住宅総合研究財団研究年報
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最新号
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  • 水月 昭道, 新谷 周平, 飯嶋 秀治, 金丸 まや, 山口 奈緒子
    2004 年 30 巻 p. 263-274
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     本研究では,児童・青少年・ホームレスを対象に,彼らの居場所における行動と物理的・社会的環境との関わり方を異なる4つの研究領域から捉え,そこで明らかになった問題点をふまえ都市における社会的弱者の居場所構築に関する考察を行った。その結果,①居場所施設には排他的な側面があること,②そのため屋外への居場所創出を試みる少年達が少なくないこと,③そうした居場所創出を可能とする物理的・社会的環境として目的的・計画的ではなく状況に応じて自由に利用出来る環境が必要であることなどが明らかになった。屋内を中心とした居場所施設の構築のほかに,屋外における自主的活動による居場所創出を妨げない環境整備が必要だと思われる。
  • 日本における専門家支援システムの成立条件
    渡辺 民代, 竹山 清明
    2004 年 30 巻 p. 41-52
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     英米では専門家がNPO(アメリカ:コミュニティ・デザイン・センター・イギリス:コミュニティ技術援助組織やプランニング・エイド)を形成し,参加型建築・まちづくりをサポートしている。両国共に,居住者やユーザーの住宅運動やコミュニティ開発が発展するのに応じて,,専門家による支援組織が設立されている点が共通している。その活動は,若手専門家の育成,社会的弱者のための建築設計・デサイン等であることを実証的に明らかにしむ結論として・わが国における専門家による支援活動の発展条件は,①専門家の育成と大学教育,専門家を支える支援制度と要求運動,③自治体の専門家派遣制度,④市民組織の発展,⑤専門家への報酬,の改善および促進であると指摘した。
  • 東京川の手地域における住民対話を通じて
    山本 俊哉, 真野 洋介, 吉川 仁, 岡田 昭人, 藤野 雅統, 長谷川 栄子, 亀山 恒夫, 佐原 滋元
    2004 年 30 巻 p. 53-64
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     本研究は,密集市街地の地域再生及び居住支援を図るためのプログラムの構築を目的とする。前半は,多様な主体のパートナーシップにより進められた向島地域のまちづくりの展開を検証し,市街地更新の状況,居住二一ズ等を調査した。後半のケーススタディでは,実際にグループリビング住宅の事業化が検討されている街区を対象として,地域の住環境整備の起点となる住宅プロジェクトの計画案を複数作成し,各プランの比較評価,併設施設の検討,連鎖的開発パタンの考察を行った。これらの結果をもとに地域再生の基本方向を整理し,住民とNPOのパートナーシップモデルの提案と,プロジェクトを具体化するための公的支援の課題を明らかにした。
  • 山崎 晶子, 鰺坂 徹, 松田 宏, 土谷 耕介, 小幡 一隆
    2004 年 30 巻 p. 65-76
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     本研究は,大正時代末に成城学園の移転に伴い計画された郊外住宅地成城において,現存する近代住宅,変貌してきた街並みの保存や再生の可能性について追究するものである。約80年の間に分譲当初の敷地は細分化,取り決めのあった生け垣や樹木は減少していることが検証された。一方,朝日住宅や他の近代住宅は大きく減少してはいるものの,保存再生の好例が確認された。また,成城に愛着をもち,相続を乗り越えてきた戦前からの居住者の間には,学園を中心としたコミュニティがあったが,それが薄れてきたことが街並みの崩壊に繋がっていることが明らかになった。近代住宅・街並みを取り巻く法律や他地域の事例を探り,街並みづくりを検討した。
  • 地域特性をふまえた住宅市街地の再生にむけて
    加藤 仁美, 高見澤 邦郎, 井上 隆, 中林 一樹, 土岐 悦康, 有田 智一, 木下 真一
    2004 年 30 巻 p. 77-88
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     本研究は,全国特定行政庁を中心とした各都市における市街地更新と狭隘道路問題への取り組みの実態を把握し,地域特性をふまえた市街地更新と狭陸道路整備のあり方と,改正基準法を視野にいれた地域的展開の可能性について探ることを目的とした。その結果,42条3項道路指定や43条但書き通路の許可基準については,市街地特性や現場の実情を踏まえた多様な適用のなされていることが確認され,個別更新の計画的誘導や住環境整備の視点から積極的な運用を図っていく可能性が見いだされた。今後は、各行政庁において,市街地の骨格的道路水準の現況や整備方針との関係を踏まえ,狭隘道路の救済措置の計画的適用による市街地更新の可能性を検討していく必要がある。
