日本健康教育学会誌
Online ISSN : 1884-5053
Print ISSN : 1340-2560
ISSN-L : 1340-2560
1 巻, 1 号
選択された号の論文の13件中1~13を表示しています
  • 宮坂 忠夫
    1993 年 1 巻 1 号 p. 1-2
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • ―小児口腔疾患の生体力学的要因とその予防―
    西原 克成
    1993 年 1 巻 1 号 p. 5-8
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    学童期の健康教育の一環として実施されている学校歯科保健においては, 今日齲蝕や歯周疾患のみならず, 歯列不正や咬合機能障害などの予防が重要となっている。
    最近, 生体力学的因子が顎顔面の変形症のみならず歯列不正や頸椎の生理的側彎などにも影響することが明らかとなって来た。咀嚼器官に影響する生体力学的要因は, 口腔とその周辺の習癖として一括される。
    学童期はこれらの習癖が習得される時期と一致すると考えられるので, 習癖の予防がこの時期の健康教育には必須と考えられる。主な習癖には口呼吸習癖, 片側咀嚼習癖, 睡眠姿勢習癖, 頬杖習癖などがあるが, これらの習癖は互いに連鎖するため変形症が助長されると考えられる。この時期に習得された習癖は, 生涯にわたり咀嚼器官のみならず気道に障害を生ずるとともに姿勢などに影響する。学童の健全な発育と顎顔面の骨格系変形症の予防の観点から, 今日殆ど無視されている口腔に関連する躾を健康教育の一環に早急に取り入れる必要がある。〔日健教誌1993; 1: 5-8〕
  • 田代 悦章, 渡邉 正樹, 岡田 加奈子, 高江洲 義矩
    1993 年 1 巻 1 号 p. 9-15
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    本研究は, セルフケアの概念にもとづき, 中学生を対象に口腔内の自己評価と自己観察を取り入れた実験的歯科保健プログラムを実施し, その客観的評価を試み, 効果判定をおこない, 今後の歯科健康教育の指針を得ることを目的とした。
    授業実施前後で, 知識・態度・行動の評価として質問紙調査を, 行動変容の指標として歯口清掃状況の診査を実施とした。齲蝕と歯周疾患の予防に関する知識についての質問「歯垢は細菌のかたまりである」に対する正答率は, 授業実施群で47~69%と高く, その知識の維持も良好であった。甘いものに対する摂食行動は, 歯科保健授業, 歯口観察, 歯科保健指導のすべてを実施した群で向上した。態度と歯口清掃状況については授業実施群と実施しなかった群との間に統計学的に有意な差を認めなかった。
    これらのことから今回実施した歯科保健授業は特に知識の改善に効果的であり, さらに実際的な歯みがき指導方法の検討が必要であることが示唆された。〔日健教誌, 1993; 1: 9-15〕
  • ―バイキングによる熱量の目測値と健康・食生活の意識の変化との関連―
    針谷 順子, 足立 己幸
    1993 年 1 巻 1 号 p. 17-33
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    中高年男性勤労者46人に対し, 食事のセルフチェックのために食事量の目測能力の形成に注目して教育プログラムを実施した。そのプログラムは講義, 調理実習とバイキング方式の食事で構成された。バイキングを目測能力の教育の場と, 目測能力の変化を判定する場としてとらえ, クイズ形式で目測値の回答を求めた。食事の熱量目測能力は, バイキングで摂取した食事の熱量を実測値とし, それを各自が目測した値との差を基に目測誤差係数を求め, 指標とした。その教育効果を, (1) 食事の熱量の目測力の変化, (2) それと健康・食生活への意識との関連の面から検討し次の結果が得られた。
    1.セミナー初日の1食の摂取熱量 (実測値) は平均883±222kcalに対し, 目測値は1336±618kcalあり, 目測誤差係数は平均59±76であった。
    2.セミナー4日目には, それぞれ728±227kcal, 797±216kcal, 17±14のみとなり, 前後値で値は有意に低下し, 目測能力は向上したととらえられた。
    3.個人差が著しく, 最も変化の大きかった者は誤差係数で310から12で298変化した (最小は1のみ) 。
    4.セミナー4日目の目測誤差係数が低下しかつ値が20以内になり目測能力が高まった「向上群」27人は, 高まらなかった「非向上群」19人に比べ, 以下の傾向がみられた。
    1) セミナー期間中の, 食事の摂取熱量は目標値に対して充足率+10%以内で摂取した者が多く, 消費熱量との差は肥満度に適合した値となり, 体重は適正方向に増減した者が有意に多かった。
    2) セミナーを受講して3か月後の食生活への影響では, 食事の熱量や体重のことを気にして食べるようになったなど, 食事の熱量の目測に関連する内容を自由記述した者が半数を越えて (17人63.0%) 有意に多かった。
    〔日健教誌, 1993; 1: 17-33〕
  • 田村 誠, 川田 智恵子
    1993 年 1 巻 1 号 p. 35-48
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    これまでわが国でほとんど議論のなされていない, 健康教育・ヘルスプロモーションの経済的評価について論じた。
    まず, 既存文献のレビューにより, 経済的評価の枠組み・方法を整理した。経済的評価の代表的な分析手法として, 「費用-効果分析」「費用-便益分析」「費用-効用分析」の3つを示した。
