日本健康教育学会誌
Online ISSN : 1884-5053
Print ISSN : 1340-2560
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17 巻 , 4 号
選択された号の論文の7件中1~7を表示しています
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巻頭言
原著
  • 加藤 佳子
    17 巻 (2009) 4 号 p. 224-236
    公開日: 2011/10/31
    ジャーナル フリー
    目的:女子大学生の食行動の異常傾向と,過食抑制,拒食抑制に関するセルフ・エフィカシー(以下SE),心理的ストレス反応や痩せ願望,甘味に対する態度などの心理的要因との関係性について検討した.
    方法:女子大学生280名を対象に質問紙調査を実施した.質問内容は,心理的ストレス反応と痩せ願望および甘味に対する態度,過食抑制に関するSE(過食抑制SE),拒食抑制に関するSE(拒食抑制SE),そして食行動の異常傾向(EAT―26,EDIのBulimia)であった.
    結果:重回帰分析を行った結果,過食抑制SEは,Bulimiaの得点と負の関連が認められた(β=−.333,p <.001).一方拒食抑制SEは,EATの得点と正の関連にあった(β=.104,p <.05).また,心理的ストレス反応,痩せ願望,甘みに対する態度もBulimiaの得点やEATの得点と正の有意な関連が認められた.
    結論:過食に対しては,過食抑制SEを高めることが有効であることが示唆された.このことによって今後,食行動を制御する上で重要な手掛かりを得ることができたと考えられる.
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  • 中山 直子, 高 燕, 清古 愛弓, 星 旦二
    17 巻 (2009) 4 号 p. 237-247
    公開日: 2011/10/31
    ジャーナル フリー
    目的;東京都立高校生を対象に,高校生の充実した学校生活と,家庭の支援環境や悩み体験との相互関連性について,総合的・構造的に明らかにすることを研究目的とした.
    方法;対象は,東京都立高校全日制高等学校174校の1年生とし,平成18年2月に自記式無記名の質問紙調査を実施した.各学校1クラスの生徒合計6,542人(男子3,224人女子3,318人)である.有効回答数3,208人(内訳男子1,463人,女子1,663人,不明82人)のうち,性別不明者を除いた3,126人を分析対象とし,共分散構造分析を用いて分析した.回収率は49.0%(男子45.4%,女子50.1%)であった.分析にはSPSS16.0JとAMOS16.0を用いた.
    結果;探索的な因子分析の結果より得られた3つの潜在変数から,高校生の充実した学校生活を規定する概念モデルを設定した.高校生の『充実学校生活』(『』は潜在変数を示す)は,『家庭の支援』から直接的に規定され,『悩み体験』を通して間接的にも規定されることが明らかになった.このモデルによる『充実学校生活』の決定係数は,女子で51%,男子で39%であった.
    結論;都立高校生の充実した学校生活を規定する要因としては,家庭における支援の重要性が示唆された.家庭における支援環境づくりとして,特に保護者と生徒が顔を合わせ,学校での様子や出来事について話す機会を持つことの重要性が構造的に明らかになった.
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  • 酒井 健介, 太田 篤胤, 杉浦 克己, 赤松 利恵
    17 巻 (2009) 4 号 p. 248-259
    公開日: 2011/10/31
    ジャーナル フリー
    目的:トランスセオレティカル・モデル(TTM)は,食行動においては野菜や果物の摂取など特定行動の定着に応用されているが,栄養教育においては食生活全体に関して正しい習慣を身につける必要がある.本研究では,大学生を対象とし適切な食生活に関する変容段階と栄養摂取状況および心理的要因との関係性について明らかにすることを目的とした.
    方法:大学生675名(男性41.8%)を対象に,適切な食生活に関する変容段階,意思決定のバランス(prosとcons),自己効力感(SE)を調査した.対象者のうち233名には3日間の食事記録目安量法に基づく食事調査を実施した.
    結果:全体の変容段階分布は,前熟考期11.0%,熟考期33.3%,準備期28.6%,実行期11.3%,維持期15.9%であり男女間で有意差が確認された.ProsおよびSEでは,性別および変容段階で有意差が確認され,女性は男性よりも高値を示した.栄養摂取状況については,ミネラル(カルシウム,鉄)およびビタミン(A,B1,B2,C)の適正摂取者の割合が有意差を示し,いずれの栄養素でも実行期で高値を示した.
    結論:適切な食生活に関する変容段階が,前期段階(前熟考期,熟考期および準備期)から後期段階(実行期および維持期)に移行するに伴い,栄養素密度の高い食事を摂っている者の割合が増加することを明らかにした.また男女間で変容段階の分布や適正摂取者の割合,またpros,consやSEに違いが見られたことから,栄養教育を行う上でもこれらの特徴を活かすことが望ましい.
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資料
  • 冨安 眞理, 山村 江美子
    17 巻 (2009) 4 号 p. 260-267
    公開日: 2011/10/31
    ジャーナル フリー
    目的:経験年数の異なる訪問看護師が訪問した在宅療養者とその家族を支えるための看護実践内容の構成要素を検討すること.
    方法:合意形成手法の一つであるデルファイプロセスを参考にして,3段階からなる質的調査を進めた.第1次調査では訪問看護6事業所に所属する訪問看護師19名を対象にフォーカスグループインタビューを行った.得られたデータは逐語録として記録し,訪問看護経験3年未満の新人および3年以上の中堅を比較して質的データ分析を行った.第2次調査では同事業所の訪問看護師27名に,分析結果を看護実践内容の項目とした質問紙を郵送し,同意の程度を尋ねた.第3次調査では第2次調査結果のフィードバックを添えた質問紙によって,同意率を測定した.合意に至ったことを示唆する同意率としては75%を採用した.
    結果:第1次調査から,新人と中堅に共通した訪問看護実践内容の構成要素としては,【パートナーシップ形成】【自立支援】【看護判断】【経験的学習】の4領域9カテゴリーが抽出された.一方,中堅に抽出された【多職種連携】は,新人では該当しなかった.第2,3次調査の結果としては,【パートナーシップ形成】12項目,【自立支援】9項目,【看護判断】7項目,【多職種連携】9項目,【経験的学習】6項目の43項目の合意を訪問看護師21名から得た.
    結論:訪問看護の経験年数が3年未満と3年以上の訪問看護師が提供する看護実践内容には,4つの共通点と1つの相違点が見出された.訪問看護師の学習環境を整備する際は,経験年数に応じた対応をすべきである.
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