京都府内の禁煙外来実施医療機関362施設に対し、バレニクリン再出荷に伴う禁煙外来体制整備に必要な情報を得る目的で禁煙外来の現状についてのWeb調査を実施し以下の結果を得た。

回答施設の禁煙外来患者数はCOVID-19が流行し、バレニクリンが使用できなくなってから約半数に減少し、COVID-19が5類に移行されてからも回復していなかった。回答した77施設中43施設（55.8％）が禁煙外来を休止していた。禁煙外来を継続している施設でも、禁煙外来患者数は半数以上の施設で減少していた。 バレニクリンの使用が再開された場合、禁煙外来を休止している施設の86.0％が禁煙外来を再開する予定と回答した。禁煙治療に関する情報提供やトレーニングの機会は約6割が不十分であると回答した。

今回の調査により、禁煙外来実施医療機関の情報の共有化、禁煙支援体制の整備、禁煙支援者への研修・教育の機会の提供の必要性が示唆された。