日本健康教育学会誌
Online ISSN : 1884-5053
Print ISSN : 1340-2560
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15 巻 , 1 号
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  • 岩永 俊博
    15 巻 (2007) 1 号 p. 1-2
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 赤松 利恵, 武見 ゆかり
    15 巻 (2007) 1 号 p. 3-18
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    本稿では, 今後の栄養教育におけるトランスセオレティカルモデル (以下TTM) の活用を研究面, 実践面の両面から推進していくために, 1) TTMの概要, 2) 食行動の変容へ適用した場合の問題点, 3) 栄養教育における実際の活用方法を, 主に欧米の先行研究より整理し, まとめた.
    禁煙教育のために開発されたTTMは, 理解しやすく, 実践的なモデルであるため, 現在では様々な健康行動に応用され, 食行動の変容にも適用されている.しかし, 食行動は喫煙行動と異なる特徴があるため, TTMを食行動に適用しようとすると, いくつかの問題点が生じることが指摘されている.これらの問題点が, TTMを用いた栄養教育効果の科学的根拠の蓄積を遅らせる要因になっているともいえる.
    欧米で行われたTTMを用いた15の介入研究をレビューした結果, 栄養教育は様々な領域で実施され, その方法も一.対一のカウンセリングから集団教育, 食環境の整備と幅は広かった.現段階では, TTMを適用させた栄養教育の方が教育効果が明らかに高いとはいえないが, 全体的にみて, コントロール群より, TTMを用いた介入群の方が効果がみられている.数は少ないが, 我が国においても, 近年, TTMを用いた栄養教育に関する研究の報告が行われている.今後さらに介入研究が増えることを期待すると同時に, 評価指標の検討や食行動への適用で生じる課題に関する研究を行っていく必要があると考える.
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  • Eun Woo Nam, Eun-Joo Jo, 守山 正樹
    15 巻 (2007) 1 号 p. 19-32
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は, 現代の韓国に適用できる参加的な健康増進教育方法の開発, および同方法による働きかけの評価, である.検討の出発点として日本で使用実績がある対話誘発型の質問系列WIFYを用いた.予備調査として, 2004年9月始めに韓国釜山市のK大学で学生20名にWIFYを問いかけ, WIFYの特徴 ( (1) 正解がない形での質問, (2) 記入結果の参加的共有) への学生の反応を探った.さらに問いかけにおける健康への志向性を強めるべく, 質問方法の改変を検討し, WIFYを問いかける際の三つの前提条件中に健康を含める方法を考案した.出来上がった質問方式をK (Korea) -WIFYと命名し, 回答を書き込むワークシート (K-WIFYシート) を作成した.
    2004年9月末にK大学の学生216名にK-WIFYを試行した.働きかけの時間は60-70分で, 学生たちは教育の全過程に参加し, (1) K-WIFY1・2・3の質問に対する回答の作成および自分自身の回答への説明と解釈, (2) K-WIFYシートによるグループでの対話と討論, (3) 討議後の感想の記録, の順で進めた.K-WIFY1・2・3への学生の反応については, K-WIFYシートに記入された言葉をカテゴリー化した上で, 主要な言葉の出現頻度と順位を分析した.討論後の効果については, 同シートに記入された感想/説明を素材として2人の研究者が独立に内容分析を行い, 判断が一致した187名での効果について, 検定を実施した.
    学生が健康と関連して重要に思う要素は19個のカテゴリーに分類され, 自然, 特別な場所, 精神が上位に位置づけられていた.日常生活の観点 (K-WIFY1) からは食生活および睡眠/休息が, 地域的勧点 (K-WIFY2) と世界的観点 (K-WIFY3) からは特別な場所と自然が, 最も重要と位置づけられていた.対話と交流・討論後の教育効果につき, 学生187人の判断は“効果あり”137人, “効果無し”4: 人, “どちらとも言えない”9人の順であった.
    韓国の大学生を対象とするK-WIFYを利用した参加的健康増進教育は, 健康に関連する生活上の重要要素を概念化する効果を示した.参加的な相互作用を通して, 健康に対する観点の変化と拡大が達成された.
