1986年9月より抗HIV抗体検査を開始し, 1993年12月迄に当所外来, 大阪府下29カ所の保健所及び支所, 病院, ハイリスク集団のサーベイランスを通して31,059件の検体を検査した.
1988年12月迄はEIA法を用い, 1989年1月からはPA法を用いた. スクリーニング陽性で確認検査のWB法で判定保留がEIA法で5例, PA法で2例あった. EIA法の偽陽性率は0.235%(11/4,687) であり, PA法の偽陽性率は0.011%(2/17,922) であった.
推定感染機会33日後に保健所で受けた抗体検査が陰性で, その後他所の検査で陽性となった例, 同じく31日後の保健所の検査でPA法陽性WB法陰性でPA法の偽陽性とされたが, その後他所の検査で抗体陽性となった例についてレトロスペクティブにHIV抗原を調べたところ, 2例とも保健所の段階で陽性であった.
これらの結果をもとに抗HIV抗体検査の問題点と, 確認検査時に抗原検査を併用することの重要性について考察した.
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