職業リハビリテーション

職業教育と進路指導をめぐる施策と実践研究の動向

知的障害養護学校高等部の整備・拡充をめぐる課題を中心に

松矢勝宏

2003 年 16 巻 p. 11-14
発行日: 2003/03/31
公開日: 2011/03/23

DOIhttps://doi.org/10.11328/jsvr1987.16.11

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障害者雇用施策のこれまでと展望

松為信雄

2003 年 16 巻 p. 15-17
発行日: 2003/03/31
公開日: 2011/03/23

DOIhttps://doi.org/10.11328/jsvr1987.16.15

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福祉的就労の推移、現状と今後のあり方について

松井亮輔

2003 年 16 巻 p. 18-21
発行日: 2003/03/31
公開日: 2011/03/23

DOIhttps://doi.org/10.11328/jsvr1987.16.18

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職リハのこれまでとこれから

精神障害とその周辺

倉知延章

2003 年 16 巻 p. 22-25
発行日: 2003/03/31
公開日: 2011/03/23

DOIhttps://doi.org/10.11328/jsvr1987.16.22

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職リハのこれまでとこれから

知的障害とその周辺

松田信夫

2003 年 16 巻 p. 26-28
発行日: 2003/03/31
公開日: 2011/03/23

DOIhttps://doi.org/10.11328/jsvr1987.16.26

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職リハのこれまでとこれから

身体障害とその周辺

阿部順子

2003 年 16 巻 p. 29-32
発行日: 2003/03/31
公開日: 2011/03/23

DOIhttps://doi.org/10.11328/jsvr1987.16.29

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職業リハビリテーション従事者に期待される役割と専門性

八重田淳

2003 年 16 巻 p. 33-42
発行日: 2003/03/31
公開日: 2011/03/23

DOIhttps://doi.org/10.11328/jsvr1987.16.33

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平成13年度日本職業リハビリテーション学会正会員613名を対象とした郵送調査を行い、多職種による共通見解を示すデータを得ることを目的とした。その結果、以下の点が明らかになった。(1) 学会は知識・技術・経験の交流の場、(2) 緊急性の高い研究領域は障害者地域就労支援システムの構築と実践、(3) 期待される研修講座のテーマは地域就労援助の方法、(4) 必要とされる学術領域は職業リハ学、(5) 専門性を高めるために望ましい教育体制は大学院修士課程、(6) 専門職に期待される役割は職業リハサービスのコーディネート、(7) 職業リハ職務はジョブコーチ職務、職業カウンセリング職務、移行支援職務、教育・研究職務の4領域に分類可能、(8) 職業リハの4領域の職務は職場によって異なる、(9) 職業リハの仕事に費やす時間数は職場によって異なる、(10) 職業リハのクライエントに直接関わる時間数は職場によって異なる。以上から、職業リハ従事者に期待される役割と専門性について考察した。

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重度視覚障害者のソフトウェア開発技能の職業的有用性

長岡英司

2003 年 16 巻 p. 43-51
発行日: 2003/03/31
公開日: 2011/03/23

DOIhttps://doi.org/10.11328/jsvr1987.16.43

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コンピュータや情報通信が普及した今日、情報技術の進展が職務環境を目まぐるしく変化させている。重度視覚障害者にとってこれは深刻な問題であり、その解決には、支援体制の整備とともに、障害者自身の技能の向上が不可欠である。なかでもソフトウェア開発技能は、情報処理の専門職において必須であるとともに、他の職種でもコンピュータや情報通信の効果的な利用やそれらの利用環境の変化への主体的な対応を可能にするものであり、特に重要と考えられる。そこで、重度視覚障害者のソフトウェア開発技能の就業場面における活用の現状を調査した。その結果、“この技能は開発業務だけでなく事務的業務などでも活用されているが、ソフトウェアのグラフィカル・ユーザ・インタフェース化のために能率の低下や困難な作業の増加などの問題が生じており、有効な技法を確立するなどして技能の有用性の向上を図る必要があること” が明らかになった。

