「障害者の加齢に伴う職業能力の変化と対策に関する実証的研究」の一環として、全国7, 073事業所の35歳以上の雇用障害者 (有効回答13, 933名) を対象に郵送法による実態調査を実施した。本研究では、雇用知的障害者の「普通に働ける年齢」の認識が低くなっている規定要因を検討した。知的障害では、「普通に働ける年齢」が平均54.9歳と身体障害よりも4歳程度低く、記入者別では本人が記入した場合が最も高くなった。「普通に働ける年齢」の予測について、有効な重回帰モデルを構成できたのは記入者が家族の場合のみで、規定要因としては、職務要件に係る「知的要件」や「作業環境」、本人の主観や満足度に係る「老化の自覚」、「就労環境が悪い」、「仕事の量が足りない」といった特性と環境の相互作用面に関する要因が多く抽出され、雇用管理ではこれらの要因に留意した配慮や不満への対応の必要性が示唆された。

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名古屋市総合リハビリテーションセンター職能開発課では、従来、脳外傷者の職業リハビリテーションにおいて、「現実直面」と「リアルフィードバック」の手法が有効であると考えてきた。本研究では、職能開発課を利用した脳外傷者の概要を把握するとともに、職業準備訓練での「現実直面」の効果について検討した。その結果、「現実直面」の手法でも効果がない脳外傷者や、「現実直面」によって精神症状を来す脳外傷者がいることがわかった。また、脳外傷者に特有の認知障害や行動障害、精神症状が重度な障害者の場合、本人に合った環境を見出すことができるかどうかが就労の成否を決定づけることもわかった。したがって、脳外傷者の職業リハビリテーションアプローチにおいて、援助者に求められる役割は、脳外傷者の社会適応のタイプの見極めと環境設定に集約されることになる。

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東京都ら身障害者福祉センターの通所訓練室を利用した103名の軽・中度の知的障害者に、個別福祉プログラムを策定した。本プログラムを策定するにあたり、評価結果に基づいて就労目標を提案したが、就労目標が一致したグループと一致しなかったグループとに分けられた。一致しなかったグループにおいては、本人・保護者・関係機関の主張とセンターの主張とが一致せず調整に時間を要した。本グループは41名であったが、就労目標が一致したグループは62名であった。両グループの内容を比較検討するとともに、就労目標が不一致となった41名のグループの問題点を類型別に整理し、問題の所在を明らかにした。その結果、評価結果の情報伝達が十分にいきわたらなかったことや、保護者あるいは関係機関の障害受容が十分でなかったこと、及び知的障害者を取り巻く労働状況などにたいする社会環境への認識の甘さ、などが主因のように考えられた。知的障害者の進路の策定においては、保護者や関係機関に対する啓発及び評価結果の納得いくまでの説明が重要であることが分かった。また、問題を調整し解決するにあたり、「就労支援調整委員会」のような第三者の機関の設置を提案した。

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脳血管障害者の復職率や復職と職種や障害程度との関係を扱った研究は多い。しかし会社との復職交渉をいっから始めるべきかというリハビリテーションスタッフの実践的課題についての研究は少ない。そこで本研究では当施設における36例の復職交渉事例を対象に復職交渉の開始時期を分析した。その結果復職交渉の開始時期が早いほど復職率が高いこと、会社の受け入れ姿勢や復職交渉の早期開始へのおそれが本人およびリハスタッフの復職交渉への姿勢に影響していることが明らかになった。復職交渉の早期開始の取組みを進めるためには早期復職交渉開始アプローチのメリット・デメリットの実践的検証が望まれる。

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