巻号一覧
前身誌
61 巻, 7 号
選択された号の論文の12件中1～12を表示しています
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小張 一峰1987 年 61 巻 7 号 p. 735-736
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリーSince in 1927 Dr Sensuke Izumi, former professor of pediatrics in Kanazawa Medical College (at present School of Medicine Kanazawa University) described a new children disease with rash which was similar to that of scarlet fever, sporadic cases and outbreaks of the disease were found in different places of Japan. It was called Izumi Fever in behalf of the name of the discoverer of the disease. As regards transmission route, waterborne infection was suspected. As far as the pathogenesis was concerned, several hypotheses were discussed among investigators. It was reported that certain virus was detected as a causative agent of Izumi Fever. However this report was not able to obtain general support.
As the pathogenesis has not yet been clarified, the disease has disappeared since 1955; neither sporadic case nor outbreak was reported anywhere in the whole country. However, in 1981 after a long interval, an outbreak of Izumi Fever-like disease occurred in the Okayama Prefecture. Subsequently, cases and some outbreaks were reported in this area. What deserved notice regarding these recently reappeared diseases was the fact that the causative agent of these diseases was identified as Yersinia pseudotuberculosis.
Now, whether the etiological agent of Izumi Fever which was before observed was Yersinia pseudotuberculosis or not, has been a new interesting topic. In this point of view, a special session for several papers of Yersinia infections was provided in the 60th Convention of the Japanese Society for Infectious Diseases, particularly in order to clarify the etiology of ancient Izumi Fever in relation to Yersinia infection.
Four important papers which were presented in the session are published in this issue.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (245K) -
坪倉 操, 大槻 公一, 佐藤 幸一郎, 尾内 一信, 田中 陸男, 本郷 俊治, 福島 博, 井上 正直1987 年 61 巻 7 号 p. 737-745
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリー日本におけるYersinia pseudotuberculosisの分布調査, 血清学的型別および本菌感染症の疫学について検討した.
Y.pseudotuberculosisの分布は決して稀でなく, ヒトの感染症も増加していることが明らかとなった. 著者らが分離した菌株を中心として, ヒト, 動物, 食肉および水由来菌の421株について, それらの由来と血清型との関係を明らかにした.Y.pseudotuberculosisをま12血清型に型別できる.このうちヒト由来224株は9血清型, 動物由来191株は11血清型に型別でき, 動物由来菌株が, ヒト由来菌株より多種類の血清型に型別された.各由来菌株ともに4b型が最も多く, 次いで3, 1b, 5b, 5a型などが多いが, ヒトと動物由来菌では, 高率に分離される血清型の種類が異なる.
ヒト由来菌の77%が岡山県の散発例より分離されている.ヒトの感染症は冬から春に多い.病型と血清型とは特定の関連はない.男: 女の比は1.5: 1であり, 男女とも1歳から3歳をピークとし, 幼, 少年期に発症している.
日本におけるY.pseudotuberculosisの自然宿主, 血清型, ヒトの多発年齢, 性比および敗血症発症年齢などが, ヨーロッパ諸国のそれと異なることを指摘した.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1102K) -
佐藤 幸一郎1987 年 61 巻 7 号 p. 746-762
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリー1979年より7年間で, 164例のY. pseudotuberculosis感染症を経験した.診断は糞便よりの本菌の検出か, 抗体価の上昇の確認によった.さらに6例では血液より本菌を分離した.臨床症状の基本像は, 腹部症状をともなう発疹性発熱性疾患といえるが, これらに加えて眼球充血, 苺舌, 落屑, 結節性紅斑, 関節症状, 肝機能障害, 腎不全などが出現し, 多彩かつ複雑であった.年齢分布のピークは2歳で, 季節的分布の特徴は夏季には稀であった.1984年より約2年間で, 19%の患児の飲用接触した山水や井戸水よりY. pseudotuberculosisを検出した.推定潜伏期間の平均は7.8日であった.再感染, 2次感染は稀であった.予後は敗血症の1例の死亡を除いて全例良好であった.抗生剤が著効するという印象はなかった.これらのY. pseudotuberculosis感染症の特徴は, 過去第2次大戦直後に多発した泉熱の集団発生におけるそれと酷似していた.加えて最近10年間に報告された泉熱あるいは泉熱様疾患の集団発生事例の3件は, すべてこのY. pseudotuberculosisであったことが, 保存血清の検索により推定できた.以上より過去に多発した泉熱の集団発生の病原体は, Y. pseudotuberculosisではなかったかと思われる.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (17217K) -
三瓶 憲一, 内村 真佐子, 小岩井 健司, 高木 謙二, 矢崎 廣久, 七山 悠三, 太田原 美作雄1987 年 61 巻 7 号 p. 763-771
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリー1986年3月, 千葉県酒々井町のO小学校とS小学校でYersinia pseudotuberculosis感染症が発生, 患者数は合わせて518名 (児童517名, 教員1名), 発症率22.4%, 入院者31名を数えた.