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重度高次脳機能障害者のメモ訓練の一例

メモ形式・訓練方法の改良と訓練効果について

西村武

2003 年 16 巻 p. 52-59
発行日: 2003/03/31
公開日: 2011/03/23

DOIhttps://doi.org/10.11328/jsvr1987.16.52

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メモの使用は、記憶障害を有する高次脳機能障害者には必須の外的補助手段であるが、それを効果的・効率的に獲得する方法は、近年まで明確ではなかった。刎田他の実践研究により、高次脳機能障害者への参照→構成→記入という段階的なメモリーノート訓練の有効性が示唆されたが、本研究では、さらに重度の高次脳機能障害者に対し、先行研究の一部 (メモ形式・訓練方法) を改良し、メモ訓練を実施した。具体的には、(1) 長期展望を必要としない項目に訓練項目を絞り、机上訓練を行い、(2) 訓練効果の般化のため、机上訓練の終了段階で、将来の就労環境に近い形での実践訓練を行った。その結果、メモリーノートを出来る限り自分で使用し、適切に作業を遂行する習慣が身についた。さらに、訓練効果を支えた要因を、「本人側の要因」(障害認識と訓練へのモチベーション) と「環境側の要因」(メモリーノートの使用に関する、定期的な個別訓練場面の設定と作業場面での助言・指導) の両面から考察した。

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措置入院を繰り返してきた精神障害者の就労援助

社会適応訓練事業を活用した職業レディネスの形成

浅沼奈美, 中山順子, 柏木由美子, 八重田淳

2003 年 16 巻 p. 60-66
発行日: 2003/03/31
公開日: 2011/03/23

DOIhttps://doi.org/10.11328/jsvr1987.16.60

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「社会適応訓練事業」は昭和45年に「職親制度」として開始され、平成7年の法改正で法的に位置づけられ、職業準備性を高める役割が期待されている。今回、比較的作業能力はあるが継続的な相談援助関係が持ちにくく措置入院を繰り返してきた精神障害者の職業レディネスの形成に社会適応訓練事業を活用し、地域の関係機関が援助を行った。事例より本制度が果たした役割は個別性に沿った訓練時間や日数等のゆるやかな枠組みで訓練プログラムを作成し、達成可能な課題を段階的に取り組むことを可能にした。本制度を活用することで親機能 (Foster) を持つ職親始め地域の関係機関が連携し「社会資源を活用できる力」の基盤となる「人との関係性を育む」過程をチームで、提供できた。以上より本制度を地域の関係機関が連携して活用することは、重症の精神障害者の職業レディネスの形成にも効果的である事が示唆された。

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「障害者就業・生活支援の拠点づくり」の試行的事業における関係機関の連携

北九州市障害者雇用支援センターの拡大ケース会議、運営協議会の設置・運営

渡辺明広, 比舗進, 藤本忠昭

2003 年 16 巻 p. 67-73
発行日: 2003/03/31
公開日: 2011/03/23

DOIhttps://doi.org/10.11328/jsvr1987.16.67

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北九州市障害者雇用支援センターの実施した、3年間にわたる「障害者就業・生活支援の拠点づくり」の試行的事業における拡大ケース会議と運営協議会の設置・運営の状況から、ケアマネジメントによる支援を進める上でのシステムの整備、関係機関の連携に関わる具体的方法と内容についての実際を検討した。
支援センターと障害者職業センター支所の間で合意、作成された『雇用支援センター業務連携要領』は関係機関に周知され、この要領に基づいて、拡大ケース会議が開催され、援助対象者の個別カリキュラムにおいて、基礎訓練プログラム、職場実習プログラムから職場定着プログラムまで、系統的な就労マネージメントが展開されている。運営協議会においては、支援センターの業務の周知と状況確認を通して、各機関の合意の段階から発展し、事例の報告を通した状況説明、それに対する各機関の支援についての意見等が交換できるようになっている。

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