日本健康教育学会誌
Online ISSN : 1884-5053
Print ISSN : 1340-2560
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14 巻 , 1 号
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  • 小山 修
    14 巻 (2006) 1 号 p. 1
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 高橋 俊彦, 三徳 和子, 長谷川 卓志, 星 旦二
    14 巻 (2006) 1 号 p. 2-15
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    目的: 研究目的は, 都市に居住する高齢者の外出実態と共に, 外出を規定する要因間の関連性と構造を総合的定量的に明確にすることである.
    方法: 調査対象者は, 65歳以上の都市部在宅高齢者で2001年のアンケート調査に回答した13, 067人である.データは自己記載式で, 生活実態調査項目は, 外出状況, 痛みや治療中の疾病状況, 主観的健康感, 日常生活動作, 趣味, 付合などである.これらライフスタイルに関連する多面的な項目間で潜在変数を抽出して, 関連性と構造を総合的定量的に説明するために, 共分散構造分析を行った.
    結果: 『外出』 (以後, 『』は潜在変数を示す) 行動を規定する関連要因は, 買物や一人で外出できることのほか, 外出頻度・歩行時間・交通手段・離床度・知的能動性である.『健康状況』は疾病・痛みの身体的な条件のほか, 主観的健康感・生活満足感であり, 『参加』は人間関係や生きがいに関連した趣味・付合・地域活動などの関連要因で規定されている.これら3潜在変数間の関連性分析から, 『外出』は『健康状況』の他に『参加』によって規定されるとする“社会生活モデル”の仮説検証を行うことができた.『参加』から『外出』への総合効果は, 『健康状況』から『外出』への直接効果と同等程度の強さであることと, 高齢期ほどその重要性が高いことが定量的に示され, 『参加』を重視した健康増進・予防策により, 外出が促進される可能性が示唆された.
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  • 甲斐 裕子, 山口 幸生, 徳島 了, 中根 明美, 中田 三千代, 岩藤 尚美, 南 智恵, 徳山 浩子, 瀬古 由美子
    14 巻 (2006) 1 号 p. 16-27
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    身体活動と食行動の改善を目的として, コンピュータ, インターネット, および郵便を活用した非対面型プログラム「lnternet Health up System: IHS」を開発した.本研究ではIHSを地域保健事業として実践し, その効果およびユーザビリティを前後比較によって調査した.IHSではコンピュータが個人に合わせて自動作成した教材を保健師が対象者に2週間ごとに計4回郵送する.教材作成のプログラムはシステムを開発した大学研究室のサーバ内に置かれた.保健師はインターネット経由で教材作成に必要な情報の入力と教材出力を行った.対象者49名の平均年齢は49.8±11.9歳, 43%が男性, 71%が有職者であり, 本プログラムには従来の保健事業には参加の少なかった層が参加した.事後調査票かつ医療機関での検査結果の提出をもって継続と定義すると, 継続率は63.3% (31名) であった.継続者では目標行動の66~75%が達成され, 1週間あたりの運動時間が有意に増加した.さらに, 体重・収縮期血圧・総コレステロール・中性脂肪・LDLコレステロールが有意に減少した.プログラムに対する対象者の総合評価は8.3±1.7点 (10点満点) であり, 保健師はプログラムの利便性や有用性について高く評価した.以上の結果より, IHSは地域保健分野での有用性と実現性は高いと考えられた.
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