研究 技術 計画
Online ISSN : 2432-7123
Print ISSN : 0914-7020
28 巻, 3_4 号
選択された号の論文の10件中1~10を表示しています
  • Raymond P. FISK
    原稿種別: 本文
    2014 年 28 巻 3_4 号 p. 248-250
    発行日: 2014/02/26
    公開日: 2017/10/21
    ジャーナル フリー
    Service, innovation is essential for the future of Japan. This prefatory note discusses service innovation, designing for service innovation, service sustainability, service arts, and my expectations for Japan and for this special issue. The main points are: (1) Service relationships should yield mutual value for all parties and solutions are needed in social, economic, and environmental areas throughout the world; (2) Service design needs to broaden its focus into complex service systems design; (3) The focus of service innovation should expand to include environmental sustainability; and (4) Service aesthetics stimulate and influence customer gratification with the service encounter and will become another view for service innovation. I believe Japan will become a world leader in service innovation because it has both ancient service understanding and modern service technology. The papers published in this special issue will contribute to achieving service innovations in Japan.
  • 白肌 邦生, 内平 直志, 小坂 満隆
    原稿種別: 本文
    2014 年 28 巻 3_4 号 p. 251-253
    発行日: 2014/02/26
    公開日: 2017/10/21
    ジャーナル フリー
    In this opening article, the authors describe the background of this special issue. Service innovations are now required for both economic growth and social well-being improvement. The aim of the special issue is to encourage new perspectives and practical ideas to realize them. Two invited papers suggest frameworks to achieve service innovation on the basis of Japanese global competitiveness: infrastructure technology and hospitality services. The topics of five accepted papers include R&D personnel's innovations for service business, the model of customer relationships for service innovation, business processes for service sustainability, followership management in organizations, and a new educational service. These articles provide new lenses for thinking about and for practicing service innovation.
  • 原 良憲, 岡 宏樹
    原稿種別: 本文
    2014 年 28 巻 3_4 号 p. 254-261
    発行日: 2014/02/26
    公開日: 2017/10/21
    ジャーナル フリー
    In this paper, we aim to classify various aspects of the value co-creation model, in particular, based on the high-context Japanese creative services. In addition to the existing work applying for the explicit value creation process and the explicit needs, we enhance the model to include the information utilization processes with tacit knowledge. Introducing the value co-creation processes such as "Omonpakari", "Mitate", and "Suriawase", gives us the insights reducing the commoditization of values. Enhancement of the model contributes to developing the value creation framework that contains both sustainability and scalability towards a new way of service globalization.
  • 丹羽 清
    原稿種別: 本文
    2014 年 28 巻 3_4 号 p. 262-275
    発行日: 2014/02/26
    公開日: 2017/10/21
    ジャーナル フリー
    Two problems in the current service research are identified, which are service predominant thinking and vague definition of service. Through overcoming these problems, this paper proposes an approach for new businesses and new industries creation. It helps people to elaborate new business and industry models through flexibly connecting three elements of objects, infrastructure and service.
