感染症学雑誌
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63 巻, 1 号
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  • 田代 隆良, 山崎 透, 後藤 陽一郎, 後藤 純, 重野 秀明, 那須 勝
    1989 年 63 巻 1 号 p. 1-9
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    緑膿菌性肺炎は致死的末期肺炎であり, 近年増加している.著者らは抗緑膿菌モノクローナル抗体を用いて, ビオチン・ストレプトアビジン法により剖検肺の免疫組織染色を行い, 14例を緑膿菌性肺炎と診断した.これは全剖検例の7.6%, 細菌性肺炎の26.4%だった.全例重篤な基礎疾患を有し, 11例 (78.6%) は造血器腫瘍や固型腫瘍だった.3例は先行する感染症の治療中に菌交代症として発症していた.いずれも重症肺炎であり10例 (71.4%) では緑膿菌性肺炎が直接死因に関与していると考えられた.
    免疫染色により, 緑膿菌は全例で肺胞腔内に認められ, 気管支内にも認められた.肺胞壁や血管壁侵襲も高率に認められた.これは末梢血白血球減少例で著明で, 菌は外膜から内膜に向って侵入していた.
    病理組織学的にも緑膿菌性血管炎が特徴的で, hyaline necrosis, 血栓形成が認められた.ほぼ全例に著明なうつ血と肺胞内出血があり, 炎症細胞浸潤, 肺胞壁破壊, 膿瘍形成, フィブリン折出, 凝固壊死などが高率に認められた.
    P.aeruginosaの血清型と組織内局在や病理組織像との間には特徴的関連は認められなかった.また, 6例 (42.9%) において真菌との混合感染が認められ, 臨床的にも留意すべきであると思われた.
  • 埼玉及び鹿児島県における抗体保有状況
    堀本 政夫, 酒井 健夫, 後藤 仁
    1989 年 63 巻 1 号 p. 10-14
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    1982年から1984年までの3年間に, 埼玉県及び鹿児島県の牛それぞれ1306頭, 536頭から採取した血清について日本脳炎ウイルスに対する抗体保有状況を調査した.3年間の抗体保有率は鹿児島県では68.8%であり, 埼玉県の65.5%に比較して有意な差は認められなかった.月別抗体分布をみると, 埼玉県では抗体保有率及び抗体価ともに夏期に上昇し, その後, 下降する夏山型の変動が認められたが, 鹿児島県では夏期に上昇した抗体保有率及び抗体価が12月にも持続する持続型の変動であった.年齢別抗体保有率をみると, 埼玉県では64.0%から82.8%の範囲で推移し, 加齢に伴う変動は認められなかったが, 鹿児島県では1歳29.4%, 2歳50.0%, 3歳47.4%及び4歳74.5%と, 加齢に伴う上昇が認められた.しかし, 年齢別の平均抗体価は, 埼玉県では15.3から22.5, 鹿児島県でも20.0から38.3の範囲でそれぞれ推移し, 両県とも加齢による変動は認められなかった.
  • 田中 徳満, 橋本 一
    1989 年 63 巻 1 号 p. 15-26
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    感染性腸炎研究会の19施設で1986年に分離された赤痢菌250株について, その薬剤耐性型およびRプラスミド保有率を検索した.調べた薬剤と, それらへの耐性菌分離頻度はsulfanilamide (SA) 96%, streptomycin (SM) 85%.tetracycline (TC) 82%, fosfomycin (FOM) 76%, chloramphenicol (CP) 51%, trimethoprim (TMP) 46%, ampicillin (ABPC) 45%, nalidixicacid (NA) 6%, kanamycin (KM) 5%, cephaloridine (CER) 4%, gentamicin (GM) 0%, amikacin (AMK) 0%, colistin (CL) 0%, nornoxacin (NFLX) 0%であった.それぞれの薬剤耐性の伝達性は, KM耐性が全株伝達性あり, TMP42%, CP, TC, SM, SA, ABPCが20~30%であった.耐性株の多さに拘らずFOM耐性は伝達しなかった.検査株の内164株 (66%) は外国由来株, すなわち海外旅行者が当地で感染して日本にもち帰ったもので, NA耐性株がない外は大差はなかったが伝達性ある耐性の頻度は国内株の1/2~1/3であった.薬剤耐性株はTC, SM, SA, CP, ABPC, TMP耐性を種々の組み合わせで含む多剤耐性として分離される頻度が高いが, 各耐性型は血清型も, 由来国も異なっており, それぞれの国で次々に多剤耐性化した傾向はなかった.外国由来株は国毎に耐性型も伝達性も異なり, それらの流入により国内株の耐性型が影響をうけて来たと考えられた.