患者の主な症状は発熱 (100%), 発疹 (77.8%), 腹痛 (73.6%), 下痢 (66.7%), 嘔気 (62.5%), 頭痛 (55.6%), 嘔吐 (54.2%), 舌の発赤腫脹 (52.1%) 等であった.患者92名中37名 (40.2%) から当該菌を検出したが, 他の既知病原微生物は検出されなかった.分離株の血清型は4bで, 約40Mda1のプラスミドを保有し, カルシウム依存性および自然凝集性陽性であった.本事件は学校給食が原因と推定されたが, 汚染源は解明できなかった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1034K) -
福本 泰彦, 金子 訓世, 山崎 容子, 阿部 博紀, 粟野 文子, 正岡 純子, 青山 恭二, 富山 充1987 年 61 巻 7 号 p. 772-782
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリーYersinia pseudotuberculosis 4B感染症の集団発生について診療経験を報告した.
1) 高熱, 二峰性発熱 (40%), 発疹 (一次疹, 二次疹, 特徴的落屑, 結節性紅斑), いちご舌, 胃腸症状, 肝障害 (30%), 急性腎不全 (8%), 血尿 (8%) 等が特徴的であった.
2) 比較的難治性で, 治癒に2～3週を要する例が多かった.
3) 泉熱文献との疫学的, 臨床的比較を50項目について行い, 差異を認めなかった.
4) 川崎病診断基準を満した例は4%以下で, 冠動脈病変を認めた例はなかった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (3772K) -
斎藤 充司, 春山 長治, 大場 初義, 和田 明, 武内 可尚1987 年 61 巻 7 号 p. 783-788
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリー1978年から1985年にかけて0歳から10歳児を対象に水痘中和抗体測定ならびに問診による水痘既往歴調査を行った.0～3歳, 4～6歳, 7～10歳の8年間における抗体保有率は, それぞれ49.0%, 70.8%, 88.8%で, 水痘好発年齢層では1979年および1983年にピークを示し, ほぼ4年サイクルの流行パターンが推察された.特に1983年の抗体保有率は他年よりも高く, 水痘患者発生数との相関性が認められた.水痘罹患歴のない乳児の抗体保有率は, 1～3ヵ月齢では78～73%, 以後, 7ヵ月齢で最低値を示し, 母体からの移行抗体持続期間は, 生後ほぼ6～7ヵ月間と考えられた.問診調査で水痘に罹患する年齢は5歳時が最も多く, 全体の96%が7歳までに罹患しており, 抗体調査結果との関連性が示された.水痘既往歴がないと問診回答した小児の不顕性感染率は1～3歳, 4～6歳, 7～10歳でそれぞれ48.3%, 58.7%, 61.6%であった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (640K) -
木村 明生, 峯川 好一, 北浦 敏行, 中野 宏秋, 後藤 郁夫, 池田 長繁, 阿部 久夫, 小野 忠相, 中林 敏夫1987 年 61 巻 7 号 p. 789-796
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリー大阪空港検疫所において帰国時に下痢を申告した海外旅行者の腸管寄生原虫検索を行った. 1983年と1984年の2年間 (第1期) 及び1985年7月から1986年6月までの1年間 (第2期) に分けて検索を実施して, 次の成績を得た.
1) 第1期調査は, 旅行期間が5日以上の1,256名についての検索を行ない, Giardia lamblia (39例) をはじめとして7種の腸管原虫を検出した (検出率3.9%).
2) 陽性者の旅行期間は, 98%が10日以上であり, 30日以上の長期滞在者は全体の67.4%であった.
3) 検出率には季節的変動が認められた.
4) 第1期のG.lamblia陽性者39名中36名 (92%) がインドへ旅行しており, ついでタイ25名 (64%), ネパール16名 (41%) であった.インドまたはネパール旅行のG.lamblia陽性者中の70%以上は, それぞれの国で10日以上滞在していた.
5) 第2期ではインド・ネパールへ10日以上旅行した者の178名について検索を行ない, G.lamblia 25例 (14.0%) をはじめ3種の腸管原虫を検出した.
6) 両期間のG.lamblia陽性者64名のうち29名 (45.3%) から, 病原細菌や他の腸管原虫が同時に検出された.
