妊娠初期におけるVDT使用と流産などの関係が取り沙汰されて久しいが, はたして実際にVDT使用が妊娠に何らかの障害を与え得るのか, そのメカニズムは明らかではない. そこで, 1970年代後半から80年代に, スウェーデン, ノルウェイ, フィンランド, アメリカ, カナダで独自に行われた調査を比較検討した. その結果, 各病院に登録されている流産, 先天異常などの出現率と, 母親のVDT使用頻度との関連をみたが, 結果は否定的なものであった. さらに, 妊婦に行った妊娠前・後の質問紙調査においても, ほとんどが妊娠障害とVDTとの関係を否定する結果が得られた. しかし, 質問紙調査では, 調査手続の影響で回答に偏りが生じた可能性も考えられた. そこで, 調査手続を改善して行ったカナダでの調査では流産とVDT使用との間に関連がみられた. しかしながら, 先天異常, 低出生体重などとVDT使用には関連がみられなかった. 従って, 現段階ではVDT使用によって妊娠に危険が伴うと結論することはできないと考えられる.

（この内容は1989年10月6日に行われた特別講演「VDT作業の健康影響」に基づくものである）

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インターフェロン（IFN）は, 抗ウイルス, 抗腫瘍作用と共に, 免疫修飾作用が知られており, ATLに対してもいくつかの臨床報告がなされている. しかしその効果に対し, 現在までに定まった評価は無い. そこで我々はin vitroにおけるIFN α2, β, γ投与時のHTLV-Ⅰ感染能, およびATL細胞増殖能への影響を検討した. その結果, HTLV-Ⅰと共に培養した正常リンパ球において, ウイルス特異抗原の発現をIFNは量依存性に抑制した. また, ATL細胞の自発的な増殖をも量依存性に抑制し, この効果がATL細胞に対し, 直接障害性に働いた結果でないことを明らかにした. このような作用は1-1000U/ml程度で認められ, 臨床上到達可能な濃度であり, ATLに対してIFN投与が有効であることを示している. しかしIFN単独投与に治療抵抗性のケースに対しては, 腫瘍細胞への直接障害効果を補う意味で, 他の抗腫瘍剤との併用療法を考慮する必要があると考えられる.

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遺伝子組換え型インターロイキン4（IL-4）のマウス顆粒球・マクロファージ系前駆細胞（CFU-GM）増殖に対する効果について, 無血清および血清培養法を用いて検討した. また, G-CSF, GM-CSFあるいはIL-3によるCFU-GM形成に対するIL-4の効果についても検討した. 1）両培養系において, IL-4単独ではCFU-GMコロニーを形成しなかった. 2）IL-4は, 無血清培養系において, 全骨髄細胞, 非付着非貧食非T骨髄細胞あるいは5-Fluorouracil処理骨髄細胞からの, G-CSF, GM-CSF, IL-3によるCFU-GMコロニー形成を抑制した. 3）IL-4は, 血清培養系では, 非付着非貧食非T骨髄細胞を用いた場合, GM-CSFおよびIL-3によるCFU-GM形成を抑制したが, G-CSFによるCFU-GM形成を濃度依存性に増加させた. 4）両培養系において, IL-4は, 特に, GM-CSF, IL-3による顆粒球系コロニー形成を抑制した. G-CSFを同時添加した場合, IL-4は, 無血清培養系では顆粒球系コロニー形成を抑制し, マクロファージ系コロニー形成を相対的に増加させたが, 血清培養系では, マクロファージ系コロニー形成を著明に増加させた. 以上の成績から, IL-4は, 血清の非存在下では, 造血因子刺激CFU-GM増殖に対して抑制的に働くが, 血清の存在下ではG-CSF刺激CFU-GM形成を増加させる作用があることが明らかとなった.

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多発性硬化症患者の髄液中のフィブロネクチン（FN）濃度は, 症状の一つの指標となる可能性が報告されているが, 必ずしも一致した見解が得られてはおらず, その病状との関連は不明である. 本研究では, モルモットを用い, 多発性硬化症の急性期モデルとされる実験的アレルギー性脳脊髄炎（EAE）を誘発し, その症状とFN濃度との関連の有無について検討した. 抗モルモット-FN抗体を用いた放射免疫測定法を応用し, 完全フロイント・アジュバント（CFA）接種群を対照群として, EAE発症群モルモットについて測定を行った. その結果, 血漿FN濃度は, EAE発症群とCFA対照群との間に有意な違いを認めなかったが, 髄液FN濃度についてはCFA対照群ならびに無処置対照群に比して, EAE発症群では分析値の個体間による変動が大きく, かつ全体的に僅かに増加の傾向が見出された. しかしながら, EAEの病状所見との相関は見出されなかった. また髄液FN濃度は各個体における血漿中のFN濃度とも直接の関連のない結果が得られた.