  • 原稿種別: 文献目録等
    2014 年 28 巻 3_4 号 p. 277-279
    発行日: 2014/02/26
    公開日: 2017/10/21
    ジャーナル フリー
  • 澤谷 由里子, 藤垣 裕子, 丹羽 清
    原稿種別: 本文
    2014 年 28 巻 3_4 号 p. 281-291
    発行日: 2014/02/26
    公開日: 2017/10/21
    ジャーナル フリー
    「経済のサービス化」という社会の構造変化が進んでいる。しかしながら,サービス・イノベーションの実態調査では,サービスの雇用および経済規模に対してサービスにおける研究開発活動の貢献が過小評価されている。本研究では,これまで製造業においてイノベーションの原動力となってきた理工学,主に情報技術を基礎とした研究開発が貢献したサービス・イノベーション事例を分析した結果を報告する。製品開発を目的とする研究からサービス研究へ移行した研究開発者に対しアンケートおよびインタビュー調査を行い,製造業のサービス化によって研究開発者の行動がどのように変化するのか,顧客と研究開発者との価値共創による研究開発の成果について明らかにする事を目的とする。調査の結果,顧客とのコラボレーションによって研究開発者の行動が変化し,顧客の使用価値視点からのサービス・システムの創造を重視し,新しい研究領域を作り出す行動(使用価値を出発点とする新規研究開発)を示すようになることが示唆された。また,サービス研究において研究開発者によって創造された成果は,技術だけではなく,顧客の使用価値の具現化のために技術をサービス・システムに埋め込むための統合・デザイン手法や顧客やサービス組織の保持する知識から得られた現場知にまで至る事が示された。
  • 氏田 壮一郎, 玉田 俊平太
    原稿種別: 本文
    2014 年 28 巻 3_4 号 p. 292-302
    発行日: 2014/02/26
    公開日: 2017/10/21
    ジャーナル フリー
    製品開発において価値形成は,重要な経営課題である。価値形成には,顧客ニーズに合致した便益を製品の中に同化するプロセスが必要であり,市場の顧客ニーズを認識する過程が重要となる。本研究では,価値形成を実現する手法を探るため,「もみ味」という感覚的で曖昧な便益を実現するマッサージチェアの開発プロセスを分析した。事例分析の結果,「共創同期プロセス」と「仮想顧客同期プロセス」の二つの開発モデルに分類することができた。前者は,試用者などの共創相手とともに開発を行うことで正確な顧客ニーズの把握を目指すプロセスである。後者は市場に精通したマネージャーが仮想顧客となり,そのイメージに基づき価値形成を実施するプロセスである。この両プロセスの違いは顧客ニーズを収集する対象にあり,共創同期プロセスは共創相手に仮想顧客同期プロセスはマネージャーにその収集対象を設定している点である。市場における顧客ニーズとの乖離のリスクを回避する場合は共創同期プロセスが有利であり,革新的な製品開発や短期間に低コストで開発したい場合,仮想顧客同期プロセスが効率的である。
  • 杉山 大輔
    原稿種別: 本文
    2014 年 28 巻 3_4 号 p. 303-312
    発行日: 2014/02/26
    公開日: 2017/10/21
    ジャーナル フリー
    本論文は,サービス経済下で企業サステナビリティ(持続可能性)を促進するために,サービス提供者と受領者の関係性に注目し,その変移の過程を分析することを目的としている。サービス当事者間の関係が継続性を持つようになると相互の間で依存と信頼関係が生まれる。こうしたサービス深化は企業サステナビリティを高めうる。本研究では事例分析を基に,このサービス深化の過程における,顧客状態・相互関係の変移,およびその促進要因を明らかにする。分析対象はスターバックスを始めとする,顧客とのサービス関係の深化を推進しサステナビリティ経営を実践している先進企業4社である。分析の結果,このプロセスでは,Product,Physical Evidence,People,Perspective,Personalizationという5Pがサービス要素として機能しており,サービス提供者と受領者の関係性が単なる機能の交換関係から意味の共有・交換関係に発展していることがわかった。さらに両者のコミュニティ形成を動機付け,企業の持続的な発展に寄与していることを示した。
  • 下村 源治, 小坂 満隆
    原稿種別: 本文
    2014 年 28 巻 3_4 号 p. 313-322
    発行日: 2014/02/26
    公開日: 2017/10/21
    ジャーナル フリー
    サービス・イノベーションによるサービス経済化が進む現代において,サービス組織の生産性向上は重要な課題である。リーダーを支える従業員(フォロワー)のフォロワーシップは課題解決に重要な要素である。フォロワーシップとは,フォロワーがリーダーの目標達成を支援する行為を通じて自分自身の目的をも達成する価値共創プロセスである。これは,フォロワーからリーダーに提供される内部サービスそのものである。本論文は,こうしたサービスの価値共創の視点からフォロワーのリーダーに対する行動を分析した研究が未だ十分でないことを背景に,優れたフォロワーシップの要素を同定することを目的としている。インターネットサービスを提供するベンチャー企業を対象に理論的レンズによる事例分析の結果,「期待を超える価値提供(プロセス)」,「ニーズを察する能力(コンセプト)」,「関係性を支える集団的価値観(組織理念・文化)」という3つの要素が明らかになった。これらの要素は互いに影響し合うことでさらにフォロワーシップが充実すると言える。
  • 董 又碩
    原稿種別: 本文
    2014 年 28 巻 3_4 号 p. 323-332
    発行日: 2014/02/26
    公開日: 2017/10/21
    ジャーナル フリー
    情報産業ビジネス分野が拡大し,情報技術人材育成の重要性が大きな課題になっている。こうした情報技術人材の育成ニーズに対して,情報技術の専門性をACM&IEEEから発表されたComputing Curricula2005に基づいて5つの専門分野(CE,CS,SE,IT,IS)を参考に,全体カリキュラムを構成することで,学生の進路キャリアに教育機関が適切に対応できると考えている。しかし,多くの履修支援システムは,シラバスの検索及びカリキュラム全体情報の表示等の機能の提供が一般的である。学生は自分の特徴(学習目標・希望進路・興味分野等)を踏まえ,目的とする専門領域の技術者として,どういう科目をどういうプロセスで修得すればいいかに関する情報は与えられていなかった。本稿では,教育サービスをサービス価値創造の視点で捉える。学生の将来の目標や成りたい技術者の姿,また,現状のポテンシャルを考え,対象とする学生にどのような科目をどのようなプロセスで修得するのがいいのかを支援する履修支援システムを提案する。ここでは,知識空間概念を導入して,到達すべき専門技術レベル,現状の学生の技術レベル,各専門科目の特性を,知識空間の中で位置づける。そして,どのような専門科目をどのようなプロセスで履修して現状の学生の技術レベルを到達すべき専門技術レベルにするか,という問題として定式化し,学生が自分でカリキュラムの作成ができる,情報技術履修支援のプロトタイプシステムを開発し,有効性を評価した。
feedback
Top