可視化情報学会誌
Online ISSN : 1884-037X
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38 巻 , 150 号
選択された号の論文の7件中1~7を表示しています
特集記事
  • 杉山 徹
    2018 年 38 巻 150 号 p. 1
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/07/01
    ジャーナル オープンアクセス
  • 信時 正人
    2018 年 38 巻 150 号 p. 2-7
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/07/01
    ジャーナル オープンアクセス

    自治体の施策にもエビデンスをベースにした科学的なアプローチが必要な時代になってきた。自分の都市の歴史や特徴を知ったうえで施策に生かしていくという事は施策の効率性、有効性、経済性、そして、市民参加に意義を持たせることになる。自治体施策において各種のデータを基に市民への説明啓発に務めた横浜市の事例を述べるとともに、都市における今後の施策展開のコアとなるUDC(アーバンデザインセンター)にも言及している。

  • 亀山 典子
    2018 年 38 巻 150 号 p. 8-12
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/07/01
    ジャーナル オープンアクセス

     現在、官民が有する統計データ等を二次利用する「オープンデータ2.0」が推進されている.これらのデータは、ごみ収集や介護分野のほか、自然災害、道路整備や交通計画、都市計画など、幅広い分野で活用が進んでいる.今後は、データの精度向上及び量の拡大、そのための財源確保を官民双方で行うとともに、行政職員や市民の「利活用リテラシー」の向上が求められる.これは、まちづくりの現状分析や課題抽出、あるべき方向性の提案を的確に行う能力であり、オープンデータの効果的な活用に不可欠なものである.

     一方、自然災害の被害想定は資産価値に大きく影響するため、公開に慎重になる業界の事情も考慮することも求められる.さらに、データ分析結果を自治体の予算編成に反映することも不可欠である.これからのまちづくりにおいては、技術面、技能面の両面から、政策形成を効果的にするオープンデータの利活用を期待したい.

  • 石井 貞行
    2018 年 38 巻 150 号 p. 13-18
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/07/01
    ジャーナル オープンアクセス

    快適で活気のある「まちづくり」を実現するためには,そこに住む人々が地域の活動に積極的に関わり,自ら地域を盛り上げていく必要がある.その活動を支援,促進するためには,住民に対する情報発信,即ち地域の情報,安全の情報など様々な情報を適切な形で積極的に発信していくことが必要となる.本稿では,自治体からの情報発信と住民自らからによる情報発信それぞれにおいて,情報発信の具体的なシーンをいくつか挙げる.更に各シーンで提示すべき情報とその情報発信の仕方について述べた上で,優れた情報発信を実現するためのITツール,ITインフラについて紹介する.最後に住民への情報発信の場面における課題として,セキュリティの確保やプライバシーの保護,データサイエンティストの育成,デジタルデバイドへの対応について述べる.

  • 長井 伸晃
    2018 年 38 巻 150 号 p. 19-23
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/07/01
    ジャーナル オープンアクセス

    神戸市では,オープンデータの蓄積・公開を推進し,データを活用した政策立案を進めるとともに,ICTを活用した市民・事業者との協働と参画により,地域課題を解決するオープンガバメント社会の構築に取り組んでいるところである.

    その取組みに際しては,「データ活用の環境整備」「データを活用できる人材育成」「市民協働・産学官連携」をオープンガバメント推進の3本柱として施策を展開してきた.

    庁内でのデータを活用して行動できる人材の育成と,姉妹都市バルセロナ市との連携によるワークショップを通じたデータを活用して地域課題を解決する人材の発掘の取組みがオープンガバメントを実践するモデルケースの両輪となりつつある.こうした動きに合わせる形で,ヤフー株式会社との事業連携協定締結など,民間企業との連携を進め,取組みを加速させているところである.

  • 小林 巌生
    2018 年 38 巻 150 号 p. 24-27
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/07/01
    ジャーナル オープンアクセス

    日本でも公共政策分野におけるデータ活用の重要性が叫ばれるなか、世界では「スマートシティ」に注目が集まっている。

    いま、世界のスマートシティでは都市計画やマネージメントの分野にIoTによるセンサーデータやその分析、可視化技術を応用し始めている。世界で最も進んだスマートシティの一つであるバルセロナでは「都市OS」構想を掲げ、IoTプラットフォームを行政業務の効率化に使い始めているほか、シミュレーション技術を用いたアーバンプランニングの手法を取り入れている。本稿ではこれらバルセロナの事例を紹介する。

  • 杉山 徹
    2018 年 38 巻 150 号 p. 28-31
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/07/01
    ジャーナル オープンアクセス

     ヒートアイランド現象などにより、夏季の都市の暑熱環境は厳しくなっている。一方で、都市には人が集まる要素が多々ある。安全でかつ快適な街区空間を生み出すには、どのような対策が必要であろうか。産官学民の協働で考える時期であろう。研究からは、街区の詳細な形状をコンピュータの中に再現し、熱・風環境のシミュレーションから得られた知見をまちづくりに活かしていく時に必要な情報・道具・可視化手法を議論したい。

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