職業リハビリテーション
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6 巻
選択された号の論文の12件中1~12を表示しています
  • 評価結果と就労した事例の分析を通して
    石渡 和実, 飯室 令子
    1993 年 6 巻 p. 1-8
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
    身体的なまひや失語症はないが, 記憶・注意力などに関する高次脳機能障害をもつ10人について, 就労後の状況を調査した。このような人々は身体動作や日常会話に支障がないので, 職業生活もスムーズに送れると思われがちである。しかし, 高次脳機能障害による職務遂行・適応上の問題は大きく, 支障なく就労を続けている者は一人としていない。そこでこの10人の精神機能面の検査結果, 職場における具体的な問題点, また専門機関が提供すべき援助などについて検討を行った。その結果, 記憶や注意障害, 空間認知の障害, さらには意欲低下, 人格変化などの高次脳機能障害が, 職業生活上の大きな阻害要因になっていることが明らかになった。現在このような人々は, 福祉・労働などの行政サービスの対象とはなりにくく, 当事者とその関係者はさまざまな問題に直面している。適切な制度, サービスシステムの確立が急務の課題と考えられる。
  • 事務系へ復職した頭部外傷者の事例を通して
    加藤 朗, 尋木 佐一, 桂川 孝文, 稲木 順, 本田 雅子
    1993 年 6 巻 p. 9-17
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
    一般に頭部外傷者のリハビリテーションは容易でないと言われている。名古屋市身体障害者総合リハビリテーションセンター職能開発課 (以下, 当課と略す) でも, 多様な障害像を示す頭部外傷者について処遇上困難に直面することが多い。その障害特性を明らかにすることは, 職業リハビリテーションアプローチの基本として重要である。
    これまで経験的に対応してきた頭部外傷者の職業的障害の類型化を試み, その現象面から障害の実態を, 「認知障害」と「心理社会的行動・情緒の障害」と規定した。当課では, 人間作業モデルのオープンシステムの考え方を基にしてリハビリテーションワークショップを構成しているが, これを頭部外傷者にも適用し, 「処理技能的な側面」と「適用的な側面」から職業リハビリテーションアプローチを実施している。
    本稿では, 事務系での復職をゴールとしたケースの事例を通してワークショップの訓練効果を検討し, 頭部外傷者に対して有効な職業リハビリテーションアプローチを提案する。
  • 梅永 雄二, 今若 恵里子, 佐藤 伸司
    1993 年 6 巻 p. 18-23
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
    精神遅滞者の離職要因について精神遅滞者側から退職した (自己退職群) と事業主側から解雇された (解雇群) に2分して検討した。
    まず (自己退職群) と (解雇群) とに, 知的側面・ソーシャルスキル的側面・作業側面に能力的な差があるかどうかを検定したところ, どの側面においても統計的有意差はなく, (自己退職群) と (解雇群) は職業能力的には差のないことが認められた。
    しかしながら, 2群間の離職に対する考え方を分析したところ, 事業主は精神遅滞者の (ソーシャルスキルの未確立) をその主要因と考えているのに対し, 精神遅滞者は (職場の人間関係) (職場環境) がその主要因と考えていることが認められた。
    さらに, (ただ何となく) 退職したという答もあり, 職業に対する興味や関心に対する職業指導の必要性が認められた。
  • 就労率の高い施設についての事例調査研究
    渡辺 明広
    1993 年 6 巻 p. 24-31
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
    精神薄弱者授産施設は訓練機関と福祉的就労機関としての2つの施設機能を備えていると考えられている。だが, 授産施設からの就労率はわずか2%程度で, 就職のための職業訓練的機能は発揮されていない。
    そこで, 授産施設の職業訓練的機能について, 比較的就労率の高い6つの授産施設における, 一般就労への移行の支援システムの実態を把握し, さらには課題を検討することを目的に指導・教育の視点からの聞き取り調査を行った。その結果, 就労率の高い施設に共通する事項として, 次の知見が得られた。(1) 入所の当初から, 授産訓練の後には就職させる方針を本人や保護者に示している, (2) 職場実習を中心に進路指導が充実している, (3) 地域に働く場があり, 施設が地域に密着した取り組みをしている, (4) グループホーム等の生活の場が保障されている, (5) アフターヶアが充実している, (6) 在籍期間に有期限制を採っている施設の地域には, 就職できなかった者の退所後の受け皿として小規模作業所等がある。
  • 高橋 憲二, 山田 久
    1993 年 6 巻 p. 32-39
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
    本稿は, 精神障害者の地域活動の場であり, 福祉的就労の場である精神障害者作業所の実態とともに, 通所者にとって作業所がどのような役割を果たしているのかを, 島根県・鳥取県内20ヶ所, 通所者370名を対象におこなったアンケート調査結果をもとに検討したものである。
    その結果, (1) 短期間のあいだに作業所ヶ所数・通所者数においても, 心身障害者作業所をしのぐ勢いで増加している。(2) 職員体制, 運営面で補助がなく様々な問題を抱えている。(3) 精神障害者作業所は, 社会復帰として保健所等がおこなう通リハやデイケア事業を上回る実績を示しており, 中間施設として位置ついている。ことが明らかになった。
  • 藤野 信行
    1993 年 6 巻 p. 40-44
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
    現在就労人口の60%に達している第三次産業であるが, 障害者の就労人口比率は低いと言われている。特に接客業務に就いている障害者は少数である。本調査は, 接客業務に就いている障害者の現状把握と今後の雇用拡大の方向性を見いだすために関東近県のレストラン, デパート, スーパーに対してアンケート調査を実施した。調査の結果からは, 必ずしも障害者が障害のために生ずる知能や能率の低下が原因で雇用されないのではなく, 第三次産業=サービス産業=イメージ産業の図式に障害者が適合しにくいと思われているところに原因があることが理解できた。また, 企業側も障害者の法定雇用率達成と言うノルマと慢性的な人手不足との狭間で障害者雇用に如何に取り組むべきか苦慮していることも事実である。
  • 真城 知己
    1993 年 6 巻 p. 45-52
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
    本研究では中等教育とその後の職業生活をはじめとした地域生活を結ぶ概念としての移行活動に注目し, 障害を持つ生徒に対する事例を活動の比較的活発なアメリカに求めて現状と問題点の整理をし, 今後の課題について述べた。まず, 現在の移行活動の背景となる流れについて概観した後, ユタ州とオレゴン州における移行活動の例を取り上げた。そこで指摘された中等教育後の関係諸機関における個別プログラムの作成状態の不十分さの原因として, 関係機関の連携の問題をあげて若干の考察を加えた。さらに継続的な本人へのサポートの必要性や, 生徒の個別のニーズを把握し, 移行活動におけるコーディネートを専門とする職種の開発及びそうした専門家よりなる組織を支える行政当局による活動や制度的な保障を確立する努力の必要について述べた。
  • 池田 島
    1993 年 6 巻 p. 53-56
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
  • 伊藤 豊
    1993 年 6 巻 p. 57-60
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
  • 高度技術社会の進展と外傷性重度四肢まひ者の知的生産活動
    清家 一雄
    1993 年 6 巻 p. 61-68
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
  • ジョブコーチによる援助の実際
    小川 浩
    1993 年 6 巻 p. 69-73
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
  • システマティック・インストラクション
    小川 浩
    1993 年 6 巻 p. 74-77
    発行日: 1993/03/31
    公開日: 2011/03/23
    ジャーナル フリー
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