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ラットに対し, 250ppmの濃度の酸化エチレンを1日6時間, 週5日,17週間吸入曝露し, 酸化エチレンによる肝のグルタチオン代謝系および脂質過酸化反応への影響の性差について調べた. 肝の重量は, 雄では対照群と曝露群の間に差が認められなかったが, 雌では増加を認めた. また雌の曝露群の肝の細胞質分画およびホモジネート中のタンパク質量は, 臓器重量当りでは変化が認められなかったが, 肝臓当りでは増加した. 肝のグルタチオン代謝系の酵素のうち, グルタチオンレダクターゼ活性は, 雌雄とも曝露群で低下し, その程度には性差がみられなかった. またグルタチオンペルオキシダーゼ活性は, 酸化エチレンの曝露により雄のみに増加がみられた. グルタチオン-S-トランスフェラーゼは雌雄とも曝露群で活性は増加したが, 雄で雌に比べて変化がより大きい傾向が認められた. 肝の過酸化脂質量は雄でやや増加傾向がみられたが,雌雄とも有意な増加は認められなかった.

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雄および雌ラットに対し, 250ppmの酸化エチレンを1日6時間, 週5日, 17週間吸入曝露し, 酸化エチレンによる肝のモノオキシゲナーゼ系への影響の性差について調べた. 血清中肝諸酵素活性では, 雄でGOTの軽度上昇を認めたほか, 有意な変化はみられなかった. 一方, 肝ミクロゾーム中の蛋白量, およびP-450量は雄で有意に減少したが, 雌ではその変化は有意ではなかった. 肝ミクロゾームb₅量, プロトヘム量, NADH-ferricyanide reductase活性の変化には雌雄差は認めなかった. またNADPH-cytochrome c reductase活性は雄では変化しなかったが, 雌の曝露群で有意に上昇していた. 以上, 酸化エチレンのラット肝のモノオキシゲナーゼ系への影響には, 性差がみられることがわかった.

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糖尿病における尿細管障害の有無を臨床的に検討するために, 外来患者102例（A群）の空腹時来院時尿および入院患者23例（B群）の24時間蓄尿の尿中酵素（NAG, ALP, LAP, γ-GTP）を測定し, 各種検査項目との関連性を検討した. その結果, 1）A群の尿中酵素では, NAG高値例が42.2%と最も多かった. 重回帰分析の結果, NAGはHbA₁c, 年齢, 尿蛋白と, 他の3酵素は尿中β₂-microglobulinとの関連が認められた. 2）B群では, 87%がNAG高値であるのに比し, 他の3酵素の上昇例は少なく, ほとんどが腎症合併例であった. また, ALP, LAP, γ-GTPには互いに相関が認められたが, NAGと他の3酵素間には相関がなかった. 糖尿病におけるNAG上昇は, その局在性より糸球体上皮細胞と近位尿細管上皮細胞のlysosomal dysfunctionを反映し, ALP, LAP, γ-GTP上昇は腎症による尿細管障害, 即ちbrush border damageを反映していると推察された.

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53名の糖尿病（NIDDM）外来および入院患者において, 右示指末節の手掌面（以下上肢）および右第一足指末節の足底面（以下下肢）の振動覚と冷覚閾値を測定し, 感覚閾値と臨床および検査所見との相関関係, 各感覚閾値の異常率を明らかにすることを目的とした. 下肢振動覚閾値は, 患者の年齢, 罹病期間およびBUN値と正の相関関係を示したが, 空腹時血糖値およびHbA₁c値とは相関関係を示さなかった. 下肢振動覚閾値は, 下肢の自発的な異常感覚陽性群, 末梢神経障害（著者らの定義による, 本文参照）陽性群, 網膜症陽性群, 尿蛋白陽性群で, それぞれの陰性群に比較して明らかな高値を示した. 臨床的な末梢神経障害陽性群は47%, 振動覚閾値, 冷覚閾値, 振動覚または冷覚閾値のいずれかの閾値の異常率は, それぞれ34, 26, 45%であった. 振動覚および冷覚閾値は異なる神経線維の障害を反映し, それぞれ個別に障害されると推定された.

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231名の女子学生（年齢18－39）の左右の生体の手指基節骨長（以下基節骨長）と身長を計測し, 基節骨長と身長との関係を統計学的に分析した結果, 基節骨長からの成人女子の身長推定が有効であることを確かめた. 基節骨長と身長の相関係数は, 0.521－0.696であった. これらのうち, 右第Ⅱ－第Ⅴ指基節骨長平均値の相関が最も高かった（0.696）. また, 成人女子の身長推定のための回帰方程式を求めた. 推定値の標準誤差は3.59－4.27cmであった.

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抑うつ状態は種々の精神的ストレスや疲労の影響を現わすものと思われてきた. そこでこれらの関連を知るため職場におけるストレスがどのような精神症状と関連が深いかを職場問題・精神症状・疲労自覚症状の3種の質問表について冗長性分析（Redundancy Analysis）を試みた. 精神症状質問表に含まれる項目には抑うつ・不安・対人過敏・離人・その他の各項目群計40項目が含まれている. このうち職場問題32項目と関連して最も負荷の大きかったのは抑うつ項目であった. 疲労自覚症状30項目については疲労一般症状（項目1－10）と疲労精神症状（項目11－20）の項目の部分に負荷がみられた. この精神症状の抑うつと先の疲労自覚症状, 特に精神症状の項目は相互の関連からみて同じ抑うつ的内容を表わしていると考えられた. 従って職場におけるストレスと抑うつ状態とは関連の深いものといえる.

