化学工学論文集
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8 巻, 6 号
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  • 村田 淳雄, 大場 茂夫, 石川 矯, 平田 光穂
    1982 年 8 巻 6 号 p. 655-658
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    ゲラニオール, ネロールおよびシトロネロールの混合物から高純度ゲラニオールを分離する蒸留塔設計のために, 各純物質の蒸気圧および2成分系気液平衡を測定した.さらに70mmφのスルザー充填塔を用いて20mmHgで減圧蒸留実験を行い, 高純度ゲラニオールの分離が可能なことがわかった.
  • 末松 日出雄, 井上 司朗
    1982 年 8 巻 6 号 p. 659-663
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    ひだ付き伝熱管の伝熱特性を解析的に求めるための基礎的研究として, ひだ付き面を流下する液膜の流動特性を実験的に検討した.その結果, 次の結論が得られた.
    1) 液膜の流動特性は, 動水半径を考えることによりNusseltの解析と類似な, ひだ形状にはほとんど無関係な諸式にまとめられる.
    2) 液膜流量を求める場合, 膜レイノルズ数がほぼ1000までは液膜を波動のない層流と仮定した解析が使用できる.
  • 川島 陽介, 中川 正義, 井内 哲
    1982 年 8 巻 6 号 p. 664-670
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    k-ε乱流モデルを用いて, 2次元T型直角合流路における流れの様相を数値的に解いた.計算結果は, 合流流れの巨視的特徴について実験結果と比較され, 合流流れに対するk-εモデルの適用性が検討された.計算は, 管断面積比1.0と2.0について, また, 流量比0.1, 0.3, 0.5, 0.7, 0.9について行った, 合流後における管幅基準のレイノルズ数は25000である.
    結果として, 計算結果は実験結果とほぼ一致することを示した.
  • 倉前 正志
    1982 年 8 巻 6 号 p. 671-676
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    粗粒層の乾燥について, 液状水に作用する重力と毛管力の平衡を仮定し, 毛管圧対含水率曲線を利用することにより, 乾燥過程における限界含水率を簡単に推定し整理する方法を示した.また, 従来の拡散型取り扱いと比較した結果, 特に粒径200μ以上の粗粒子層についてこのやり方が妥当であることが示された.
    さらに, この考え方を減率乾燥速度曲線および全乾燥時間の推定, 伝導乾燥における限界含水率の推定にまで拡張し, 実験結果ともあわせて検討を行った.
  • 久保田 克之, 林 新也, 西嶋 雅治, 卯月 準二
    1982 年 8 巻 6 号 p. 677-684
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    泡沫の生成を伴わない気泡分離における分離機構を, 実験的, 理論的に, 強い代表的なアニオン系活性剤, ドデシルベンゼンスルホン酸ナトリウム, DBSNa, M.W.=348.48と修正半実験的数学モデル式によって考察した.
    ドデシルベンゼンスルホン基, DBS-, の気一液界面への吸着速度は比較的大きく, ラングミュア吸着式によって定式化しえた.さらに, 平衡表面密度, いわゆる表面過剰量も実験的にラングミュア相関式によって定式化しえた.
    並流の流れ系における細長い気泡塔において形成される分散相, 連続相の濃度分布は, 連立1階常微分方程式の解よりなる半実験モデル式によって推定しえた.また, 本研究のモデル式は, 気泡塔における1気泡の滞留時間に液側物質移動係数が関与しないとする過去のlumpedパラメータモデル式に比較して, 分布を推算するのに簡単であり, 便利である.本モデル式は, 本研究で取り上げた活性剤の除去率の推算も可能である.
  • 渡辺 藤雄, 架谷 昌信
    1982 年 8 巻 6 号 p. 685-692
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    粒径3~10mmの活性炭によるフェノールおよび安息香酸の水溶液吸着実験を, 粒子外液濃度を一定に保つ溶液循環式 (Case 1) および通常の回分式 (Case2) の2条件で行い, 吸着速度および吸着剤粒子内の吸着量分布を測定し, 異なった律速段階を仮定した3種の拡散方程式の解と比較検討した.
