日本健康教育学会誌
Online ISSN : 1884-5053
Print ISSN : 1340-2560
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17 巻 , 3 号
選択された号の論文の5件中1~5を表示しています
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巻頭言
原著
  • 赤松 利恵, 井土 ひろみ
    17 巻 (2009) 3 号 p. 147-159
    公開日: 2011/02/21
    ジャーナル フリー
    目的:児童を対象とした「食に対する感謝の気持ち」を測定する尺度の作成を目的に,尺度の信頼性と妥当性を検討すること.
    方法:2006年10月から12月にかけて,都内公立小学校5・6年生の児童2,070人を対象に横断的自記式無記名の質問紙調査を実施した.尺度の信頼性は,内的整合性の指標であるクロンバックαを用いて確認し,妥当性は,栽培活動の経験,野菜摂取状況,家庭での食事環境との関連性によって検討した.
    結果:有効回答数は,1,994人であった(回答率:96.3%).探索的因子分析の結果,「認知的側面」因子と「行動的側面」因子の2つの因子が得られた.さらに,確認的因子分析を行った結果,最終的に「認知的側面」因子5項目(クロンバックα=0.80),「行動的側面」因子3項目(クロンバックα=0.72)の計8項目(クロンバックα=0.78)が残った(適合度指標:GFI=0.99,CFI=0.99,RMSEA=0.04).妥当性の検討においても,すべて妥当な結果が得られた.例えば,野菜を「ほとんど毎日食べる」と回答した児童は,「ほとんど食べない」と回答した児童に比べ,「食に対する感謝の気持ち」の得点は高かった.
    結論:本研究は,食に関する指導でこれまで個人の主観による評価しかできなかった「食に対する感謝の気持ち」を客観的に評価するための尺度を開発し,都内の小学生5・6年生において,その信頼性と妥当性を確認することができた.
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  • 香取 輝美, 大久保 公美, 松月 弘恵, 福田 洋, 植松 里子, 冨永 沙織, 武見 ゆかり
    17 巻 (2009) 3 号 p. 160-174
    公開日: 2011/02/21
    ジャーナル フリー
    目的:勤労男性では肥満者が増加しており,日常の食生活の中で実行可能な体重コントロールの方法を見出すことは重要な課題である.本研究では,1食の適量把握の認識と,食行動及び体重コントロールとの関連を明らかにすることを目的とした.
    方法:食事バランスガイドに基づいた「バランス弁当」と栄養情報カードを組み合わせた介入プログラムを開発し,都内N社の男性従業員63名を対象に,3ケ月間,週3回職場昼食として提供した.事前事後の質問紙調査及び身体計測には44名から協力が得られた.事後調査の回答から「適量がわかった群(n=23)」と「適量がわからなかった群(n=21)」の2つに分け,介入前後の食行動及び体重・腹囲等の変化を検討した.
    結果:食行動の変化では,適量がわかった群で,食事バランスガイド活用ステージで有意に良好な変化がみられた.体重も平均73.7(SD11.1)kgから72.4(SD10.0)kgへ有意に減少した(p=0.02).更に減量が必要な肥満者,適量がわかった群16名,適量がわからなかった群13名に限定し解析したところ,わかった群のみに平均78.4(SD9.0)kgから76.4(SD7.6)kgへ有意な体重減少がみられた(p=0.03).わからなかった群では,食行動,体重共に有意な変化はみられなかった.
    結論:1食の適量把握の認識ができるようになることは,勤労男性の体重コントロールに関連しているものと示唆された.
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実践報告
  • 海老原 泰代, 三浦 秀史, 高橋 裕子, 山川 正信
    17 巻 (2009) 3 号 p. 175-183
    公開日: 2011/02/21
    ジャーナル フリー
    目的:就労者でも参加しやすい健康教育支援プログラムを開発するために,携帯電話の写真付きメール機能を利用した個別食事相談が,食事摂取量や体重減少へ与える影響について探索することを目的とした.
    対象:禁煙を3年以上継続している男性6名で,平均年齢49.3(SD5.6)歳,平均喫煙期間26.8(SD7.2)ケ月,平均禁煙期間43.0(SD17.0)ケ月である.
    方法:評価項目は体重,腹囲,食事摂取頻度調査票による食事摂取量とした.携帯電話のメールで1日2回食事と運動についての情報提供を含む,1ケ月間の減量支援プログラムを提供した.参加者は写真付きメールを利用して支援期間中に3日間の食事の写真を送付し,管理栄養士による個別食事相談を受けた.また,参加者から支援者への相談は期間中随時可能とした.検定はWillcoxonの符号付き順位和検定を用い,有意水準は5%とした.
    結果:体重は平均で2.3kg,BMIは0.4kg/m2 有意に減少し,腹囲も有意ではなかったが2.6cm減少した.総摂取エネルギー量の平均は開始時の2,945kcalから終了時には2,072kcalに有意に減少した(p=0.03).また,タンパク質,脂質,炭水化物,カルシウム,ビタミンB2 および食塩の摂取量,アルコールおよび油脂類からのエネルギー摂取量は有意に減少した(p<0.05).
    結論:写真付きメールによる食事相談と携帯電話のメール機能による情報提供を取り入れた減量支援プログラムは,食事摂取量を減少させ,体重コントロールに有効であることが示唆された.
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  • 種田 行男, 加納 政芳, 山根 基, 笠井 達也, 鈴木 敏博, 加賀 善子
    17 巻 (2009) 3 号 p. 184-193
    公開日: 2011/02/21
    ジャーナル フリー
    目的:中高年女性の運動実施意欲を高めて運動習慣の形成を支援するための家庭用体操ロボットを開発し,その実用性を検討した.
    方法:対象者は軽度の膝痛を有する中高年女性6名,年齢64(SD11)歳であった.この6名に膝痛軽減のための体操(膝関節の屈伸,大腿四頭筋の収縮,膝関節の屈曲と大腿四頭筋のストレッチ,膝関節まわりの筋収縮)を指導した.体操ロボットはHITEC Robotics製のROBONOVA―I(高さ310×幅180×奥行き90mm,重量1.3kg)を使用し,膝痛軽減体操を模擬するプログラムをロボットに搭載した.6人の対象者に体操ロボットを貸与し,20日間毎日自宅でロボットと一緒に体操を実施するように指示した.ロボットとの体操期間終了後にFocus Group Interview(FGI)を実施し,その内容を質的に分析した.
    結果:対象者の介入期間中のロボット利用率は,90.4(SD12.5)%であった.インタビュー内容の質的分析の結果,3つのカテゴリーおよび11のサブカテゴリーが抽出された.これらのカテゴリーの関連性を検討し構造モデルを作成した.その結果,体操習慣形成の構造は,「体操ロボットに対する好印象」に始まり,「動機づけ」,「ロボットへの愛着」,「仲間意識」を通じて「体操ロボットの積極的利用」に到達した.
    結論:対象者となった中高年女性は体操ロボットを積極的に受け入れていた.今回用いた体操ロボットは対象者の体操習慣の形成支援ツールとして活用できることが示唆された.
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