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産業教育学研究
Online ISSN : 2433-197X
Print ISSN : 1340-5926
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巻号一覧
後続誌
職業教育学研究
50 巻 (2020)
1 号 p. 11-
49 巻 (2019)
2 号 p. 1-
1 号 p. 11-
48 巻 (2018)
2 号 p. 1-
1 号 p. 11-
47 巻 (2017)
2 号 p. 1-
1 号 p. 13-
46 巻 (2016)
2 号 p. 1-
1 号 p. 3-
45 巻 (2015)
2 号 p. 1-
1 号 p. 3-
44 巻 (2014)
2 号 p. 1-
1 号 p. 5-
43 巻 (2013)
2 号 p. 1-
1 号 p. 3-
42 巻 (2012)
2 号 p. 1-
1 号 p. 3-
41 巻 (2011)
2 号 p. 1-
1 号 p. 3-
40 巻 (2010)
2 号 p. 1-
1 号 p. 3-
39 巻 (2009)
2 号 p. 1-
1 号 p. 3-
38 巻 (2008)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
37 巻 (2007)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
36 巻 (2006)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
35 巻 (2005)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
34 巻 (2004)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
33 巻 (2003)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
32 巻 (2002)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
31 巻 (2001)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
30 巻 (2000)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
29 巻 (1999)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
28 巻 (1998)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
27 巻 (1997)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
26 巻 (1996)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
25 巻 (1995)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
24 巻 (1994)
2 号 p. 1-
1 号 p. 1-
34 巻, 2 号
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米国カリフォルニア州における中等職業教育 : カリキュラム開発に関わる諸機関の関与と連携を中心に
西 美江
原稿種別: 本文
2004 年 34 巻 2 号 p. 1-8
発行日: 2004/07/31
公開日: 2017/07/18
DOI
https://doi.org/10.24485/jssvte.34.2_1
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本稿では、米国カリフォルニア州の中等職業教育を取り上げて、州や学区、業界や地元企業といった諸機関による、カリキュラム開発への関与や連携について論じる。まず、地域の労働力開発を担ってきた地域職業教育学校では、産業基準の導入のみならず、近年、州のアカデミック基準の統合が要件化された。対するパートナーシップ・アカデミーでは、カリキュラム開発のための枠組みが法制化される中で、教師チームは特定のテーマをもつ進学準備カリキュラムを開発している。両者において、企業中心の諮問委員会の役割は重要である。
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(1320K)
1958年版学習指導要領「技術・家庭科」の「技術科」設置構想との断絶と連続
丸山 剛史
原稿種別: 本文
2004 年 34 巻 2 号 p. 9-16
発行日: 2004/07/31
公開日: 2017/07/18
DOI
https://doi.org/10.24485/jssvte.34.2_9
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本小論は、1958年3月15日の教育課程審議会答申で設置が表明された「技術科」の構想と同年10月1日に官報に告示された「中学校学習指導要領」における「技術・家庭科」との区別と関連を検討した。その結果、1958年版学習指導要領「技術・家庭科」は教科名を改めただけでなく、教科の目標規定から「産業」という面を後景に退け、「技術科」設置構想との断絶を基調としていたけれども、目標規定に「近代技術に関する理解」を挿入し重く位置づけ、「技術科」設置構想との連続面も認められた。
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(1376K)
大学におけるアパレルCAD入門期用テキストの開発
山本 高美, 田中 喜美, 鳴海 多恵子
原稿種別: 本文
2004 年 34 巻 2 号 p. 17-24
発行日: 2004/07/31
公開日: 2017/07/18
DOI
https://doi.org/10.24485/jssvte.34.2_17
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本研究は、大学における専門職業教育としての、アパレルCAD入門期のための授業用テキストを開発し、授業実践を通して、その妥当性および有効性を検証することを目的とする。テキストは、(1)パターンメーキング機能の習得、(2)CADの基礎的な操作を習得、(3)平面作図の基礎を習得、(4)アパレル生産のシステムを体得、(5)学生間の進度差に対応、を特徴とした。授業実践の評価は、各授業後に提出させた作図、確認テスト、アンケートにより分析した。その結果、テキストはCAD入門期用として、妥当であり有効性も高いことが明らかとなった。
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(1258K)
東京高等工業学校附設工業教員養成所による工業学校教員の養成と供給に関する量的分析
内田 徹
原稿種別: 本文
2004 年 34 巻 2 号 p. 25-32
発行日: 2004/07/31
公開日: 2017/07/18
DOI
https://doi.org/10.24485/jssvte.34.2_25
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東京高等工業学校附設工業教員養成所について、卒業生の就職状況、工業学校有資格教員に占める同養成所卒者の割合、同養成所卒工業学校教員の担当学科目等を、主に量的側面から実証的に分析した。同養成所は、存続していた1894年度から1930年度までのうち、特に1910年度からの10年間において、工業学校有資格教員の維持と拡大に見過ごせない重要な役割を果たし、同養成所卒工業学校教員は、工業学校の授業の全体を担うとともに、その一部は校長となり、学校の管理・運営の面でも不可欠な位置を占めていた。
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(1307K)
寺田盛紀編著, 『キャリア形成・就職メカニズムの国際比較-日独米中の学校から職業への移行過程-』, 晃洋書房, 2004年5月, A5版, 268頁, 2900円(税別)(文献紹介)
夏目 達也
原稿種別: 本文
2004 年 34 巻 2 号 p. 33-
発行日: 2004/07/31
公開日: 2017/07/18
DOI
https://doi.org/10.24485/jssvte.34.2_33
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(212K)
産業教育学会理事会2004/06/19における準備状況報告およびその協議結果の概要
原稿種別: 付録等
2004 年 34 巻 2 号 p. 34-
発行日: 2004/07/31
公開日: 2017/07/18
DOI
https://doi.org/10.24485/jssvte.34.2_34
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(96K)
『7月11日職業教育の日』記念シンポジウム(情報提供)
小澤 周三
原稿種別: 本文
2004 年 34 巻 2 号 p. 35-
発行日: 2004/07/31
公開日: 2017/07/18
DOI
https://doi.org/10.24485/jssvte.34.2_35
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(189K)
Abstracts
原稿種別: 文献目録等
2004 年 34 巻 2 号 p. 36-37
発行日: 2004/07/31
公開日: 2017/07/18
DOI
https://doi.org/10.24485/jssvte.34.2_36
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