日本健康教育学会誌

健康教育・ヘルスプロモーションの課題と日本健康教育学会の活動

川田智恵子

2006 年 14 巻 2 号 p. 69-70
発行日: 2006/09/30
公開日: 2010/03/19

DOIhttps://doi.org/10.11260/kenkokyoiku1993.14.69

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神卒社会人の社内サポートネットワーク構造がメンタルヘルスに及ぼす影響について

河合薫, 山崎喜比古

2006 年 14 巻 2 号 p. 71-81
発行日: 2006/09/30
公開日: 2010/03/19

DOIhttps://doi.org/10.11260/kenkokyoiku1993.14.71

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目的: 新卒社会人の入社半年後のメンタルヘルスを良好に保つ, 効果的な社内サポートネットワーク構造について検討した.
方法: 都内近郊の4大学卒業予定の男女890名に, 自記式調査票を入社直前・3ケ月後・半年後の計3回配布・回収し, すべてに回答した180名を分析の対象とした.メンタルヘルスの把握には心身症状, 抑うつ, 自尊感情, ワークモチベーションを用いた.サポートネットワークは仕事に役立つ情報をくれる情報的ネットワークと職場以外でも交流のある友好的ネットワークの2機能に分類し, 人数・役職・接触頻度・親密性の4項目をネットワーク構造の変数とした.分析は入社半年後のメンタルヘルス4指標各々で対象を高・低群に分割し, 入社3ケ月後時点のネットワーク構造の差を比較した (T検定) .
結果: 情報的ネットワークでは, 人数・接触頻度が多いほど自尊感情とワークモチベーションが高く, 役職の高さはワークモチベーションとのみ関連した.親密性の高さはメンタルヘルス4指標すべての良好さに影響した.友好的ネットワークでは, 4項目すべてが自尊感情とワークモチベーションの良好さと関連を示した.
結論: 仕事に役立つ情報をくれるより多くの人と, 頻繁に接触し, 親密性の高いネットワーク構築の重要性が示唆された.職場以外でも交流のある仲のいい同僚を得ることも, 自尊感情とワークモチベーションを高めることが明らかになった.

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修正版Perceived Health Competence Scale (PHCS) 日本語版と社会経済的地位との関連性の検討

戸ヶ里泰典, 山崎喜比古, 小出昭太郎, 宮田あやこ

2006 年 14 巻 2 号 p. 82-95
発行日: 2006/09/30
公開日: 2010/03/19

DOIhttps://doi.org/10.11260/kenkokyoiku1993.14.82

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ヘルスプロモーションを主眼とした健康関連習慣あるいは健康関連行動の変容に関与するプログラムにおける能力評価指標として自己効力理論を基盤に作成された主観的健康管理能力尺度 (Perceived Health Competence Scale; PHCS) が注目されている.本研究では修正版PHCS日本語版を使用し, PHCSと社会経済的地位との関連性の検討を行うことを目的とする.日本国民全体より層化二段抽出した男女3, 000名に対し, 構造化面接法を行ない1, 910名より回答を得た (回収率63.7%) .これらのうちPHCSに回答している1, 781名 (有効回答率59.4%) を分析対象とした.社会経済的地位として, 両親および本人の教育歴, 本人の職業, 収入について測定した.男女別の, PHCSスコア分布, 及びPHCSを目的変数とし, 社会経済的地位を説明変数とした重回帰分析の結果, 以下の諸点が明らかとなった.すなわち, 男性において高いPHCSスコアには, 本人の教育歴が高いこと, 定年退職者, ホワイトカラーであることが関連する点, 一方でPHCSスコアと収入の間には関連が見られなかった点, 女性では高いPHCSスコアには母親の教育歴が高いこと, 専門職や自営業であること, 低収入ではないことが関連する点である.こういった社会経済的な格差については今後更なる縦断的デザインでの検討が望まれる.一方で, 決定係数は10%未満にとどまることからもPHCは後天的に形成される可能性があり, PHCの維持あるいは増進に関するメカニズムおよび介入プログラムの開発に関する検討も望まれる.

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運動実践者の生活習慣病危険因子に関する研究

―因子構造と主成分得点に基づく検討―

笠巻純一, 笠井直美, 杉本英夫

2006 年 14 巻 2 号 p. 96-106
発行日: 2006/09/30
公開日: 2010/03/19

DOIhttps://doi.org/10.11260/kenkokyoiku1993.14.96

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目的
本研究の目的は, 健康教育における基礎資料の検討である.新潟市の公共体育施設利用者で社会人である者2, 104人を対象とした質問紙による生活実態調査 (食事, 飲酒, 喫煙, 心理的ストレス, 体格など) から, 性, 年齢階級別の生活行動パターンを示し, 生活習慣病の危険因子について検討した.
分析方法
因子抽出法として, 主成分分析を用いた.有意性の検定には, 1元配置分散分析, 多重比較検定, F検定, スチューデントのt検定, ウェルチのt検定を用いた.
結果と考察
生活習慣に係わる因子構造が明らかとなった.欠食, 栄養摂取, 喫煙の関連因子は, 若年層ほど主成分得点が低いことが示された.中高年層における男女の因子構造及び主成分得点に着目すると, 中高年層の男性は, 女性よりも職業上の運動量, 心理的ストレス, 肥満度, 飲酒率の関連因子における主成分得点が低いことが示された.女性における特徴的な因子は, スナック・間食や菓子の摂取などの関連因子であり, 男性と比較して主成分得点が顕著に低いことが示された.これらの因子は, 生活習慣病の危険因子と成り得る生活行動パターンと考えられるのではなかろうか.
結論
本研究で示唆された若年層の食生活の乱れと喫煙の関連行動, 中高年男性の肥満とストレス, 過度な飲酒・運動不足の関連行動, 女性の間食行動などの生活行動パターンは, 生活習慣病の危険因子を検討する上での一指標となり, 健康教育に活用できるものと考えられる.

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学校検尿の現状と課題

五十嵐隆

2006 年 14 巻 2 号 p. 111-115
発行日: 2006/09/30
公開日: 2010/03/19

DOIhttps://doi.org/10.11260/kenkokyoiku1993.14.111

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