7) 第1期でのインド・ネパール10日以上滞在者中のG.lamblia陽性率は, 1983年12.9%, 1984年12.2%で, 第2期 (14.0%) とほとんど変りなかった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (877K) -
深山 牧子, 稲松 孝思, 安達 桂子, 佐々木 宗男, 畠山 勤, 増田 啓子, 上條 仁子1987 年 61 巻 7 号 p. 797-801
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリー発熱原因として, 静脈内留置カテーテルが疑われた440検体につきカテ先培養を行ない224検体 (50.9%) から337株が検出された.主要分離菌はコアグラーゼ陰性ブドウ球菌 (CNS) 89株, Enterococcus 45株, Candida 44株, S.aureus 43株, 緑膿菌以外のNFGNR 36株であった.同時に血液培養の行われた167例のうち, 40例でカテ先分離菌と同一菌種が検出され, 静脈内留置カテーテル感染と診断した.これら症例の血中分離菌は, S.aureus 25.0%, Candida 25.0%, NFGNR 15.9%, P.aeruginosa 9.1%, CNS9.1%, Enterobacteriaceae 9.1%であった.これらの臨床像の検討ではカテ留置期間は3日から41日にわたり平均15.4日で, 多くは突然の高熱で発症した.有効な抗菌剤は, カテ抜去後3日以内に解熱した群の57.9%に, 解熱しなかった群の60.0%に投与されていた.しかし, カテ感染により1ヵ月以内に死亡した8例のうち6例は, 不適切な抗菌剤が投与されていた.カテ感染の治療では, カテーテル抜去が第1に必要なことであるが, S.aureus, Candida, NFGNRなど原因菌の特徴を理解した上での適切な抗菌剤の選択も重要である.3抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (664K) -
中山 哲夫, 浦野 隆, 小佐野 満, 渡辺 浩志, 厳 小傑, 牧野 慧, 吉岡 勇雄, 相沢 主税1987 年 61 巻 7 号 p. 802-809
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリー東京都心部住民を対象として, 日本脳炎ウイルスに対する中和抗体価を中山予研株を用いて測定し以下の結果を得た. 日本脳炎ワクチン未接種児では1歳未満: 17/62 (27%), 1歳: 17/87 (20%), 2歳: 10/97 (10%) と抗体保有率は低下するが, その後3歳: 17/72 (24%), 4歳: 7/22 (32%), 5歳: 6/13 (46%) と上昇を認めた. ワクチン接種者を含めて, 8～10歳で23/30 (75%) と抗体保有率はさらに増加し, 10歳代: 25/32 (78%), 20歳代では27/31 (87%) と最高値を示した後, 50歳代では19/31 (61%) まで徐々に下降した. 平均抗体価も8～10歳未満: 102.38, 10歳代: 102.32をピークに50歳代の101.28まで低下した. 抗体保有率と平均抗体価はともに, その後再び上昇し70歳代で31/36 (86%), 101.77の値を示した. 全体の抗体保有率は315/675 (47%), 平均抗体価は101.16であった.
一部の抗体陽性血清について, JaGAr 01, 北京, 熊本, 中山予研株の4株に対する中和抗体価を比較すると, ワクチン未接種児では中山予研株に対する抗体価が高く, 熊本株に対する抗体価は低値を示した. 一方ワクチン接種歴を有する小児では, 4株に対する抗体価に大きな差は認められなかった. ワクチン未接種児107例について中山予研株と北京株に対する抗体価を比較すると, 大多数の血清で中山予研株に対する抗体価が高値を示した.