  • 市営馬場団地、県営平良団地を事例として
    伊志嶺 敏子, 清水 肇, 安藤 徹哉, 堤 純一郎, 砂川 龍夫
    2004 年 30 巻 p. 89-100
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     宮古島の沖縄県営平良団地と平良市営馬場団地は,住戸の内部と外部の間に中間領域を持つ集合住宅である。両団地を対象とした温熱環境実測調査,中間領域の観察調査,中間領域に関する居住者意識調査,近所付合いの実態調査という複合的な調査を行うことにより,下記の成果が得られた。①温熱環境の安定性,多様性の実態は中庭の形状によって異なる。②中間領域は居住者の住戸内外の生活行為の場として活用されている。③中間領域を有する設計に対して居住者が一定の評価を与えている。④近所付合いは中間領域,外部空間形態,コミュニティの状態に複合的に規定される。
  • 建替後公的住宅地の特性比較を通して
    原田 陽子, 藤田 博子, 杉田 美子, 北岡 直子
    2004 年 30 巻 p. 101-112
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     本研究は,再生手法や空間形態など条件的違いを持つ集合住宅地5地区を対象に,建替前後の団地全体としての特性把握と各世帯における実態把握を行い,「働きかけの継続性」についての諸要因と萌芽的傾向や現象を読み取ろうとするものである。 考察結果から,団地全体としての働きかけによる特性の形成には,単に空間面だけでなく住人組織の状況など様々な要因が関係するといえる。また各世帯での働きかけの継続性については,類型化によって主体についての傾向を読み取ると共に,各団地で共通して見られる手法や個別の条件に応じた特徴的手法によって継続に向けての取り組みが行われている実態を明らかにした。
  • 遺構調査を中心に
    内田 青蔵, 安野 彰, 窪田 美穂子
    2004 年 30 巻 p. 113-124
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     本研究では,昭和3年から昭和13年まで同潤会が実施した勤人向分譲住宅の基礎研究として遺構調査を行った。具体的には全建設地の悉皆調査,アンケート調査並びに実測調査を行ったこの結果,同潤会の遺構と確認できたものは建設された全戸数524戸のうち29戸であること,遺構の可能性が高いと考えられるものを含めると48戸となることが明らかとなった。また,平面形式の考察の結果,平面形式ま事業草創期である昭和4年の初期形式,昭和4年から昭和7年まで繰り返し使われている複数の共通した基本形式,昭和7年以降自ら特徴と称していた広縁などを取り去った新たな応用形式の3段階の変容がみられることが明らかとなった。
  • 茨城県美野里町長屋門屋敷実態調査を通して
    大月 敏雄, 井出 建, 安武 敦子
    2004 年 30 巻 p. 125-136
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     地域型居住というと,新築における地場産材の活用や伝統的デザインの応用,伝統的工法の利用など,地域の資産や技術を活かそうというものが多い。昨今では民家の再生や古材の利用なども進んでいる。本研究は,居住が継続しながらも維持管理が困難になりつつある都市近郊の農村部に着目し,伝統的景観を維持しながら建物が継承される方法を探ることを目的としている。景観的な見地から屋敷の構成要素のうち長屋門に着目し,成立背景や形態を明らかにし,これまでの使用履歴から長屋門の果たした屋敷上,地域上の役割を経年的に把握した。最後に研究成果を踏まえ,提案として,自治体と連携して,屋敷を部分的に地域へ開放する可能性を例示した。
  • 北欧の事例研究を通して
    鈴木 義弘, 本間 敏行
    2004 年 30 巻 p. 137-147
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     北欧4ヶ国の知的障害者グループハウジングを対象に,平面計画上の特徴と面積水準の規定要因を明らかにし,加えて,国別の違いが大きく認められる居住者の住生活の状況について,空間的条件とスタッフによるケアとの関わりを含めて分析・考察をおこなった。個の領域確保とノーマルな生活の実現が重視されて具現化された事例は,これまで僅少であった貴重な情報の蓄積となり,また,そこから読み取れる計画理念は,現時点における先進的な到達点を示唆するものとなった。最後に,わが国のグループハウジング整備の課題について言及を加えた。
  • シルバーハウジングとの比較を通して
    佐々木 伸子, 上野 勝代, 大江 七恵, 張 潤欣, 村谷 絵美