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この論文はアメリカの標準英語の話者における男女間のスピーチ・パターンの相違を提示するものである. まず, 一般に認識されている相違点, またはその一般の印象がどう表出されているかを論じ, 次に, その相違点の根拠を音声学, 文法, 語彙, 文体論の各分野にわたって研究, 論証したものである. 話法スタイルの一般的典型における性差と実際の言語学的特徴との間の関係を論述している.

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ジェイムズ一世はイギリス国王として即位するとロンドンの主要劇団に王室の庇護を与えた. ジェイムズ朝の検閲制度はこの庇護という間接的支配とあわせて, 演劇の厳しい統制－少なくともエリザベス朝よりはるかに厳しい統制－を達成した－こう考える学者がいる. しかし実情はむしろ逆ではなかったか. ジェイムズ朝体制は劇作家・役者たちのともすれば転覆的な演劇活動を十分に抑え込めなかったのではないか. 当局の忌諱に触れた役者たちの違背行為・筆禍事件がジエイムズ朝には目立っている. おそらく検閲制度が十分に有効に機能していなかったのだと思う. それは, 宮廷における相対立する「派閥」の存在に象徴されるように, ジェイムズ朝権力構造が一枚岩的でなかったことに多少とも起因しているだろうし, あるいは「寛大」な国王ジェイムズの個人的性格によるのかもしれない. それともジェイムズは役者たちの大胆かつ奔放な行動を抑え込むことができずに, 寛容な統治者を演じることを選んだのだろうか一罪を許す権能が彼自身に帰属することを示すことによって, 己れの統治者としての限界を隠蔽するために.

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特発性間質性肺炎（IIP）に肺癌が合併しやすいことはよく知られている（9.8－22.8%）. 1981年6月から1989年3月まで当科に入院したIIP28例のうち肺癌を合併していたのは4例（14.3%）であった. これまでにIIPに合併した肺癌の特徴として, 男性, 高齢者, 高度喫煙歴を有する患者に多いと言われており, この点では我々の報告と一致していた. 発生母地として, 気管支の上皮化生が考えられたが, 組織型に一定の傾向はなかった. また肺癌発生の部位と蜂巣肺は必ずしも一致していなかった. 肺癌早期発見のためには, 普段より喀痰細胞診や気管支鏡などの検査が有用であることは言うまでもないが, IIP合併肺癌を早期に発見するためには必要に応じて開胸肺生検を考慮せねばならないと考えた. また, 腫瘍マーカーの測定も, 診断に有用であった.

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ラドンおよびその娘核種による被曝が自然放射線被曝のほぼ半分をしめ, しかもラドンが自然放射性元素の中では人体に最も大きな影響を及ぼしているとして最近問題となってきた. このため世界的にラドンに対する関心が高まり, 日本でも放射線医学総合研究所が中心になって全国の屋内ラドン濃度調査が行われた. 著者らも九州地方の測定を分担したのでその結果を報告する. 測定器はポリカーボネート・フィルムを用いた簡易パッシブモニターを使用した. 福岡県と鹿児島県を測定した結果, 両県全体で算術平均で24.4Bq/m³, 標準偏差13.1Bq/m³, 幾何平均22,2Bq/m³, 中央値20.7Bq/m³だった. 季節変化を幾何平均で比較すると夏期19.3Bq/m³, 冬期24.7Bq/m³と夏期より冬期に高く, 家屋構造別比較ではコンクリート構造, あるいは土壁のある木造住宅が高値を示した. 県別の比較をすると鹿児島県より福岡県の方が高値を示した. これらの結果は, 屋内ラドン濃度が季節, 住宅構造, 地域等に影響されることを示唆している.

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わが国における産業医制度は, 1972年の現行労働安全衛生法制走以来15年以上を経過し, 大きな転換期を迎えている. 現在の産業医制度の実態は, 第二次世界大戦以前から続いてきた構造的な問題点に加え, 産業医の高齢化, 後継者不足等が深刻化している反面, 新設医科大学の設置による医師過剰が現実化すると, 多数の未経験者が産業医の世界に流入することが予測される. そこで, 産業医研修制度の整備とそれを前提にした体系的資格制度の確立により, 産業医業務に対する社会的評価を高め, その結果さらに本来的使命を十分に果たせる産業医活勤の場を増加させることが緊急の課題である. そのためには, 産業医の業務, 専門性, 養成方法と課程, 適正な産業医数と配置, 関連専門家との関係, 地域医療制度の中での位置づけとサービス提供システム, 経営者, 労働者等に対する社会的啓蒙の方法等を総合的に検討する必要があり, これを推進するための具体的提言を行った.

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