はじめに：胸腰移行部椎体骨折後後弯に対する局所矯正固定の適応を検討した．

対象と方法：局所矯正固定術を行った症例に対してX線パラメータ術前値と最終PI-UIV.LL（上位固定端と仙骨のなす角）の関係を調べた．

結果：術前PI-UIV.LL，PTが最終PI-UIV.LLと相関し，ROC曲線で求めた術後PI-UIV.LL≦10°の閾値はそれぞれ33，29°であった．

結語：術前PTとPI-UIV.LLから術後矢状面バランスが予想でき，前述の閾値を上回る場合に局所矯正固定を行うべきではないと考えた．

はじめに：罹患椎を含めて経皮的椎弓根スクリュー（以下PPS）固定を行った化膿性脊椎炎を検討した．

対象と方法：対象は鎮静化が得られなかった6例で男性1例，女性5例，年齢は平均79歳，観察期間は平均410日であった．

結果：鎮静化は全例に得られ，WBC，CRPは徐々に正常化した．Denis pain scaleは全例改善した．

結語：罹患椎を含めたPPS固定を行い良好な成績が得られた．

はじめに：アテトーゼ型脳性麻痺（以下，アテ型CP）は，二次障害として頚部脊髄症を生じることはよく知られている．本症に対して我々は積極的に手術治療に取り組んでいる．今回は横浜南共済病院（以下，当院）でのアテ型CP患者の上位頚椎手術例に焦点をあてて，病態の特徴や手術成績について検討した．

対象と方法：当院で上位頚椎病変に対して手術を施行したアテ型CP患者35例に対して術前のアテトーゼ運動強度，手術方法，再手術率，instrument failureの発生率と発生時期について調査した．

結果：アテ型CP患者の上位頚椎病変に対する手術の再手術は，C1後弓切除のみが5例中2例（40%），環軸椎後方固定が3例中1例（33%），頭蓋頚椎固定例が27例中2例（7%）であった．Instrument failureはいずれも頭蓋頚椎固定術例でその発生率は22.2%と高率であった．

結語：我々の考えるアテ型CP患者の上位頚椎病変に対する手術戦略は，固定術，特に環軸椎間固定を第1選択とし，脊髄圧迫病変が多椎間にわたる場合や環軸椎にinstrumentationが困難な場合は後頭骨頚椎間固定を施行し，脊髄圧迫病変がない椎間は無固定椎間として温存することとしている．今後も手術手技の向上と同時に長期的なフォローアップが重要である．

はじめに：モーションキャプチャーによる動作解析を用いて，健常者ボランティア8名の頚椎可動域を計測した．

対象と方法：体幹マーカーに対しての頭部マーカーの動作を赤外線カメラにより100 Hzで撮影し，3次元モデルを作成して頚椎の可動域を3つの体軸ごとに解析した．

結果：平均可動域は屈曲伸展112°，回旋150°，側屈86°で，ICC（1,1）は0.73～0.86と高い再現性を示した．

結語：外来において実用可能な再現性の高い3次元的頚椎可動域計測法を確立した．

はじめに：腰椎椎間関節囊腫に対して腰椎開窓術による囊腫切除の成績を検討した．

対象と方法：89例96囊腫に対して後ろ向きに癒着の有無，手術成績，再発率を調査した．

結果：74%で囊腫と硬膜が癒着し，3.1%に硬膜損傷を生じた．平均2.5年の経過で改善率は平均86％，囊腫の再発率は2.1%であった．

結語：本疾患に対する囊腫切除の成績は良好で，囊腫の局在を正確に把握しておくことが重要である．

はじめに：高齢骨粗鬆症患者における健康関連QOL（HRQoL）に影響を与える因子を検討した．

対象と方法：高齢骨粗鬆症患者181名のSF-36，既往歴，骨密度，既存椎体骨折数，脊柱矢状面アライメントを調査した．

結果・結語：高齢骨粗鬆症患者では，続発性骨粗鬆症，大腿骨頚部骨密度低下，複数既存椎体骨折，脊柱矢状面アライメント不良を有する患者において，SF-36によるHRQoLのスコアの低下が認められた．