    2004 年 30 巻 p. 149-158
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     本研究は,高齢者向け公営コレクティブ住宅を対象として,入居者の生活の質(QOL)といった視点から,コレクティブという居住形態が入居者の生活に与える影響を明らかとすることを目的とする。研究対象として、シルバーハウジングと隣接して建設されたコレクティブ住宅を取り上げ,双方の入居者のQOLを測定し,居住実態とあわせて比較分析を行った。分析の結果,1)シルバーに比ベコレクティブ居住者の方が行動的で,QOL値は概して高い,2)住宅への評価や安心感はシルバーの方が高い,3)QOL値は入居者の行動や意識と関連しており,居住形態の影響がみられることなどが明らかとなった。
  • 官民役割分担の再検討
    山田 良治, 足立 基浩, 堀田 祐三子
    2004 年 30 巻 p. 159-168
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     かつて総住宅ストックの3割をも公営住宅が占めたことは,福祉国家イギリスの象徴をなした。しかし,ポスト福祉国家の時代において公営住宅の解体が顕著に進み,非営利組織であるハウジング・アソシエーション(HA)がこれに代わる社会住宅供給の新たな担い手として期待されている。本研究は,日英両国における都市・住宅政策展開の歴史的条件の差異を踏まえながら,このHAの実態分析に焦点を当てつつ現代住宅供給における官と民の関係を解明し,現下の日本の住宅政策への示唆として,コミュニティをべースとした包括的地域再生政策確立の重要性を指摘した。
  • 長谷川 兼一, 石川 善美, 久慈 るみ子
    2004 年 30 巻 p. 169-180
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     最近,欧米では湿気が原因で健康に被害をもたらす“Damp Building”が注目されている。日本では建物と湿気に関わる問題が既に認識されているため,“Damp Building”の潜在性が指摘できる。そこで,湿気に起因する問題点の実態を明らかにするとともに,これらの被害防止の観点から建築的対応策について検討を行った。その結果,“Damp Building”と疑われる住宅では,特に居室内のカビ量がヨーロッパのガイドラインを上回る住宅が多く,居住者の健康被害はカビ・ダニ等のハウスダストとの関連が深いことを指摘することができた。また,居室の換気に対する配慮が十分でない場合に被害が発生していることから,計画換気の重要性を確認した。
  • 住宅での省エネルギー手法の提案を目指して
    源城 かほり, 松本 真一
    2004 年 30 巻 p. 181-192
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     本研究では,住宅用エネルギー消費量のうち,照明・コンセント用電力消費量と住まい方の関連性を明らかにすることを目的として,東北地域の住宅を対象としてアンケート調査と実測調査を行った。アンケートの調査件数は329件であり,電気機器の所有台数や使い方,エネルギーに対する意識等について調査した。また,エネルギー消費量を用途別に分類し,数量化分析を用いて照明・コンセント用エネルギー消費量に影響を及ぼす因子を明らかにした。実測調査では,戸建住宅1件と集合住宅1件の電力消費量を測定し,消費量の機器別内訳と待機電力の割合を明らかにした。また,省エネメニューを提示して実行してもらい,その効果について検討した。
  • 北国の合理的エネルギー利用と居住様式研究
    野口 孝博, 伊藤 雄三, 森下 満, 橋本 伸也, 福島 明, 野坂 卓見, 柳田 良造
    2004 年 30 巻 p. 193-204
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     本研究は新しい北国型の生活スタイルの実現を目指す住宅とエネルギーの総合型研究であり,高齢者・障害者にとっても自由に外出・訪問等ができ,夏冬通して活動的で生きがいのある新しい生活スタイルの創出を目指すものである。研究成果としてマイクロコージェネレーションシステムによる熱のカスケード利用を可能とする設計の低床型ユニバーサルデザイン住宅の提案は北国住宅の空間原理及び高齢者・障害者にとっても活動的な生活に適したライフスタイル創出に極めて有効なことが明かにされた。とくに住宅に併設された作物工場は,コージェネレーションの住宅への適用の考えから生み出された新しい住スタイル提案の一つである。
  • 中島 正愛, 浅野 幸一郎, 三谷 勲, 井戸田 秀樹, 諸岡 繁洋, 金尾 伊織
    2004 年 30 巻 p. 205-216
