社会福祉学

医療ソーシャルワーカーの組織コミットメントと離職意図との関連

山口麻衣, 山口生史, 高山恵理子, 小原眞知子, 高瀬幸子

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 1-10
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_1

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本研究の目的は,医療ソーシャルワーカー(MSW)の組織コミットメントの特質を把握したうえで,組織コミットメントと離職意図との関連を分析することである.病院のMSWへの質問紙調査(無作為抽出)を実施した(有効N=608名, 回答率:36.7%).確証的因子分析の結果,組織コミットメントは愛着的,継続的,規範的要素の3因子となることが確認できた.相関分析の結果,下位尺度ごとに相関があることがわかった.これらを確認後,離職意図を従属変数とする共分散構造分析を行った.その結果,組織コミットメントは離職意図と有意な負の関連があり,組織コミットメントが高いと離職意図が低い傾向であることが確認できた.これまで把握されてこなかったMSWの組織コミットメントを3因子モデルで把握し,離職意図との関連を示した点で本研究の意義がある.ほかの関連要因を含めた組織コミットメントと離職意図の関連モデルの検討やほかの領域のソーシャルワーカーや福祉従事者を対象とした組織コミットメントと離職意図との関連の分析が課題である.

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地域における高齢者のインフォーマルな社会的ネットワーク形成に関連する要因 : 友人・知人の獲得に着目して

岡本秀明

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 11-26
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_11

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本研究では,地域における高齢者のインフォーマルな非親族の社会的ネットワークの形成に着目し,新たな友人・知人の獲得に関連する要因,非親族とのつながりが弱い者の特徴を検討した.千葉県4市在住の高齢者2,000人を対象に郵送調査を実施して得た回答(957人)を分析した結果,新たな友人ができた者,新たな知人ができた者の割合は,いずれもおよそ4分の1に達していた.新たな友人・知人の獲得には,老人クラブ活動や友人とのつきあいが特に効果的であった.新たな友人・知人の獲得がなく,非親族とのつながりが希薄な者の特徴は,男性,暮らし向きが悪いことであった.地域で高齢者が新たな友人・知人とのつながりをつくっていくためには,老人クラブ活動や自由で気軽に参加できる場が重要であることが示唆された.つながりが希薄な者について,把握し見守っていくことも必要である.

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子ども虐待対応における「専門職間連携」の擬態化 : 実践家の「専門職間連携」認知を介在させた検証

実方由佳

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 27-39
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_27

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本研究では実践家の認知を媒介とすることで子ども虐待対応における複数の職種・機関による援助「専門職間連携」の観察を試みた.子ども虐待対応に関わる機会の多い児童相談所,保健所・保健センター,市区町村の児童家庭相談窓口を対象とした質問紙調査から得られた定量的データを用いて因子分析を行った結果,「メンバー間で行う作業」,「メンバーの関係性」,「対象への焦点化」の3つの潜在概念を抽出した.そして,「専門職間連携」の実体認知と「メンバー間で行う作業」と「メンバーの関係性」は相関するが,「対象への焦点化」は疑似相関であることが明らかとなった.この分析結果からクライエントを理解しようとする力動がなくても"連携している"と錯覚する可能性を指摘し,これを"「専門職間連携」の擬態化"と呼称した,この分析結果を知識として理解することにより,実践家の意思によって「対象への焦点化」を強化することも可能と考えられる.

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生活保護受給世帯における「大学等」への就学機会に関する研究 : 養育者とソーシャルワーカーの役割に着目して

三宅雄大

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 40-53
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_40

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生活保護制度では,「大学等」への就学に対する保護費の給付はなく,基本的には世帯内就学も認められていない.以上を踏まえ,本稿では生活保護受給世帯における「大学等」への就学機会を明らかにすることを研究目的としている.本論では,Z県郡部で行われた受給世帯の養育者に対するインタビュー調査の結果(4事例)を,特に養育者とソーシャルワーカーが就学費用(「学費等」,「生活費等」)の準備にあたってどのような役割を果たしているのかに焦点化しながら分析している.本稿の結論は以下に示すとおりである.すなわち,生活保護制度上の制約下で,養育者が活用できる「資源」の選択肢は,(1)養育者の不十分な制度理解や,(2)養育者の頼れる非制度的な「社会資源」の不在によって,また,(3)間接的にはソーシャルワーカーの不作為によって制限されていた.そして,この制限が子どもの「大学等」への就学機会を縮減していた.

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高次脳機能障害者の社会生活上で生じる「生活のしづらさ」がもつ意味に関する研究 : ソーシャルワークにおける働きかけの焦点の明確化

林眞帆

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 54-65
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_54

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本稿の目的は,高次脳機能障害者の語りに着目し,生活のしづらさとその構造について明らかにすることである.そして,その作業をとおして働きかけの焦点を明確にするものである.研究方法は,定性的(質的)研究法である.調査方法は,担当ワーカーが同席のもとでインタビューを実施した.分析は定性的コーデングによって行った.分析の結果,高次脳機能障害者の生活のしづらさは(1)積み重ねられない体験,(2)自己の認識と事実のずれ,(3)自己による継続的否定,(4)他者による継続的否定,(5)社会関係への隘路として明らかにされた.また,カテゴリーごとに働きかけの焦点を提示することができた.これにより,本稿は,支援困難とされる高次脳機能障害者へのソーシャルワークを体系的に明示する可能性を示したといえる.

