日本科学教育学会研究会研究報告
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18 巻, 2 号
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表紙・目次
Ⅰ．調査研究からみた科学教育の背景
  • I.調査研究からみた科学教育の背景(中扉)
    原稿種別: 付録等
    2003 年 18 巻 2 号 p. App2-
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_App2
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  • 高校物理における電磁波教育 : 生物的・社会的側面からのアプローチ
    福井 勲, 大辻 永, 利安 義雄
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 2 号 p. 1-6
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_1
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    高校生に対して電波などの電磁波に関する意識調査をアンケート形式で実施した。さらに比較のため大学生に対しても同じ調査を実施し,また文献による放射線のイメージとも比較を行った。調査内容には電磁波という言葉のイメージ,知識,電磁波に対する学習について,携帯電話の利用に対する意識,情報の入手先等を取りあげた。その結果,高校生は電磁波の知識としてはあいまいであるが,電波や紫外線などそれぞれの知識はある程度持っていることが明らかになった。また電磁波に対してよりも携帯電話への興味関心のほうが高く,その携帯電話の使用に対して何らかの健康への不安を抱いていることも分かった。これらのアンケートの結果を基に,高校生の電磁波に対する学習意欲の向上のために有効な手段について考察する。
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  • 高度情報社会に対応した人材育成の課題:モバイルツールの教育利用に関する教員志望大学生の意識
    竹中 真希子, 稲垣 成哲
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 2 号 p. 7-10
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_7
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    高度情報社会では,学校教育においてもテクノロジの活用は必須である.このような状況において,今日,モバイルツールの教育利用が試みられてきている.本研究では,日本において,モバイルツールの中でも特に普及率の高いカメラ付き携帯電話に着目し,これを教育用ツールとして活用することに対する教員志望大学生の意識を調査した.調査では,教員免許のための必修科目の受講生らに,カメラ付き携帯電話で撮影した画像やテキストをWebで共有することのできるシステムを体験させ,その教育用ツールとしての評価を求めた.受講生の評価の回答を分析することを通して,高度情報社会における教育系の人材育成の課題を考察した.
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  • 科学系博物館の参加体験型展示物の子どもの「学び」に対する来館者の認識 : 引率者としての保護者や教師の視点から
    畑中 清博, 大辻 永
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 2 号 p. 11-14
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_11
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    科学系博物館の参加体験型展示物に対して学習効果を期待する場合,来館者が展示物に対してどのような認識や学習観を待っているのかを探ることは重要である.特に,引率者である保護者や教師の学習観は,博物館での子どもの「学び」に大きな影響を与えると考えられる.本研究では,茨城県内の子どもを主な来館者層としているある科学系博物館においてインタビューを実施し,彼らが子どもに見せる側として参加体験型の展示物による「学び」をどのようなものとして考えているのか,参加体験型の展示物による「学び」に対してどのような困難を抱えているのか,また,それにはどのような方策が有効であると考えているのかについて調査を行った.調査の結果,子どもの「遊び・ゲーム感覚」に危惧を感じたり,きっかけ作りや動機づけの機会として考えたりしていること,子どもの年齢や見学の特性による「学び」の難しさを感じていること,事前学習の準備や子どもと展示物との間をつなぐ人やものの存在を必要としていること等が明らかとなった.
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  • 大学の科学・技術系研究者のキャリア選択要因 : 主要因の記述の分析から
    鶴岡 義彦
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 2 号 p. 15-20
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_15
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    大学の理学部,農学部,工学部に所属する研究者を対象として,彼ら/彼女らのキャリア選択要因について調査した。予め設定した15の要因のうち影響度上位の3要因に注目して各要因の影響度を得点化すると,次のことが明らかになった。即ち,最大の要因は「性格・適性」という個人の特性に帰せられるが,学校の教師や理科授業・理科系クラブなど学校教育の役割が大きいこと,また伝記とともに科学・技術関遠の読書や番組視聴といったメディアの影響力も見逃せない。一方,学校における進路指導や社会教育の影響は殆ど認められず,両親の職業の影響も微々たるものであった。
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Ⅱ．実践活動からみた科学教育の背景
  • II.実践活動からみた科学教育の背景(中扉)
    原稿種別: 付録等
    2003 年 18 巻 2 号 p. 20-
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_20
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  • 地方大学教員養成学部理科教育研究室の地域連携
    大辻 永, 利安 義雄
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 2 号 p. 21-26
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_21
