稼働年齢 (18～65才) にある人工肛門造設者281名について, 職業リハビリテーションの観点から分析を加えた結果以下の点が明らかになった。
1.術前有職者216名 (76.9%) のうち, 術後復職した者は147名であり, 復職率は約68%であった。
2.復職者のうち原職復帰は47%, 転職8%, 休職3%, 求職3%, 退職38%であった。
3.術後復職した者の年齢は20～30代では全員が, また40～50代で有意に多く, 60代以上に少なかった。
4.復職した職種では, 会社員や自営業者が多く, 公務員は低かった。
5.生活障害のうち, 退職者に比べ, 復職者が有意に多くあげていたのは, 性生活, 性機能障害および排尿障害であった。
その他, 会議中のガス音や臭いが気になる, 人工肛門 (以下「ストーマ」という) が圧迫されるためラッシュ時には乗れない, 排泄処理の場所がないため社員旅行に行けない等, 彼らが多くの職業生活上の問題を有していることが分かった。

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当院開院後7年間に作業療法部門で136例に職業的アプローチを試みた。今後の訓練上の示唆を得る目的で, これらの内容を整理し, まとめたので報告する。
各ケースの職業的観点からみた問題点, アプローチ内容, 就労形態の3つの項目にわたり分析した。問題点の検討には, 西川論文をもとに著者らが作成した分類表を用いた。対象疾患は多岐にわたるが, 職業リハビリテーション上問題が多い脳血管障害, 脊髄損傷 (以下「脊損」という), 頸髄損傷 (以下「頸損」という) については個別の検討を加えた。
全ケースの就業形態は, 一般就労40.4%, 庇護的就労9.6%, 主婦が13.2%であった。問題点では上肢機能, 移動能力, 重複障害が重要であった。脳血管障害では, 重複障害の問題点が重く, 脊損では, 移動能力, 作業環境の状況, 家庭, 住居環境の問題点が, 頸損では上肢機能, 移動能力, 家庭, 住居環境の問題点が重かった。

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大阪障害者職業センターでは障害者の職業能力評価を主業務の一つとして行なっているが, ここ数年, 身体障害児・者に比べ知能障害児・者の占める割合が多くなってきている。
そこで本研究においては知能障害児・者の職業能力評価の第一段階として, ボールペンの分解・組立作業を製造業において行われている単純定型作業に見立て, 知能テストの下位検査との相関を求めることにより, どのような知的能力が単純作業と関連が深いかを明らかにした。
第二段階として, 知能障害児・者の中で, 自閉症児・者に的を紋り, その他の精神薄弱児・者とどのような点で職業能力に相違を示すかをボールペン作業及び各種個別性能検査において究明した。
さらに諸検査おいて精神薄弱児・者, 自閉症児・者各々に対し職業センターにおいて行われているケース会議の就労判定における影響因を分析した。

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障害者の職業評価において個人の特性を把握する方法は充実してきたが, 本来の目的である「評価結果を職業・進路の選択や職場適応に活かすを示す」ための方法論はまだ十分ではない。この部分を充実させるために, 評価において, 問題把握, 可能性予測, 結果伝達といった各段階の質の向上だけでなく, 予測が妥当であったかどうかをフォローアップによって検証し, そこで得られた情報を評価過程にフィードバックし, 評価方法を改善していくシステムが必要であると考える。
当センターでは, 相談後の動向調査や職場訪問などフォローアップを重視して実践しており, その情報をテストの選択や新しい評価方法, 結果伝達の方法, 職務例や指導などに活かすことを試みている。今回は職場訪問で状況を把握した精神遅滞者の例を通して, その試みを報告する。

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本研究は, 養護学校在学中の精神薄弱児についてのERCDの評定結果とケース会議におけるリハビリテーション計画の策定 (以下, 策定と略す) との関連性から, ERCDを現場で有効に活用するための条件を探ることにした。
その結果, ERCDの段階区分と策定とは一致する傾向にあったが, 雇用と非雇用が混在しているC段階では, 策定にあたって段階区分を参考にすることは難しいと考えられた。また, 段階区分と策定が一致しないケースの分析を通して, 行動面での問題を有するケースは段階区分が高いにもかかわらず非雇用とされる場合があることが明らかとなった。こうしたケースでは行動特性に重点をおいた情報収集ならびに段階区分の解釈が必要になると思われる。

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職業評価に際して必要となる多様な情報の中で, 評定者が重要と考える個人的諸特性の情報は何かを, 障害者用就職レディネス・チェックリスト (以下, ERCDという) の設問項目に限定して検討した。
評定者に, 職業紹介や進路指導を進める際に特に重要であると見なす条件の抽出を求めた結果, 「就業への意欲」の領域は, 障害の種類を問わずいずれも重視されるとともに, 評価区分が高くて就職の準備が整っていると見なされるほど重視された。他方で, その他の設問領域では, 重視される度合は障害の種類によって著しく異なるとともに, 評価区分が低くて就職の準備が整っていないと見なされるほど重視される傾向が認められた。
これらを基にして, ERCDの設問項目に関する概念構成の妥当性, 設問項目に評定者の主観的な重み付けを反映させるデータとしての可能性, 評定の諸条件についての評定者の階層構造性について考察した。

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