    1) 粒内吸着量分布の計算結果は拡散機構によって異なり, しかもCase 2に比べてCase 1の実験においてその相異はより顕著に現れる.したがって, Case1の実験により, 拡散機構の解明がより明瞭に行いうる.
    2) フェノール吸着の実験では, 細孔拡散および表面拡散並起とした場合の計算結果と良好な一致を示した.安息香酸の実験では吸着量基準の拡散方定式の計算結果と一致し, 表面拡散支配とみなされた.
  • 倉田 陽, 三箇 清治
    1982 年 8 巻 6 号 p. 693-698
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    逆浸透装置を用いて下水の2次処理水の透過を行い, その透過水が丸ボイラー用水として再利用が可能であるかを, 実際のボイラーを稼動させることにより検討した.実験は計約14000hrにわたって管型およびスパイラル型 (2種) 逆浸透装置を用いて長期運転を行い, 運転条件に対する膜透過流束や透過水の水質の変化およびボイラー内部のスケールの分析・腐食の状況などを調べた.
    その結果, 透過水の水質はいずれもボイラー用水として使用でき, スパイラル型では経済的にも上水使用と競合しうることがわかった.
  • 田中 裕之, 小宮 山宏, 井上 博愛
    1982 年 8 巻 6 号 p. 699-703
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    廃水処理に湿式酸化を適用した場合, 含窒素有機物中の窒素分の多くはアンモニアとして安定化し, それ以上分解されない場合が多い.溶存態アンモニアに対して, Co2O3粉末を触媒として酸化分解反応を試みた.463Kから523Kまでの温度範囲, 3MPaから6MPaまでの圧力下で反応を行わせたところ, 窒素を生じる選択的酸化反応の進行が確認された.反応速度は溶存態アンモニアおよび酸素濃度の1次に依存し, 反応の活性化エネルギーは61kJ・mol-1であることが明らかにされた.
  • 高尾 征治, 堀切 仁, 王 凱, 村上 泰弘
    1982 年 8 巻 6 号 p. 704-709
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    流体の1次の濃度偏差の絶対値で定義される偏差度と濃度の分散の平方根で定義される標準偏差度および量論比1の下での瞬間反応の未反応率の間の関係を, タービン翼を用いた邪魔板付攪拌槽において低Re数で行った物理混合と瞬間反応との両方の実験と簡単化された物質交換モデルを用いた理論的考察から検討した.
    物理混合実験では, わずかな密度差のために2相に層分離した塩化カリウム水溶液と蒸留水の間の混合過程で多くの局所濃度を測定し, 偏差度と標準偏差度をおのおの計算した.化学反応実験では, わずかな密度差のために2相に層分離した酢酸水溶液と水酸化アンモニウム水溶液の間の瞬間反応過程で生成物の多くの局所濃度を測定し, 平均未反応率を計算した.これらの実験により, 偏差度は標準偏差度とほとんど同じになること, 同時に, 3%の実験誤差の範囲内で平均未反応率に一致することがわかった.この実験結果は簡単化された物質交換モデルによっても近似的に説明されることを示した.
  • 八嶋 三郎, 斎藤 文良, 増子 陽一
    1982 年 8 巻 6 号 p. 710-716
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    0.95~3.9cmの粒径範囲の不規則形状粒子を用い, 二重振り子型衝撃試験機による破砕実験を実施した.これより, 本実験の範囲内では
    1) 単位質量あたりの破砕エネルギーと衝突エネルギーとの実測の関係は弾性体の衝突の理論から試験片破壊の起こらない条件下で導かれる理論的関係と同様の傾向を示すが, 実測の単位質量あたりの破砕エネルギーは理論的関係式より求められる値より小さい.
    2) 力積と単位質量あたりの破砕エネルギーとの実測の関係は理論的関係と一致する.
    3) 1), 2) の関係において, 不規則形状単粒子の代表粒径に等体積相当径を用いると球形単粒子を用いた実験結果と一致する.
    4) 破砕産物の粒度分布はGaudin-Meloy-Harris粒度分布式で表され, 衝突エネルギーが大なるほど破砕片は細かくなる.
