロボットシミュレータであるOpenHRP3を用いた実験、さらにミュンヘン工科大学との共同研究において、実ロボットPR-2を用いて行った実験例を紹介する。特に学習の効率化、また獲得された動作の耐ノイズ性の視点から評価、考察を行う。最終的には、今後のソフトロボティクスにおける神経回路モデル手法の適用可能性について議論を行う。

　2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて障がい者のトップスポーツへの関心が高まる一方、障がい者全体のスポーツ実施率は、依然として低い状況が続いている。例えば、障がい者の週1回以上のスポーツ実施率は18.2%（笹川スポーツ財団、2013）であり、一般成人（40.4%）の半分にも満たない（内閣府、2015）状況であるという。一般的には、社会的包摂やダイバシティ・マネジメントの重要性が認識されるものの、障がい者スポーツの推進を押し留める思想的・構造的問題は、十分検討されてきたとは言い難い。

　スポーツ庁の発足で障がい者スポーツ大会が文部科学省に移管され、オリンピック・パラリンピックの併記が一般的になるなど、障がい者スポーツはその並列的推進が進められつつある。しかし、社会的排除と社会的包摂の鮮明な相克を経験してきた障がい者スポーツの推進・阻害をめぐる構造は、一般の人々のスポーツ推進・阻害をめぐる構造とは同一ではないであろう。

　本シンポジウムでは、より充実が期待される障がい者スポーツの推進を阻害する思想的・構造的課題を検討し、その推進をめぐる協働システムの可能性をさぐる糸口を紐解きたい。

　障がい者スポーツの進展は、既存の近代スポーツに包摂される過程、あるいは近代スポーツへの同化の過程である。つまり、機能と能力によって人を分類し、人の価値に等級をつけ、障がい者というカテゴリーを構築し、障がい者を排除してきた「近代」のイデオロギー（「できる」原理＝業績主義）を拠り所にして、障がい者スポーツは進展してきた。それゆえ、近代スポーツ化した障がい者スポーツには綻びが生じる。パフォーマンスの卓越性が求められると、より重度な障がい者のスポーツ参加が疎外される。スポーツを通して自己の能力を証明しようとすればする程、健常者との能力の差が明示され差異化が助長される。障がい者間の条件を同一にするためにクラス分けをする際、障がいの種類や重さが広範に及ぶため、平等性を曖昧にせざるを得ない。

　こうした課題に対処するためには、あくまでも近代スポーツの枠組みの中で、高度化に向けて障がい者スポーツを機能強化すべきだろうか。それとも、多元主義の立場に立って、オールタナティブなスポーツとして障がい者をスポーツに位置づけ、近代スポーツへのメインストリーミングの圧力から解放することを目指すべきだろうか（藤田、1999）。あるいは、障がいを障壁として経験しつつも「資源」として捉え、それを競技構成に不可欠な身体の差異として組み込むことで、従来のスポーツの延長線上に新しい身体運動文化を模索するべきだろうか（渡、2012）。

　社会モデル（Social Model）を理解することは、2016年現在の英国の障害者スポーツの支援システムの理解につながる。この社会モデルは、障害を主として社会によってつくられた問題とみなし、基本的に障害のある人の社会への完全な統合の問題としてみる（WHO、2001）。これは、障害という現象を個人の問題としてとらえ、病気・外傷やその他の健康状態から直接的に生じるものとする医学モデルに対し、隔離に反対する身体障害者連盟（1972年設立）が提起した考え方である。

　社会モデルは、英国の障害者スポーツの推進にも多大なる影響を与えてきた。1993年の政策文書以降、ロンドン2012年大会を契機として、社会によりつくられた障害を除去し、障害者も社会の一員としてスポーツ活動への参加を可能とする法の整備、支援システムの構築がなされてきた。現在は、支援システムの中核にあるのが、国統括競技団体である。国統括競技団体は、各関係機関と連携しながら、それぞれが推進する競技種目の普及から強化に至るまで、障害者も含め関わる。