    次に, その3つの分析方法を, 健康教育・ヘルスプロモーションの経済的評価に適用した実証研究例を招介した。
    その上で, 健康教育・ヘルスプロモーションの経済的評価を行うことの有効性・意義と課題について検討した。有効性・意義としては, 「経済性」という新たな視点からの評価が可能なことに加えて, 種類の異なるプログラム間の比較が可能となることや, プログラムの計画段階での事前評価が可能になることなどが認められた。一方, 費用・成果の範囲の決め方, 費用・成果の個々の項目の把握方法など, 方法論的に種々の問題があることも判明した。
    〔日健教誌1993; 1: 35-48〕
  • 武藤 孝司, 関戸 好子
    1993 年 1 巻 1 号 p. 49-56
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    A社健康管理室から健康教育用ビデオの貸し出しサービスを受け, アンケートに回答した107名 (男95名, 女12名) の従業員を対象として, ビデオを健康教育の教材として貸し出した場合の有用性を検討した。ビデオ利用のきっかけとしては「病気について知りたかった」が最も多かった。ビデオの選択理由で最も多かったのは「他の情報源よりも分かりやすいと思った」という理由であった。ビデオの有用性に関しては94%は「役立った」または「大変役立った」と回答しており, その理由として健康管理上の重要事項を理解するにとに役立ったことが挙げられた。ビデオの難易度に関して「難しい」と回答したのは4%であった。動機づけ成功率は, 喫煙に関しては18%であったが, その他の生活習慣に関しては40%から75%であった。配偶者, 親, 子供と一緒にビデオを視聴した者の割合はそれぞれ81%, 23%, 30%で, 家族と一緒にビデオを試聴した者がかなりおり, ビデオの個人貸し出しは家族が共に健康について考える機会を提供すると考えられた。以上から, 職域での健康教育用ビデオの個人貸し出しは成人に対する健康教育の有効な手法の一つとして活用すべきと考える。〔日健教誌1993; 1: 49-56〕
  • 平田 亜古, 鈴木 久乃, 善福 正夫, 川田 智惠子
    1993 年 1 巻 1 号 p. 57-69
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    本研究は, 自発的に食生活改善の必要を感じることの少ない大学男子運動部員に栄養教育を試み, 教育のプロセス評価と効果判定をし, 栄養教育の方法を検討することを目的として行った。対象者は国立T大学アメリカンフットボール部男子1年生部員45名である。対象者の食生活上の問題点を分析し, 教育目標は, 望ましい食物選択の自己管理能力を養うことに設定し, 栄養教育の企画から評価までを計画した。教育方法は, 食事を媒体とした3回シリーズの無料の夕食会, 講義, 自己学習, 質疑応答を組み合わせた。特に, 2回目には今回の教育の中心となる。体力づくりと食生活に関しての系統的な講義を行った。その結果, 1) 教育に1回以上参加した者は41名 (91.4%) , 3回連続参加者は13名 (28.9%) , 全く参加しなかった者は4名 (8.9%) であった。参加回数は, 部活動に積極的に参加している者ほど有意に多かった。2) プロセス評価では, 話がわかりやすい, 質問がしやすい, 夕食会は楽しい, 夕食会で得をしたと回答した者の比率は, 1, 3回目よりも2回目が高かった。3) 教育の効果判定は, 2回目の出席 (n=16) , 欠席 (n=10) 別により検討した。夕食会の料理選択状況で出席群より有産に多く選択していたものは, 総料理数, 副菜, 野菜料理であった。
    栄養所要量に対する知識で出席群が欠席群より有意に適正回答者の比率が高かった項目は, エネルギー, 鉄ビタミンB2, ビタミンCで, わからないと回答した者の比率は出席群が有意に低かった。学習目標に対する対象者の理解度では, 両群とも皮下脂肪と体格の関係, エネルギー携取が夕食に偏らない, 栄養剤に頼らないことを理解できた者の比率は70%以上いたが, 活動量と消費エネルギー量の関係, 「4つの食品群」の分類, 料理を主食, 主菜, 副菜別にバランスよくとることをよく理解できた者の比率は前出の3項目よりも低かった。
    〔日健教誌1993; 1: 57-69〕
  • 江口 篤寿
    1993 年 1 巻 1 号 p. 71-72
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 川田 智恵子
    1993 年 1 巻 1 号 p. 73-75
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 埋忠 洋一
    1993 年 1 巻 1 号 p. 75-80
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 高橋 浩之
    1993 年 1 巻 1 号 p. 81-91
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 島内 憲夫
    1993 年 1 巻 1 号 p. 91-99
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 武藤 孝司
    1993 年 1 巻 1 号 p. 99-114
    発行日: 1993/12/24
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
feedback
Top