【目　的】　妊娠可能年齢にある非喫煙女性の抑うつ症状と環境タバコ煙（environmental tobacco smoke：ETS）曝露との関連を明らかにすることである。
【方　法】　5,000名の対象者のうち分析対象は2,724人であった。非喫煙者はETS曝露なし群、18歳未満曝露あり群、18歳以降曝露あり群、18歳未満・18歳以降ともに曝露あり群の4群に分けた。基本属性とETS曝露状況を質問紙で確認し、抑うつ評価はCES-Dを使用した。
【結　果】　年齢、教育歴、運動習慣、飲酒習慣、婚姻状況、子どもの有無、就労状況を調整した抑うつリスクを多重ロジスティック回帰分析で算出した。18歳未満ETS曝露ありかつ18歳以降曝露なし群は1.80（1.17－2.77）、18歳未満・18歳以降ともに曝露あり群1.88（1.30－2.73）に抑うつ発症リスクが示された。
【考　察】　人生早期のETS曝露歴は、生殖可能年齢にある女性の抑うつ発症リスクを高める可能性がある。

【目　的】　改正健康増進法を目前にタバコ依存症治療・支援の専門家育成と情報提供（以後事業）を通して精神科病院の禁煙推進を図る。
【方　法】　2019年に禁煙治療の講義と動機づけ面接ワークショップからなるセミナーを全国7か所で開催、国内精神科病院に情報提供した。
【結　果】　事業前後での精神科病院送付質問票では、敷地内禁煙が2018年での33.0％に対し、2020年には69.0％と有意に増加していた（p＜0.001）。保険での禁煙外来設置は、2018年質問票では42病院であったが、2020年質問票では54病院と29.0％増加傾向であった。セミナー参加者は605人であった。
【考　察】　敷地内禁煙は困難とされていた精神科病院のほとんどが、大きな問題なく原則敷地内禁煙になった。改正健康増進法によるところが大きかった。
【結　論】　敷地内禁煙が進む状況において今後精神科病院の禁煙外来を増やすことが必要であり、本事業は関係者の理解を進める上で有益であった。