  • 丸山 直人, 佐田 通夫, 石井 邦英, 後野 嘉宏, 小野 勝之, 松田 知雄, 鈴木 宏, 村岡 晴雄, 中野 均, 日野 和彦, 有高 ...
    1989 年 63 巻 1 号 p. 27-34
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    アルコール多飲者 (日本酒3合以上/日, 5年以上) の男性15名を対象にHBワクチンを接種しその有用性と安全性を検討すると共に一部の例でワクチン接種前に免疫学的検討も行った.3回接種後の最終抗体陽転者は8名 (53.3%), 獲得抗体価は全例16C.1.以下でうち5名 (62.5%) は10C.I.未満のLow responderであり, 一般健康人より低反応であった.ワクチン接種前の免疫学的検査所見は, Nonresponder2例で末梢リンパ球数の低下 (1666/mm3) あるいはOKT4/OKT8陽性細胞比の低下 (1.37, 1.69) がみられたが, PHA, Con-Aによるリンパ球刺激試験, 免疫グロブリン値および抗HAV, EBNA抗体保有率にはNonresponderとResponder間で差を認めなかった.以上のことから, アルコール多飲者でのHBワクチンに対する低反応性が明らかとなりその原因として細胞性免疫能の低下が示唆され, 今後追加免疫の必要性も検討されるべきと思われた.
  • 須藤 恒久, 畠山 浩, 伊藤 玲悦, 中村 洋子, 馬原 文彦
    1989 年 63 巻 1 号 p. 35-38
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    1987年10月, 臨床的に紅斑熱と診断され, 血清学的にも本症と確認された患者の血液から, GM細胞培養によって分離し得た紅斑熱リケッチアの, 各種化学療法剤に対する感受性をGM細胞のチャンバー・スライド培養の鏡検によって測定した.その結果, 分離された紅斑熱リケッチアは, 使用した5種の化学療法剤即ち, Minocycline, Demethylchlortetracycline, Tetracycline, Chloramphenicol 及び, Aminobenzylpenicillin の中, Minocycline に対しては0.15μg/mlという最低の最小発育阻止濃度を示したが, Chloramphenicol は余りよく発育を阻止せず, Aminobenzylpenicillin は, 10μg/mlでも発育を阻止出来なかった.以上のことから, 紅斑熱リケッチア症例の早期治療剤としてのMinocyclineによる治療が, 極めて有効であることが確認された.
  • 小澤 茂, 吉野 亀三郎, 江田 浩幸, 柳 壹夫
    1989 年 63 巻 1 号 p. 39-43
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    単純ヘルペスウイルス1型 (HSV-1) 分離株DNAの制限酵素Bg1 II消化によって我々が初めて見出した変異株が, 地理的に偏在しているらしいことを既に報告した.この変異の地理的分布をさらに詳しく検討するため, 国内の11地域で分離されたHSV-1新鮮分離株についてDNAフィンガープリント分析を実施した.
    秋田, 岩手, 宮城, 山梨の東日本では, 全分離株中この変異型分離株の占める割合 (以下, 相対分離率と記す) は各々, 0, 11, 5, 7%で, 東京・神奈川を含めても20%以下であったのに対し, 大阪, 島根, 山口, 福岡の西日本ではこの変異株の相対分離率が30~50%と高率であった.また, 中部日本の愛知, 滋賀・京都のこの変異株の相対分離率は各々16, 22%であった.これらの結果からこの変異型が大阪以西の西日本に多く偏在していることが明確に示された.
  • 鈴木 宏, 中村 明, 宮治 誠, 西村 和子
    1989 年 63 巻 1 号 p. 44-51
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    Candida albicans経口投与マウスを用いて抗生剤, 副腎皮質ホルモンと抗癌剤を単独および併用投与し, 糞便中のC. albicansの菌数, 末梢白血球数および好中球数, 消化管の粘膜傷害と消化管カンジダ症の発症およびそれに続発する全身播種との関係について検討した.抗生剤は, 経口的にvancomycin, amikacin, polymyxin Bを, 筋注投与としてampicillinとgentamicinを用いた.副腎皮質ホルモンとしてはhydrocortisone (HC) を, 抗癌剤としては, 主として白血球数および好中球数の減少をもたらすcyclophosphamide (CPA) と消化管の粘膜傷害をおこしやすいmethotrexate (MTX) を使用した.
    抗生剤と抗癌剤を併用投与されたマウスにおいては糞便中のC. albicansの菌数が経日的に著増するとともに前胃部と胃の境界縁を中心として消化管カンジタ症が高頻度に認められた. MTXを投与されたマウスでは腺胃部や小腸にも病変が及んでいた.臓器播腫は, 著明な白血球数減少と消化管の粘膜傷害をきたした抗生剤とMTXおよびCPA併用マウスにおいて肝臓と肺を中心として認められた.
