一製造業事業所に勤務する40－60歳の男子従業員を対象に, 勤務条件と死亡率との関連を検討するため, 後ろ向きの追跡研究を行った. 同企業に保管されていた1991－1995年の死亡数, ならびに在籍者数に関する社内統計資料を用いて, 出向の有無, 職種（管理・事務職, 技能職）, 交代勤務の有無の各要因について, その各水準ごとに年齢階級別に死亡率を算出した. この間に, 171件の死亡と76,761.7人年が観察された. また, 死亡率に対する各要因の独立の影響を検討するため, 年齢ならびに他の要因を調整するため多重ロジスティック分析を行った. 分析の結果, いずれの勤務条件も死亡率の相違とは関連していなかった. その原因として, 選択による偏りの可能性が考えられた. すなわち, 健康管理が適正に行われている企業では, 健康状態は勤務条件の異動にさいしての大きな判断材料となる. また, 近年の労働環境の整備は, 勤務条件の相違の影響を小さくする方向に働いているであろう. こうしたことから, 死亡率は勤務条件の健康影響を評価するための指標としては不適切であることが確認された. しかしながら死亡率は, 本研究で用いた方法によって勤務条件と関連させることによって職域での健康管理状況を反映できるという意味で有用である必要があることが示された.

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2段階からなる階層分析法（AHP）を用いて, 福岡県O保健所管内の住民, 保健所保健婦, および保健所事務職を対象として高齢（化）社会に対する意識構造について検討した. その結果, 高齢（化）社会において重要となる7つの鍵概念のうち, 住民は「健康」, 「経済的条件」, 「家族」を, 保健婦は「健康」, 「経済的条件」, 「高齢者の自立」を, また, 事務職は「健康」, 「家族」, 「高齢者の自立」を重視していた. また, 今後の高齢者に対する5つの施策に関しては, 住民が「健康づくりの推進」を最も重視しているのに対し, 保健婦と事務職は「年金の充実」を最も重要と考えていた. また, 「在宅介護の支援」はいずれのグループでも最低の優先度が与えられていた.

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我国の国民のヘルスニーズは多様化し, 看護には保健, 医療, 福祉の境界を越えた専門的機能の発揮が期待されている. 看護教育は大学化へと移行を始めたばかりであるが, 看護の専門性と学術的水準を高め, 学問としての体系化を進めていこうとしている. 看護研究者の多くは, 従来の医学モデル中心から看護のモデル開発を試行し, 看護の社会的使命と看護実践への反映を目指している.

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Matrix-degrading enzymes, matrix metalloproteinases, are members of a unique family of Zinc-binding endopeptidases that are responsible for the metabolism of extracellular components in the tissue stroma. Their controlled expression is essential for normal processes such as wound healing and tissue remodeling, including embryogenesis. However, in many pathological conditions and events such as metastasis of malignant tumors and rheumatoid arthritis, the uncontrolled expression is evident.

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現在, 国際的に環境対策, 各種の規制, 資格, サービス内容にかかわる標準化が行われつつある. この中で, わが国においても各種の国内規制を緩和し, 企業体による自主管理を実施していくためには, 国際社会に対応した高度の専門的資質を備えた人材の育成が必要となる. そこでISO等のシステム認証の牽引国である英国の労働衛生実務者の資格および教育のシステムの検討を行ったが, わが国においてもより高度な労働衛生実務者の育成・教育の必要性が示唆された.

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