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     都市部に建つ古い住宅に,投資効果の高い耐震補強法が急務な実情を踏まえ,安価なクッションや古タイヤにより住宅同士を互いに連結する「建物連結補強」を提案する。安価な連結部材を実現するためには片側接着が必至であり,連結部材(部分)に遊隙がある状態を考えなければならないが,これによって振動系は強非線形性を持つ。本研究では,この非線形性を震動台実験により確認するとともに,その振動状態を理論的に等価線形化した。等価線形化式は,連結部材の剛性と粘性減衰,遊隙の長きの関数であり,その妥当性を数値解析結果との照合によって検証した。さらに,現実の連結部材として利用可能な安価な材料についても検討を加えた。
  • 泉田 英雄, 西山 宗雄マルセーロ, 中治 弘行
    2004 年 30 巻 p. 217-226
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     三河地方では,全国的に消えかけている土壁を使って今でも普通に住宅が建てられている。本研究では,この地域で土壁構法がなぜ衰退せずに,どのように維持されているのかを,職人,施主,材料供給者などの生産に係わる人々へのアンケートと聞取りの調査を通して分析することを目的にする。その結果,第1に瓦・タイルなどの土に係わる産業が古くから根付いており,それらに付随して建材を供給する体制が整っていること,第2に東三河地方では大都市都市圏に比べると住宅メーカーの進出が遅れ,在来工法に携わる大工,工務店,左官が割合多く活動していること,第3に東三河地方では本家造りと健康志向の人々が土壁住宅の施主となっていることが明らかとなった。
  • モデル解体工事に基く実証的研究
    宮崎 博文, 田中 圭, 井上 正文, 高梨 啓和, 平田 誠, 羽野 忠
    2004 年 30 巻 p. 227-238
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     木造主宅の解体工事から発生する廃木材の効率的な再資源化を図るため,柱,梁などの主要な部材を生かし取りし,再び建築用材等に使用する手懐し解体工法を考案した。実際に手懐し解体工法により工事を行い,発生する廃棄物の種別と数量,特に,廃木材の性状と数量を調査し,手懐し解体工法と現在一般に行われている機械併用分別解体工法とを,解体工事,廃棄物処理,再資源化の各過程において環境及び経済的側面から比較検討した。手懐し解体工法は,分別解体工法と比較して全過程を通してエネルギー消費,所要経費ともに少なく,得られた木材は,古材,再製材,集成材へ修整・加工し,建築用材として再び住宅建築に有効利用できることがわかった。これらは建築材料として住宅中に再ぴストックされることから,CO2の発生抑制に一定の効果を有する。
  • 近代の茶室に関する研究
    日向 進, 矢ケ崎 善太郎, 松本 康隆
    2004 年 30 巻 p. 239-250
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     本研究は西洋建築技術が流入しはじめた近代という時代,その対極に位置したと思われる茶室建築をつくり続けた木津宗詮と笛吹嘉一郎の建築活動を考察したものである。二人は自らも新しい技術を体得しながら近世とは趣きの異なる茶室を造っていた。また,二人の作風には違いが見られたが,それは時期的な違いからきたものであると理解することができた。二人の建築活動は,近世から続く茶道という文化を近代の新しい社会において活かし続けていく,一つの流れによって捉えることができた。
  • 松川 淳子, 中島 明子, 杉野 展子, 宮本 伸子
    2004 年 30 巻 p. 251-262
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
     本研究は,1960年代前半までに建築にかかわる活動を開始していたか,大学を卒業して建築家・技術者になった女性を〈草創期〉の女性建築家として,第1に,散逸しつつあるその資料を収集・整理すること,第2に,その作業を通して彼女たちの特質を明らかにすることを目的にしている。その結果,特質として,強い経済的自立意識とそれを裏付ける使命感にも似た仕事に対する熱意が見られること,その背景に戦後の民主化時代と,仲間や組織,よき師の存在があることなどが明らかになった。資料のドキュメンテーションについては,吉田文子の資料を中心に進み,アーカイヴの必要性という課題が上がっている。
  • 村上 周三
    2004 年 30 巻 p. 3-15
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 医学の立場から
    石川 哲
    2004 年 30 巻 p. 17-24
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 高橋 元
    2004 年 30 巻 p. 25-39
    発行日: 2004年
    公開日: 2018/05/01
    ジャーナル オープンアクセス
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