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    地方大学教員養成学部理科教育研究室の地域連携の一事例を紹介する。「大学Jr.サイエンス&ものづくり」,SPP (Science Partnership Program),「地域貢献特別支援事業」など文部科学省の事業に参加する他,県立博物館,子ども科学館,県の外郭団体,県教委,市教委などと連携を深め,さらに,研究室自ら組織を作って県内の科学技術教育の推進に貢献している事例を紹介する。具体的活動としては,生活科関連科目での森の下刈り・間伐,環境関連科目での浄水場・下水処理場の見学,SPPの一環としての高等学校での出前授業,「大学Jr.サイエンス&ものづくり」による「教育学部キッズ・クラブ」(科学実験教室)の開催,学生の小中高等学校への実験助手としての派遣(一部「地域貢献特別支援事業」),青少年のための科学の祭典の実施とその調整組織(「茨城県科学技術教育推進協議会」)の立ち上げ・運営,などが挙げられる。
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  • 大洗わくわく科学館と地域の大学、学校、ボランティアとの連携
    飯島 一敬, 軍司 稔, 長谷川 明子
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 2 号 p. 27-32
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_27
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    平成13年7月に開館した大洗わくわく科学館は、地域連携活動及びワークショップの質的向上を重視してきた。例えば、春休み「わくわく科学フェア」には地元の児童生徒や市民ボランティアが参画し、また、ワークショップでは、茨城大学教官・学生や市民ボランティアが指導者となり、高校生が加わった指導体制を取り入れて、楽しく、高品質の科学教室となるように努めた。本研究では、当科学館(スタッフ10名規模)が約50名のボランティアや関係者の協力のもとに実施してきた活動の結果について考察する。
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  • 地域に根ざした科学館
    北沢 善一
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 2 号 p. 33-37
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_33
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    地方の科学館は地域社会に根ざさなければなりません。したがって、来館者を増やすこと、リピーターの確保、そして、リピーターを中心とした科学に対する理解や知識を、段階を経て提供し、ボトムアツプを果たしていくべきです。それには中長期的な計画を持つこと、いつ来館しても新鮮な感動や発見が得られる環境作り、高度なサイエンス・インタープリターの育成などが必要と思われます。しかしながら、多くの科学館が現状のままである限り、極論ですが、税金の無駄遣いに過ぎません。科学館は社会に不要と考えます。この考えは、私自身が、とにかく科学館が好きでたまらないという感情から沸いて出てきているものです。ですから、私は常々、「科学館不要論」を唱え、自分自身を、また自分の施設を成長させてきました。実際に現在の職場では主任という立場で現場を一任されてから、来館者及びリピーターが増えてきています。今の私は、少しずつですが、私の科学館は地域に根ざしてきたと体感し始めています。
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  • 地域の科学教育活動:親子の科学遊びでズームアップ
    長浜 音一
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 2 号 p. 39-44
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_39
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    茨城県・総和町における地域の科学教育活動は、PTA活動の一環として父親の学校教育や地域社会への参加を目指し、身近な素材を活用し、親子で科学・理科実験や工作等の「科学遊び」を実践して来た教育活動である。地域で芽生えたこの一連の科学教育活動は、理科専門の先生方や科学館とのネットワークや積極的に連携と支援を求めた教育行政に支えられ、「PTAおやじの会」から「地域の科学クラブ」「総和おもしろ科学の会」へと成長・発展して来た。現在、「総和おもしろ科学の会」は、子どもへの積極的な創造的・体験型教育の機会の提供する教育活動団体として町の教育を特色づける一つになっている。そこで、これまで実践してきた結果を分析・検討し今後の地域教育や科学教育のあり方について考えてみる。
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  • 環境学習プログラムの基礎的研究 : 里山の教材化を通して
    藤田 忠弘, 利安 義雄, 大辻 永
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 2 号 p. 45-48
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_45
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    自然環境の悪化とともに,環境教育の必要性はますます高まっている。中学校学習指導要領には,「総合的な学習の時間」に取り組む課題の一例として環境が示されている。本研究は,茨城県内の中学校における環境学習・環境教育に関する実態調査を行い,その結果も参考に,LEAF型環境学習プログラムを提案した。プログラムの検証については,中学校1学年を対象に,里山をフィールドとして授業実践を行った。LEAF型プログラムの実践クラスでは,知識や情報だけでなく,体験や行動においても充実していたとする生徒が増加した。また,里山の有用性や里山の保全の方法についての理解度が高かった。LEAF型プログラムの指導者からは,教師の積極的な授業作りができ,基礎基本を身に付けさせることが指摘された。中学校にいて効果的な環境教育を行うこともできたが,プログラムの内容の検討や評価の面で課題も残されている。
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  • 博物館,地域と連携した生活科,総合,理科の実践
    森 浩朗
    原稿種別: 本文
    2003 年 18 巻 2 号 p. 49-52
    発行日: 2003/10/11
    公開日: 2017/11/17
    DOIhttps://doi.org/10.14935/jsser.18.2_49
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    本校は,茨城県の南西部に位置し,利根川や菅生沼とともに田畑の広がる自然豊かな地域にある。また,ミュージアムパーク茨城県自然博物館が平成6年に設立され,施設に最も近い学校でもある。学校裏の雑木林には里山が整備され,七郷里山会が竹炭作りなどの活動を行っている。本校では,この豊かな自然や施設を教材として,自然博物館の学芸員や博物館ボランティアの人々,里山会や菊花会の人々など地域の人材との連携を図り,生活科や総合的な学習の時間,理科において様々な環境学習や理科学習に取り組んでいる。
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