    以上の結果より, 消化管カンジダ症の発症には一定以上のC. albicansの菌数が必要であり, 臓器播種を起こすためにはこれに加えて白血球数および好中球数の減少と消化管の粘膜傷害が重要であると考えられた.
  • 望月 康弘, 大久保 秀夫, 秦 大資, 吉田 晃, 細木 義郎, 神田 成夫, 仁科 徳啓, 秋山 真人, 塩澤 寛治, 林 道明, 杉枝 ...
    1989 年 63 巻 1 号 p. 52-60
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    昭和61年9月~62年7月の間に静岡県立総合病院小児科を受診した腹痛, 下痢患者499例について糞便中の病原細菌の検索を行い, 47例よりCampylobacter jejuniを分離した.下痢発症前の食事内容, 調理器具の取り扱いなどを調査し, 患児と同年齢で家族内に最近2週間以内に下痢症のない対照群と比較した結果, 患者群では生肉を取り扱う際のまな板, 包丁を必ず洗剤や石鹸で洗う割合が対照群よりも少なく, 有意差が認められた.同居者, ペット動物の保菌状態を調査し, 下痢患者の祖母1例, 父2例, 母5例, 同胞6例より本菌を分離したが, 家庭で飼育しているペット動物からは分離されなかった.鶏肉を調理したあと, 家族内で集団発生した例が3家族あり, うち2家族において, 患者が摂食した鶏肉が冷凍保存されており, C.jejuniが検出された.患者から分離された本菌の血清型は, Pennerの方法で2型が多く, 市販の鶏肉分離株との間に共通性がみられた.静岡市内の小学校で飼育されている動物について広範に調査し, 387のうち10検体 (2.6%) より本菌を分離した.追跡調査により通常は比較的速やかに菌の消失をみた.飼育環境の悪い例では, 150日以上排菌が続いていたが, 飼育担当者のなかに下痢を発症した者はなかった.これらのデータより, 静岡市のような我国の平均的都市部では, 本症の発症原因として, 家族内での人から人への感染やペット動物からの感染は比較的少なく家庭内で生の鶏肉を取り扱う際の, 調理器具や, 手指を介する他の食品の汚染が最も重要な危険因子であり, 調理者に対する衛生教育と鶏肉の細菌汚染防止対策についての研究を進める事が, 最も重要と思われた.
  • Surface projectionおよび封入体内ネットワークを中心として
    倉林 良幸
    1989 年 63 巻 1 号 p. 61-70
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    McCoy細胞における生殖器由来C.tmchomatis増殖環の走査電子顕微鏡的研究において以下の結果を得た.
    1) 二種類のsurface projection (spikelike projection, hemispheric projection) を観察した.
    spikelike projectionは接種後50時間で大型 (直径1.0μm以上) のC.trachomatisにおいて観察され, C.trachomtis表面からの高さが21~52nmで, 直径が25~35nmであった.
    hemispheric projectionは接種後72時間において小型 (直径0.3μm以下) のC.trachomatisに観察され, 突起の直径は平均34.0nmで中心間の距離が40~45nmでhexagonallyに配置していた.
    2) intrainclusion networkを観察した.これは, 接種後72時間の封入体内に観察され, C.trachomatis間を結ぶ線状の構造物が三次元的にネットワークを構成する構造であった.ネットワークは小顆粒状物が線状に集籏したものからなり, 個々の顆粒の直径の平均は53.9nmであった.α-amylase処理により顆粒状物は消失し, ネットワークの芯となると考えられる幅33.5nmの線状物が出現した.以上のことより, ネットワークは幅33.5nmの芯の周囲にグリコーゲン顆粒が付着した構造をしていると考えられた.ネットワーク構造には, 1.long type, 2. short type, 3. inclusion typeの三種類が存在した.
  • 武田 博明, 三浦 洋, 川平 昌秀, 小林 宏行, 小友 進, 中池 司郎
    1989 年 63 巻 1 号 p. 71-78
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    びまん性汎細気管支炎 (diffuse panbronchiolitis, 以下DPB) 12例 (検出菌: H. influenzae 5 例, P.aeruginosa4例, B.catarrhalis1例) に対し, 新しいマクロライド系抗生物質であるTE-031を長期 (6ヵ月) 投与し, その臨床像の観察を行い, さらに若干の基礎的検討を加えた.
