人間と環境
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44 巻 , 1 号
人間と環境 第44巻第1号通巻115号
選択された号の論文の2件中1~2を表示しています
原 著
  • 尾崎 宏和, 原 優太, 得丸 貴司, 宗像 仁美, 斎藤 侃, 渡邉 泉
    2018 年 44 巻 1 号 p. 2-12
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/04/24
    ジャーナル フリー
    土壌・地下水汚染と食品の安全の問題が注目を浴びる豊洲の新食品市場施設の地下空間で,2016年9月17日と9月20日に滞留水を採取し,水素イオン濃度指数(pH)と有害金属濃度を測定した。その結果,滞留水のpHは11.5と強アルカリ性を示し,元素濃度はとくに溶存態モリブデンが17日に190 µg/L,20日に170 µg/Lと水質汚濁に係る要監視項目の指針値70 µg/Lを超過した。非汚染の地下水と比べると,滞留水試料はモリブデンが数百~千倍であり,バナジウム,ガリウム,スズは数百倍,ニッケル,アンチモンは数十倍に達した。これらの元素は,石炭乾留残渣や石炭灰において非汚染土壌に対する濃度比が大きく,汚染土壌からの溶出率も高いという特徴をもつ。したがって本研究は,豊洲地下空間の滞留水における汚染が,これまで報道されたヒ素,水銀,六価クロム,ベンゼン,シアンだけでない,多岐の元素に及ぶことを明らかとした。そして,豊洲における汚染問題は石炭からの都市ガス製造等に伴う土壌と地下水の汚染を要因とすることが,これまで着目されなかった複数の元素のレベルを解析することにより裏付けられた。溶存態モリブデンの指針値超過は,現地の土壌・地下水汚染とそれに伴う健康影響を引き続き検討する必要性を示している。豊洲市場予定地における環境汚染の実態は,より多くの有害物質を対象に,より多くの試料によって精密な調査を再度実施することが求められる。そして,予防原則と汚染者負担の原則に基づいて,長期的な検討と徹底した対策の構築が欠かせないと考えられる。
  • 中村 真悟
    2018 年 44 巻 1 号 p. 13-35
    発行日: 2018年
    公開日: 2019/04/24
    ジャーナル フリー
    日本のPETボトルリサイクルの今日的特徴として,①食品衛生などの基準をクリアーする必要のある食品容器(トレイ,飲料容器)へのリサイクル用途が拡大していること,②使用済みPETボトルの取引が他のリサイクル制度の材料と異なり,市場取引化していること,③自治体ならびにリサイクル事業者がリサイクルプロセスと費用負担を担っており,飲料・容器業界がリサイクルプロセスや費用負担の面で実質的に関与していないこと,が挙げられる(2章)。日本のPETボトルリサイクルシステムは,500 ml以下の小型容器へのPET利用の条件であるPETのリサイクルシステムの構築を目的として,飲料・容器業界主導のもと生産技術の導入,容器の規格化,また自治体・小売事業者との協力関係のもと回収実験が行われた。これらの取り組みは容器包装リサイクル法(1995年6月成立)を通じて,制度化されリサイクルシステムが成立した(3章)。成立したリサイクルシステムは,自治体がPETボトルを回収し,容器包装リサイクル協会が仲介役となってリサイクル事業者が引取,リサイクルするというもので,飲料・容器業界らが引取,リサイクルに伴う費用を委託費用として支払うというものであった。しかし,2000年頃になると,国内でのPETボトル取引が「委託」から「市場」へと変化した。その背景には,回収PETボトルの高品位化,国内リサイクル事業者の新規参入,PETくず輸出の急増,飲料・容器業界による輸出構造の実質的容認が挙げられる。PETボトル取引の「市場」化により,多くのリサイクル事業者が撤退・倒産する一方,生産技術の高度化により食品容器や PETボトル用途へのリサイクルを行うリサイクル事業者が登場した(4章)。以上の過程を経て,飲料・容器業界はリサイクル原料の取引ならびにリサイクルプロセスの牽引役から,PETボトルの設計・開発を通じてのリサイクル原料の質的規定者ならびにリサイクル材の購買者としての重要性が高まったのである。
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