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高齢者の見守りにおける専門職の支援実践と困難の検討 : 東京都の見守り専門職に対する質問紙調査

野崎瑞樹

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 66-78
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_66

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個別支援,地域支援,自治体レベルの活動が期待される見守り専門職は,コミュニティソーシャルワーカーとして機能することが期待されるが,支援内容は不明確で,支援実施上の困難も問題となっている.東京都の地域包括支援センターを中心とした見守り専門職に対する質問紙調査では,問題の「発見プロセス」と「個別対応プロセス」を確認したが,地域活動支援と自治体レベルの活動はあまり行われていないことがわかった.また,個別ケースへの対応や専門職自身の経験不足,機関内外における役割の不明確さが問題となっていた.発見と対応ができれば見守りができていると考えることもできるが,見守りにはその背景にある地域住民の参加による日常性が重要であり,専門職による地域への支援が求められる.また,専門職が住民,専門職・機関,行政を効果的に動かしコーディネートする力を発揮するためには,位置づけや配置等の環境整備も必要である.

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高齢者の長期療養の実態と介護問題の構造 : 住宅型有料老人ホームの事例から

野口史緒

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 79-94
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_79

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第34回社会保障審議会介護保険部会資料(2010年)によると,特別養護老人ホームの入所申請待機者は,42万人にのぼり,そのうち在宅以外で待機しているのは52.8%であった.本研究では,そのような背景から,医療機関を退院後,行き場を見つけづらい高齢者が,住宅型有料老人ホーム(以下「ホーム」)に入居している現状に注目した.そこで,ある「ホーム」の常時介護を必要とする高齢者47名の家族の聞き取り調査とそこにおける看護・介護労働者の聞き取り調査を行い,長期療養高齢者の生活問題を包括的に捉えることを試みた.入居者世帯を階層区分した結果,相対的安定層といえども,医療,介護,住宅にかかる自己負担は重く,常に経済的不安を抱えながら生活していることが確認された.また入居者は,介護保険制度によって決められた時間報酬のために,短時間で区切られたケアを受けていた.これらの調査結果から,介護問題の構造を浮き彫りにする.

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ドイツで老後を迎える日本人の老後意識の検証

三原博光, 松本耕二

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 95-107
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_95

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高齢者問題は,わが国内だけでなく,ヨーロッパ諸国に住む日本人にとっても大きな問題となっている.そこで,ドイツで老後を迎える日本人の老後意識を検証するためにアンケート調査を実施した.その結果,108名から回答を得た.本調査の場合,調査対象者の6割が60歳以上,滞在年数も30年以上であり,主に国際結婚者であった.調査対象者の多くは,ドイツ語会話能力を有し,ドイツ人と日本人との両方に交流があり,ドイツの社会生活に順応していた.しかしながら,一方で,彼らは家庭で,日本食を食べ,インターネットなどを通して日本の情報収集を得,日本文化と密着した生活を送っていた.老後生活については,彼らは,ドイツの老人ホームよりも在宅生活を希望し,日本食や日本人との交流が持てる福祉サービスを望んでいた.したがって,ドイツ在留邦人の高齢者福祉サービスには,日本の文化を尊重したものが必要であるように思われる.そして,このサービスの実現のためには,ドイツで老後を迎える日本人の自助団体と日本領事館・大使館,ドイツの社会福祉機関の行政機関との連携が重要となる.

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保正友子著, 医療ソーシャルワーカーの成長への道のり : 実践能力変容過程に関する質的研究, 相川書房, 判型:A5判, 総頁数:248頁, 発行年:2013, 定価:2,600円+税

福山和女

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 108-110
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_108

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医療ソーシャルワーカーの成長への道のり : 実践能力変容過程に関する質的研究(書評りぷらい)

保正友子

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 111-113
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_111

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大村美保著, 一般就労する知的障害者の経済的自立と地域生活 : 通勤寮の自立支援モデルとその評価, 久美株式会社, 判型:A5判, 総頁数:142頁, 発行年:2013, 定価:4,000円+税

中野敏子

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 114-116
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_114

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一般就労する知的障害者の経済的自立と地域生活 : 通勤寮の自立支援モデルとその評価(書評りぷらい)

大村美保

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 117-120
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_117

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大橋謙策編著, ケアとコミュニティ : 福祉・地域・まちづくり, ミネルヴァ書房, 判型:A5判, 総頁数:378頁, 発行年:2014, 定価:3,500円+税

藤井博志

原稿種別: 本文
2014 年 55 巻 2 号 p. 121-
発行日: 2014/08/31
公開日: 2018/07/20

DOIhttps://doi.org/10.24469/jssw.55.2_121

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