以上の事実より, 都心部においても程度の差はあるものの依然として日本脳炎ウイルスの浸淫は存在すると考えられ, その抗原性は中山予研株に近いと思われる. 又, 今後の日本脳炎の動向には, より一層の注意が必要と思われる.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (958K) -
丸山 直人, 佐田 通夫, 小野 勝之, 矢野 洋一, 鈴木 宏, 村岡 晴雄, 中野 均, 日野 和彦, 有高 知樹, 安倍 弘彦, 谷川 ...1987 年 61 巻 7 号 p. 810-818
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリー小児48名を対象にHBVaccine (HBVac.) を接種した後に長期観察を行いその有用性とHBs抗体の推移を検討した.HBs抗体陽性率は初回接種後1年で83.3%とpeakを示したが2年では60.0%, また50C.I.以上の高抗体価例の占める割合は9ヵ月で43.5%とpeakを示したが2年で21.7%といずれも有意に減少した (p<0.01).HBs抗体陰性化率は初回接種後1年から2年に到る1年間で30.3%(33名中10名), 次の1年間では16.7%(6名中1名) で, 陰性化11例の1年目の抗体価は全例50C.I.未満, うち7例 (63.6%) では10C.I.未満の例であった.観察中, No Responder16.7%(8名) とLow Responder 16.7%(8名) がみられ, HBVに感染した者はNo Responder1名と非接種者2名でいずれも不顕性感染であった.また, 抗体消失例中新たなHBV暴露によるBooster効果でHBs抗体のみが上昇した1例が観察された.以上より, HBVac、の有用性と共にNo Responderに対しては追加免疫が必要であるがLow ResponderでもHBVの感染が防御できることが示唆された.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1150K) -
兼光 望1987 年 61 巻 7 号 p. 819-829
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリーR.tsutsugamushiの免疫学的性状を解析する目的で, その代表的なGilliam, Karp, 加藤の3株を用いて, 細胞融合法により26系統のモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマを作製した.それらのモノクローナル抗体は, 間接蛍光抗体法による血清学的反応性により, (1) Gilliam株のみに反応する抗体が10系統 (2) Karp株のみに反応する抗体が3系統, (3) 加藤株のみに反応する抗体が3系統 (4) Karp, 加藤の2株に反応し, Gilliam株に反応しない抗体が5系統, (5) Gilliam, Karp, 加藤の3株に同程度に反応する抗体が5系統と, それぞれの株に特異性を示す抗体, 3株ともに幅広く反応する抗体, およびそれらの中間的性状を示す抗体に大別された.また, これらの抗体を用いて, 1971年に宮崎県で分離された入江株の血清学的性状を解析した結果, Gilliam・加藤型と同定された.
さらに, それらの抗体に対応する抗原をSDS-PAGEで解析した結果, 主要抗原は, SDSによる可溶化が21℃, 15時間では61Kと46K, 100℃, 5分間では61Kと60Kであった.前処理条件の相違による泳動所見の違いは, 21℃, 15時間で認められた46Kの蛋白が, 100℃, 5分間の前処理によって60Kへ移動したことが明らかになった.次いで, immunoblotting法により, リケッチア抗原をニトロセルロース膜に転写し, モノクローナル抗体を反応させると, 株特異性抗原は, 可溶化を21℃, 15時間した場合46K, 100℃, 5分間処理した場合は60Kに認められた.また, 3株の共通抗原は, 可溶化の条件にかかわらず, 61Kまたは44Kに存在することが明らかになった.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (7566K) -
青木 隆一, 清水 長世, 冨沢 功, 滝沢 慶彦, 松原 義雄, 瀬尾 威久, 相楽 裕子, 田川 溪子, 増田 剛太, 根岸 昌功, 楊 ...1987 年 61 巻 7 号 p. 830-848
発行日: 1987/07/20
公開日: 2011/09/07
ジャーナル フリーニューキノロン系抗菌剤Norfloxacin (NFLX) の感染性腸炎 (細菌性赤痢, カンピロバクター腸炎, 病原大腸菌腸炎など) に対する有効性, 安全性および有用性を客観的に評価する目的で, pipemidic acid (PPA) を対照薬とする二重盲検法により比較検討した.
投与量はNFLX1日600mg, PPA1日2,000mgで, 投与期間は5日間とした.
総投与例数は227例で, 除外・脱落を除くNFLX投与群80例, PPA投与群79例の計159例が効果判定対象とされた.
患者背景因子, または分離菌に対するNFLX, PPAのMIC分布では両群間に有意差は認められず, 両群の比較評価は可能であった.
薬剤投与開始時に症状のあった79例の主治医による臨床効果の有効率はNFLX投与群100%, PPA投与群92.7%で, 有意差は認めなかった.また解熱, 血便消失, 排便回数の減少, 便性回復に要する日数などの対症状効果においても両群間に有意差は認めなかった.
保菌者を含む143例の対排菌効果の有効率はNFLX投与群97.2%, PPA投与群85.9%でNFLX投与群が有意に優った.これはShigellaに対する有効率 (100%, 88.9%) を反映した結果であった.
主治医による有用性評価は159例について行われ, NFLX投与群が有意に優った.細菌性赤痢における有用性評価 (NFLX投与群100%, PPA投与群86.0%) が反映した結果であった.
副作用は1例も認められなかった.
臨床検査値異常はNFLX投与群に11例, PPA投与群に7例認められたがいずれも軽微のものであった.
以上の成績からNFLXは, 細菌性赤痢を始めとする感染性腸炎に対し, 満足すべき臨床成績を認めたので, 臨床に応用すべき価値のある薬剤と判定された.抄録全体を表示PDF形式でダウンロード (1807K)
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