オフィスに運動機器を取り入れることは，オフィス業務と軽い運動を組み合わせることによって，仕事中の運動不足という問題に取り組む有望な手段である．オフィス環境にこうした機器が組み込まれないことや，従業員に健康行動を促すことの困難さを克服するため，本研究ではオフィスでの運動機器の利用に関する従業員のやる気や，操作性などの主観的有用性の調査を目的とした．30人の従業員（女性13人，男性17人，平均年齢 ± SD = 43 ± 11.51）に対し，タイプの異なる2つの機器を6週間使えるようにした．運動機器が設営されたオフィスの使用に対するやる気を介入前・介入後で評価し，有用性について介入後で評価した．評価には記述統計およびウィルコクソンの検定を用いた．従業員は，運動機器が設営されたオフィスの使いやすさについて，仕事の妨げにならず受け入れやすいとし，それぞれの使用について自主的にやる気を出した．オフィスへの運動機器の導入は日常使用に適しているが，手元の仕事に応じて柔軟な使用が保証されるべきである．

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薬物が投与されていない2型糖尿病患者のHbA1cによる血糖プロファイルをCGM（continuous glucose monitoring）を用いて検討した．本研究においてHbA1c，平均血糖値に影響する因子を明らかにすることを目的とした．対象患者をHbA1cによって3群に分け（< 7.0% n = 23, 7.0% ≤ HbA1c < 8.0% n = 17 and ≥ 8.0% n = 31），それぞれの群でHbA1c，平均血糖値と関連する因子を解析した．食前血糖は昼食前がもっとも高値で，食後血糖値は，昼食後がもっとも低値であった．HbA1cの悪化とともに，全食事においても食前，食後血糖値は上昇していた．もっとも強く関連する因子は，HbA1cは平均血糖値，平均血糖値は夕食前血糖値，血糖変動は夕食時血糖上昇幅であった．HbA1cのグループ解析では，平均血糖値ともっとも強く関連する因子は，HbA1c < 8.0%群は，昼食前血糖値，HbA1c ≥ 8.0%群は，夕食前血糖値．血糖変動にもっとも強く関連する因子は，HbA1c < 8.0%群は朝食時血糖上昇幅，HbA1c ≥ 8.0%群は昼食後最高血糖値であった．以上の結果は，HbA1cの改善には平均血糖値の改善が重要であった．平均血糖値を改善するために，HbA1c < 7.0％では，朝食後，昼食前血糖値を，7.0% ≤ HbA1c < 8.0%では昼食前，夕食後血糖値を，HbA1c ≥ 8.0％では，昼食後，夕食前血糖値を改善することが重要である．

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脳外傷はしばしば，行動障害や復学困難を引き起こす．しかし，脳外傷後の復学困難を誘起する因子についてはいまだ明らかにされていない．本研究の目的は若年脳外傷患者における1年以内の復学困難に関連する因子について探索的に検討することである．本研究は既存データセットの二次解析である．米国のTraumatic Brain Injury Model Systems National Databaseに登録された脳外傷患者（受傷時16歳）のデータを用いた．1年以内に復学できた者とできなかった者とで2群間比較をし，脳外傷重症度に着目したサブグループ解析を追加した．教育歴が10年未満の者を除外し，合計309人の脳外傷患者が抽出された．そのうち246人（80%）の患者は1年以内の復学が困難であった．復学した患者群では復学できなかった患者群に比べ重症脳外傷例が少なかった（29% vs 44%，P = 0.03）．また，復学した患者群では復学できなかった患者群に比べリハビリテーション期間が長く（平均日数: 40 vs 29; P = 0.001），脳外傷重症度によるサブグループ解析でも重症脳外傷者群（平均日数:46 vs 29，P = 0.02），非重症脳外傷者群（平均日数: 37 vs 26，P = 0.02）ともに同様の結果であった．脳外傷重症度に関わらず，リハビリテーションの不足が脳外傷後の復学困難に関連していた．

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セメントレス人工股関節全置換術（THA）の術後に，腸骨内板の破壊を伴った巨大な嚢胞性病変を有する急速進行性の骨溶解を認めた1例を経験した．59歳の女性患者で，THA術後11年で左股関節痛が出現，その時点で寛骨カップ周囲に骨溶解を指摘された．術後12年で強い左股関節痛のために救急搬送された．コンピュータ断層撮影（CT）では，骨盤腔内の嚢胞性病変が腸骨内板を破壊しており，磁気共鳴画像法（MRI）は，T1強調画像およびT2強調画像ともに，腸骨の出血性嚢胞病変の高い信号強度領域を示した．ライナーとヘッド交換に加え，骨移植とカップの再置換を要した．また嚢胞性病変を除去し，腸骨内板に塊状同種骨移植を行った．骨溶解および嚢胞性病変が同時期に生じた場合，病変による骨組織の破壊は，インプラント周囲のみにとどまらず，インプラントから遠く離れた部位（腸骨翼や腸骨内板など）にも及ぶ可能性がある．遠隔または嚢胞性病変の存在を検出するために，CTまたはMRIの追加検査が有用と考えられた．THAに伴う骨溶解および嚢胞病変が共存する場合に重度の合併症が起こるため，早期の診断と治療が重要である．

