【目　的】　新入職員対象の禁煙教育前後で社会的ニコチン依存度の変化を検討し禁煙推進活動の改良に資すること。 【方　法】　2022年から3年間の新入職員研修会で喫煙防止・禁煙支援講話を行い、加濃式社会的ニコチン依存度調査票（KTSND）を含む無記名のアンケート結果を解析した。 【結　果】　有効回答197名、開始時KTSND値合計は12.2±4.3（平均±SD）、終了後5.9±4.3、差の平均は6.3±4.5と、合計、個別設問共に有意に値が低下した（ p≦0.0001）が、設問により変化に差がみられた。 【考　察】　社会的ニコチン依存への介入効果が示唆されたが、Otaniらの分類によると「喫煙の効用の過大評価」と比較し「文化性の主張」に関連する設問は介入後も値が高く、今後の課題が示された。 【結　論】　職場の禁煙対策としてヘルスリテラシーを強化しつつ、行動変容に繋がるコミュニケーションを意識した介入の必要性が認識された。

【目　的】　香川県歯科衛生士会会員における加熱式タバコ（HTP）を含めた喫煙率や禁煙に対する意識を調査することを目的とした。 【方　法】　2018年12月から2019年1月にかけて、香川県歯科衛生士会会員女性322名に、紙巻きタバコとHTPの喫煙状況、HTP使用のリスクに関する知識と認識、禁煙に対する姿勢などを問う自記式質問票を郵送した。 【結　果】　解析対象187名（有効回答率58.1％）で、紙巻きタバコ喫煙者1名（0.5％）、HTP喫煙者はいなかった。また、加濃式社会的ニコチン依存度調査票得点中央値は、12.0となった。そして、臨床に従事する歯科衛生士の歯周病患者への禁煙支援実施率は、50.9％であった。さらに、HTPの認識を正しく認識していた者は、20.2％で、低かった。 【考　察】　禁煙支援率が低いことから、歯科衛生士へのHTPを含む喫煙に対する正しい理解を深めて、禁煙支援を促進することが急務である。