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  • 宮坂 忠夫
    15 巻 (2007) 1 号 p. 33-66
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    (1) 研究の目的としては, ニーズアセスメント, 健康教育プログラムの開発, 介入実験等研究者自身が実施した調査あるいは健康教育プログラムに関するものが多く, 効果的な健康教育の実践という観点から重要なものばかりである.一方, 理論やモデルの構築等理論的なものは少ないが, 健康教育学の総合性, 実践性を考慮すれば当然といえよう.
    (2) 研究のデザインについては, 横断研究, 対照群のない前後比較, 事例研究, 介入研究 (RCTではないが対照群あり) が多いが, 研究の目的との関係では, 目的に対応して選ばれている.健康教育の実践にかかわる典型的な介入実験では, 介入研究 (対照群あり) , 対照群のない前後比較, 介入研究 (RCT) が主であるが, このような研究が一層実施されることが望まれる.
    (3) 研究・調査の方法としては, 方法が一種類のみが約7割を占めていて, 集合調査, 配票調査, 郵送調査等比較的に実施しやすい方法が多い.これは調査方法の信頼性と妥当性に留意する必要があることを示していると思われる.2種類以上の組合せは大変多種多様で, 方法に対する発想が自由といえよう. 研究のデザインとの関連でも, 方法について種々工夫がなされていると思われる.しかし, デザインが事例研究の場合, 方法としてききとり, 集合調査や質問紙面接法が含まれていて, 「事例」や「ききとり」という用語が様々に解釈されているのかと思われる.
    (4) 健康教育の基礎になっている理論・モデル・構成概念については, 大変古いモデルであるKAPモデルが最も多く, 次いで社会的学習理論, エンパワメント, 住民参加, セルフエスティーム, トランスセオレティカル・モデル, ソーシャルサポート, プリシード・プロシードモデル, 地区 (地域) 診断等である.これらは, 研究の目的として, 健康教育プログラムの企画・実施・評価に関連が深い.健康教育プログラムの開発や介入実験においても同様である.なお, 敢えて付言すると, それぞれのモデルがどのように理解されているかという問題があろう.
    (5) 研究の健康・生活上の分野については, 回答数がきわめて多く平均2回答である.健康づくり, ヘルスプロモーション, 食生活・栄養, 生活習慣病, 運動・休養等, 日常生活と健康に関するものが圧倒的に多く, この点は研究のデザインに拘らず, おおむね同様である.
    (6) 研究の主な領域は, 保健については地域, 学校, 産業の順に多かったが, 健康教育または研究の場もほぼこれに対応して, 都市部, 農山村, 保健・医療機関 (計49%) , 大学 (短大・専門学校を含む) , 中学校・高等学校, 小学校 (計41%) , 企業 (12%) の順である.
    (7) 研究の対象者としては, 児童・生徒, 学生, 成人, 地域住民, 専門職, 企業の従業員が多く, また研究の目的に応じて種々様々であるが, 対象者を選ぶ際の容易さや正確さがかかわっていると思われる.
    (8) 健康教育の内容および健康教育の方法は, ともに「健康教育は含まれていない」が約2割ある一方, 「含まれている」の回答は約2倍弱で相当多い. 健康教育の内容としては, 態度・行動変容のための教育, 知識・情報の提供, 対象者の健康問題の教育, ライフ・スキルの教育が多いが, この傾向は研究の目的にかかわりなく, ほぼ同様である. 健康教育の方法としては, 以前からよく行われてきた講演・講義等の集団教育と個別教育 (指導) が大変多いが, グループワークや参加型教育, 実習も少なくない.研究の目的との関連でみると, 介入実験等で特にグループワークや参加型教育が多い場合を除き, この傾向はほぼ同様である. 健康教育の内容と方法との関係については, 態度・行動変容と知識・情報の提供の場合, ともに方法は全体の傾向に類似していて, 両者の問にあまり差がみられない.ただしライフ・スキルの教育等内容が異なると方法にも違いがみられる.
    (9) 年次別の傾向では, 今回は年次による一定方向の顕著な変化はとらえられなかった.しかしながら, (1) 研究の目的, デザインの部分で, 介入研究, 特にエビデンスレベルの高い研究へのシフトの兆しがみられること, (2) 理論・モデル・構成概念を用いた研究が多様に展開されていること, (3) 健康教育技法は技術革新の普及にも大きく影響されており, 今後もそうした傾向は続くであろうこと, などがわかった.
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  • 衞藤 隆
    15 巻 (2007) 1 号 p. 73-79
    公開日: 2010/03/19
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