    臨床的には全例に, 症状, 諸検査の改善が得られ, 細菌学的にもH.influenzae, B.catarrhalisは除菌された.またP.aeruginosaは4例中2例消失, 1例減少がみられたが残りの1例は不変であった.しかし, この細菌学的に不変であった例においても, 症状に改善がみられた.なお菌交代症はみられなかった.
    長期投与中副作用はみられなかった.
    基礎的検討として, DPB症例の呼吸器親和ウイルス抗体価の検討を行ったが, パラインフルエンザウイルスIII型, およびII型において高titerを示す例が高頻度にみられ, 本症の進展にウイルス感染の関与が十分に考えられた.
    このDPBの進展という立場から, 生体防御機構という観点にたってNK活性を検討してみると, DPBでは健常コントロールに比し高く, TE-031長期投与例ではさらに高かった.
    以上の成績から, TE-031はNK活性を高めることにより, 非特異的防御機構の充進がもたらされ, DPBの進展に関与するウイルス感染を防御し, 結果として, 細菌の二次的なcolonizationが抑制されることが, 本症の予後を安定的に好転化するものと考えられた.
  • 東 冬彦, 中村 正彦, 丸山 太郎, 中村 靖, 有川 一美, 船津 雄三, 小川 順一, 勝 正孝
    1989 年 63 巻 1 号 p. 79-82
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    レジオネラ症は腎臓, 消化器, 中枢神経系などの肺外症状を来すことがあるが, 稀にRhabdomyolysisの報告がある.
    今回, われわれは肺炎, 下痢, 中枢神経症状ならびにRhabdomyolysisを来した症例を経験し, 救命しえたので報告する.
    症例は63歳の男性で昭和62年中国旅行から帰国後, 38度台の発熱, 咳漱, 喀痰, 下痢, 嘔吐を認め, 脱水症状が著明となったため東京電力病院に入院した.
    入院時, 胸部レ線にて左肺下葉に陰影あり, 湿性ラ音を聴取した.
    検尿にて, 尿蛋白 (+++), 潜血 (++), 尿沈渣赤血球1~3/1HPF, CPK18, 3151U, BUN28mg/dl, クレアチニン1.7mg/dl, GOT3291U, GPT911U, 血中myoglobin8,100ng/mlであった.
    入院後脱水症にたいして補液を行ない利尿がみられた.CTXを4g投与したが, 無効のため4日目よりMINOを200mg投与したところ解熱し, 諸症状の改善をみた.血清学的にもL.pneumophilaの抗体値1,024倍であった.
    レジオネラ症におけるRhabdomyolysisの原因としては菌体から産生されるエンドトキシンが考えられているが, 本例では著明な脱水症も加味していたと思われる.
  • 小花 光夫, 山川 弘, 松岡 康夫, 狩野 繁之, 脇 誠治, 鈴木 守
    1989 年 63 巻 1 号 p. 83-88
    発行日: 1989/01/20
    公開日: 2011/09/07
    ジャーナル フリー
    ナイジェリアからの帰国者でクロロキン耐性熱帯熱マラリアの1例を経験した.
    患者は39歳の日本人男性, 62年8月17日からナイジェリアに出張, クロロキンを週1回内服していたが, 同年11月と63年1月初旬に熱帯熱マラリアに罹患, 現地で加療された.1月23日帰国翌日発熱あり, 自己判断でクロロキン400mg内服するも連日頭痛, 悪寒, 39℃ 台の高熱が持続し, 29日川崎市立川崎病院に入院となった.入院時現症では意識清明, 体温40.2℃, 脈拍120/分, 血圧150/70, 貧血なし, 黄疸軽度, 肝2横指触知, 脾触知せず.検査では尿蛋白 (+), 赤血球416万, 白血球3,600/mm3, 血小板4.2万, GOT 411U, GPT 471U, 血清梅毒反応生物学的偽陽性 (+), 末梢血薄層塗抹標本で熱帯熱マラリア環状体を全赤血球の3%に認め, 熱帯熱マラリア再燃と診断.31日よりキニーネ600mg, 8時間毎点滴静注計4回施行, 同日解熱, 頭痛も消失した, semi-micro techniqueによるin vitro感受性試験では50%成熟阻止クロロキン濃度が0.44nmol/mlとクロロキン高度耐性であることが確認され, ファンシダール ® 3錠追加内服して完治した.
    本邦でも臨床的にクロロキン耐性とされた熱帯熱マラリア症例は少なからず報告されているが, semi-micro techniqueによるin vitro感受性試験でクロロキン耐性を確認した症例は稀である.本例はナイジェリアで罹患した明らかなクロロキン耐性熱帯熱マラリアとしては本邦で初例である.
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