    5) エネルギー法則は田中の粉砕限界説と類似の関係となる。
    6) 衝突エネルギーが大となると不規則形状単粒子のほうが球形単粒子より破砕されやすくなる傾向にある。
  • 増田 弘昭, 元岡 司
    1982 年 8 巻 6 号 p. 717-721
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    2段形式のバーチュアルインパクターを試作し, その分級性能を理論および実験によって検討した.本研究によって第1段の分級性能はコアーエアおよびシースエアの効果を含めて前報の理論と一致することがわかった.また, 第2段の分級性能はコアーエア流量と総流量の比が第1段ジェットでの限界粒子軌跡によって決まると仮定すれば, ポテンシャル流に基づく理論計算によってよく表せることもわかった.ただし, その理論は加速部において粒子が中心軸方向に偏位することを考慮する必要がある.さらに, インパクターで発生される試験用エアロゾルの粒度分布に影響を及ぼす分離特性は第1段, 第2段それぞれの分級特性から推定できることがわかった.
  • 樫木 勇, 鈴木 翼
    1982 年 8 巻 6 号 p. 722-727
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    新しいタイプの凝集剤, すなわち会合性コロイド状の凝集剤の凝集効果とその水に対する溶解傾向との関係が研究された.
    会合性コロイド状凝集剤の凝集効果が会合したコロイド粒子の形成に由来することを確認した.
  • 鈴木 翼, 樫木 勇
    1982 年 8 巻 6 号 p. 728-733
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    高分子カチオンによるカオリン懸濁液の凝集機構を知るために, カオリンーメチレンブルー (monocation) およびカオリンーメチルグリコールキトサン (poly cation) の二つの系について, 吸着および凝集除濁実験を行った.
    この実験から, 吸着したMGCh分子に液中に伸び出したセグメントは存在しないこと, ならびに最適凝集除濁時におけるカオリンのMBイオンおよびMGChイオンによる表面被覆率はそれぞれ0.35および0.03であるとの結果を得た.この事実より, “吸着高分子による荷電中和” あるいは “粒子間架橋” が凝集機構ではあり得ないことがわかった.
    2粒子の作用表面間に働く力と高分子凝集剤が吸着した粒子表面の不均一性を考慮した, 凝集機構に対する一つの新しい考え方を提起した.
  • 田中 真人, 大島 栄次
    1982 年 8 巻 6 号 p. 734-738
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    スチレンの懸濁重合における液滴の安定性に及ぼす連続相粘度の影響を調べるために実験的検討を行った。液滴の合一と分裂の速度の連続相粘度への依存性を表した実験式を提出した.
    連続相の粘度を増加させることにより合一の速度は低下し, 狭い粒径分布が得られることがわかった.
    さらに, 1.5×105number/hr以上の合一速度では集塊することが推測された.連続相粘度の増加によって通常のビーカースケールの攪拌装置でphase ratioを0.67まで高くすることが可能となった.
  • 横山 雅夫, 早川 豊彦
    1982 年 8 巻 6 号 p. 739-746
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
    化学プラントの基本的計画問題たる長期的なプラントの建設地点と建設容量の決定問題を考察して, 非線形の費用, プラント建設容量に関する上限制約や追加建設, プラントの寿命の存在を考慮し, プラント建設費用, 生産・輸送費用などを考慮した利潤の現在価値和を最大化する最適計画モデルを構築した.
    問題を, 非線形関数と0-1変数を含む最適化問題の形に定式化したうえ, 線形近似により0-1混合整数計画問題に変換してこれを解き, 逐次, 近似を修正して解を求める手順, および, この変換された0-1混合整数計画問題を解くための手法として, Bendersの分割法の考えに基づく分割計算手順の開発を行った.
    数値計算例を示し, これによって本研究の最適計画モデルの意味と計算手順の有用性を示した.
  • 高尾 征治, 村上 泰弘, 古閑 二郎, 空閑 良寿, 山口 賢治, 山本 英夫, 菅沼 彰, 阿部 健蔵, 町田 弥
    1982 年 8 巻 6 号 p. 747-759
    発行日: 1982/11/10
    公開日: 2009/11/12
    ジャーナル フリー
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