　シンポジウムでは、競技団体の視点から、課題と現状を考察し、2012年ロンドンパラリンピック大会の最大のレガシーと称されるウースター大学と競技団体との関係構築を事例として、新たなるスポーツにおける推進システムをどのように捉えるべきか、英国の社会背景と経験を踏まえ論じたい。

　スポーツ庁では、地域のスポーツ関係者、障害福祉関係者が、連携・協働して、総合型地域スポーツクラブや学校関係者を巻き込みながら、障がい者のスポーツ支援体制の構築を目指す「地域における障がい者スポーツ普及促進事業」を試みている。障がい者スポーツは、教育、スポーツ、医療、福祉の複合領域で構成されていることに特徴がある。またその支援体制は、当事者や支援者のニーズおよび彼らを囲む地域のスポーツに関する資源の状況を踏まえつつ、障害の種類や程度、スポーツ活動の目的に応じて推進されなければならない。

　では果たして、誰が、あるいはどの組織が、その地域の障がい者スポーツをマネジメントし、コーディネートしていく役割を担うのであろうか（スポーツ庁2016）。これまで地域における障がい者スポーツは、国内116か所（笹川スポーツ財団2011）の障がい者優先スポーツ施設が牽引してきた。インクルージョンの普及に伴い、障がい者のスポーツの機会は、専門的な組織（障がい者優先スポーツ施設）から一般的な組織（一般公共スポーツ施設や総合型クラブ）へと広がりつつある。翻って、国内には約23000人の障がい者スポーツ指導者が活動の機会を求めている。また、その多くはボランティアである。今回は全国の障がい者優先スポーツ施設および一般公共スポーツ施設の連携先やボランティアの活用状況に関する調査データを基に、「障害の程度」や「合理的配慮」の観点から支援システムの在り方を検討したい。

　子どもや青少年における身体活動の現状およびその関連要因について、国際比較が可能となるよう、15か国で“Report Card on Physical Activity for Children and Youth”としてまとめられている。現在、その日本版が作成されつつある。そこで、Japan Report Cardについて紹介していただくことにより、世界的な視野から、日本の子どもの身体活動の現状および課題を概観する。さらに、その評価結果を踏まえつつ、子どもの身体活動を促進する上で重要な役割を果たしている学校および地域それぞれが、現在どのような問題意識をもって、どのように取り組んでいるか、課題は何かといった点について、紹介していただく。学校や地域によって、取り組み方に大きな違いがあるのは当然ではあるが、文部科学省や地方自治体などが示している基本的な方向性やその時代変化、それを踏まえた身体活動をとりまく現状などについて、公表された数値や事例の紹介などを通じて、今後の改善策を模索するための材料を提示する場としたい。

　子供や青少年における肥満者数の増加、身体活動の減少、座位行動の増加など、慢性疾患を加速させるこれらの傾向は、国際的な問題となっている。そこで、地理的・経済的に異なる15 か国が、子供や青少年の身体活動の現状およびその関連要因について9つの指標を示し（1 身体活動、2 運動・スポーツへの参加、3 活動的な遊び、4 活動的な移動手段、5 座位行動、6 家族と仲間、7 学校、8 地域社会と構築環境、9 政府戦略と投資）、各国を代表するサンプルから得られた調査結果を集約し、指標毎の等級（評価結果）基づいた、各国の“Report Card on Physical Activity for Children and Youth”が発行されている（Tremblayら2014）。

　本シンポジウムでは、現在作成中の我が国における子供・青少年の状況をまとめたJapan Report Cardの初版について紹介する。従来着目されてきた、運動・スポーツを行う時間に加え、テレビの視聴時間や移動手段をはじめとする座位行動、および家族をはじめとする子供・青少年を取り巻く環境について、日本の現状に加え、身体活動量および座位行動の評価方法を検討した上で、日本人を対象とした先行研究を概説する。