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米国・ワシントン州における医療安全ならびに医師再教育制度を調査し現状を報告する．ワシントン州の医療安全は，各医療機関内の医療過誤報告ならびに原因究明・再発防止対策，行政区分管轄の死因究明，州政府管轄の医師免許管理から構成され，それぞれ制度として各医療機関内のrisk manager (RM)，州内自治体のmedical examiner (ME)，州政府のmedical quality assurance commission (MQAC) によって運用されている．RM，ME，MQACの管轄はお互いに分離，独立しており，担当者の職務分掌は明瞭であり，機関間の連携はまったくない．医療過誤に対する調査も，合同調査といった一元的な方法でなく，またお互いが共有する情報は診療録と死亡診断書のみである．医師再教育を目的とするプログラムはワシントン州内には存在せず，カリフォルニア大学サンディエゴ校に委託している．全米レベルでも十分な医師再教育プログラムを提供できる施設は２か所と極めて不足している．米国・ワシントン州の医療安全は医療の質の確保と患者権利擁護の視点から医師免許を管理・運用している点が極めて重要である．

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高い有害性を有するインジウム化合物を対象に，ターゲット材の平面研削作業者に個人曝露測定を行い，同等曝露作業者グループ（SEG）に分けることの有効性を検討した．測定は午前と午後に分け，2013年から2017年に合計10回行い，このうちの9回は作業環境測定を同時に実施した．各回の作業者は2–4名で，グループ分けは2つの方法について検討した．すなわち作業場所の作業者全員を1つのSEGとした方法（SEG1，n=9）と，作業者が取り扱うターゲット材料中のインジウム含有の有無で分け，有りSEG2（+）n=9，無しSEG2（–）n=9とした方法である．SEG2（+）2.8–276.8 µg/m³群内各測定の算術平均値（AM）は，4測定2.8–27.4 µg/m³が対応する作業環境測定のB測定値13.5–54.6 µg/m³より低値だったが，A測定幾何平均値0.4–12.3 µg/m³よりすべて（2.8–276.8 µg/m³）が，高値となった．SEG2（+）のAMは，作業環境測定の第1評価値やB測定値，SEG1やSEG2（–）では認められなかった100 µg/m³以上が全体の20%を占めた．SEG1として評価した管理区分が，リスク低減措置を行う必要のある管理区分2であっても，SEG2（+）にて再評価するとリスク低減措置を速やかに行う必要のある管理区分3となる測定の割合は，SEG1の管理区分2のうち50%を占めた．SEG2（+）群内各測定の幾何標準偏差はすべて3 µg/m³以下となり，ばらつきは小さくなった．的確に層別化したSEGを設定することにより，効率的な化学物質管理が可能になる．

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後天性血液凝固第Ⅷ因子障害（後天性血友病A）は，凝固第Ⅷ因子（FⅧ）に対する自己抗体（インヒビター）が後天的に出現し，重篤な出血症状を来し得る疾患である．年間発症率は0.25～1人/100万人と言われていたが，疾患概念が浸透したことで成人領域では診断例が増加している．一方，小児では0.045人/100万人と極めてまれな疾患であるが，成人と同様に重篤な出血を起こすため早期診断が重要である．今回，活性化部分トロンボプラスチン時間（APTT）クロスミキシングテストの結果から後天性血友病Aを疑い，早期診断が可能であった小児例を経験した．症例は12歳女児．出血性疾患の家族歴，出血症状の既往はない．誘因のない両側大腿痛を主訴に近医整形外科を受診し，MRIで筋肉内出血を認めた．その後，鼻出血も出現したため出血性疾患を疑われ産業医科大学小児科を受診した．血液検査ではAPTTのみ延長していた．APTT延長の原因精査のために施行したAPTTクロスミキシングテストでは，即時反応より遅延反応でより明確な凝固第Ⅷ因子に対する抗凝固因子（インヒビター）パターンを認めたため，初診時よりインヒビターの存在を強く疑い注意深く経過観察を行った．確定診断後から治療を開始した．筋肉内出血は止血治療を要さず安静のみで軽快し，後天性血友病Aはプレドニゾロン内服のみで寛解した．小児期（12歳）発症の後天性血友病Aは極めてまれであるが，重篤な出血も起こすため早期に診断することが重要であり，APTTクロスミキシングテストが診断に有用であった．

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