日本健康教育学会誌
Online ISSN : 1884-5053
Print ISSN : 1340-2560
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20 巻 , 2 号
日本健康教育学会誌
選択された号の論文の8件中1~8を表示しています
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巻頭言
原著
  • 工藤 晶子, 野津 有司
    20 巻 (2012) 2 号 p. 87-98
    公開日: 2013/07/24
    ジャーナル フリー
    目的:本研究は,中学生のストレスマネジメントの変容ステージと意思決定バランスを把握する尺度を作成し,その信頼性および妥当性を検討することを目的とした.
    方法:尺度の信頼性と妥当性を検討するため,2010年10月から12月に神奈川県の中学校7校の1~3年生1,533名を対象に,無記名自記式質問紙調査を実施した.変容ステージについては,ストレス反応得点との関係から妥当性を検討した.意思決定バランスは,因子分析による項目選定の後,内的整合性,検証的因子分析,変容ステージとの関係から,尺度の信頼性と妥当性を検討した.また,101名を対象に1週間間隔による再テスト法を実施した.
    結果:ストレスマネジメントの変容ステージの再テストはκ係数0.60,一致率73.5%であり,概ね再現性が確認できた.また,ストレス反応得点との関係を検討したところ,前熟考ステージと比較して実行ステージおよび維持ステージのストレス反応得点は低値を示した.ストレスマネジメントの意思決定バランスは,探索的因子分析の結果,利益8項目(α=0.89)と負担8項目(α=0.85)から成る2因子構造が得られた.検証的因子分析において,概ね許容できる適合度指標が得られた(CFI=0.94,GFI=0.93,AGFI=0.90, RMSEA=0.07).また,一元配置分散分析の結果,利益,負担の尺度得点には,ステージによる差が確認され(P<0.05),TTMの理論に合致した結果が得られた.なお,再テスト信頼性係数は,利益0.54,負担0.58であり,いずれも有意の中程度の相関が示された.
    結論:開発したストレスマネジメントの変容ステージと意思決定バランス尺度は,信頼性が概ね確認できた.また,妥当性については部分的に確認ができ,本尺度の使用の可能性が示された.
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  • 梅澤 敦子, 百々瀬 いづみ, 小林 良子, 清水 真理, 鈴木 純子, 森谷 潔
    20 巻 (2012) 2 号 p. 99-110
    公開日: 2013/07/24
    ジャーナル フリー
    目的:メタボリックシンドローム予防・改善を目指すクリニック参加者において,健康行動および心理的尺度値の変容に対する性格特性の関連を検討すること.
    方法:介入を伴う観察研究を行った.クリニックでは講話や行動変容ステージ理論に基づく個人面談による栄養および健康行動変容指導・支援等を行った.調査は質問紙により行い,介入前後に食・運動・休養の3行動の変容ステージ・ソーシャルサポート(SS)・セルフエフィカシー(SE),一般性SEを調査し,介入後に性格特性(外向性,神経症傾向,開放性,調和性,誠実性),特性的SEを調査した.中途辞退者や欠損値があった者を除く男性35名,女性67名を対象に,健康行動および心理的尺度値の変化と性格特性得点の関連を二元配置分散分析,重回帰分析により検討した.
    結果:性格特性の得点群(2水準:高低)×調査時期(2水準:介入前後)の二元配置分散分析を行った結果,男性では開放性得点における食行動変容ステージ得点,調和性における一般性SE得点,女性では誠実性における運動行動変容ステージ得点,外向性における食SSと食SE得点で有意な交互作用が認められた.また,行動変容ステージ得点の変化を規定する因子として男性では開放性,女性では誠実性の有意性が3行動において示された.
    結論:健康行動および心理的尺度値の変容と性格特性の関連が示され,対象者の性格を考慮した変容支援の有用性が示唆された.
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実践報告
  • 泉水 宏臣, 甲斐 裕子, 柳澤 弘樹, 江川 賢一, 永松 俊哉
    20 巻 (2012) 2 号 p. 111-118
    公開日: 2013/07/24
    ジャーナル フリー
    目的:運動がメンタルヘルスを改善することは多くの研究で示されてきた.そこで我々は東日本大震災における支援活動の一環として,運動を活用したこころのケア活動を行ったので,その活動内容と有効性について報告することを目的とした.
    方法:運動は,被災者の疲労の緩和およびリラクゼーションを目的として行われ,ヨガなどのボディーワークが中心であった.被災者自身で実施(セルフケア)できるよう,簡単かつ効果を実感できる運動を用いた.運動支援活動は岩手県上閉伊郡大槌町にて2011年4月~6月に行われた.
    結果:期間中に支援を受けた被災者の延べ人数は653名であった.詳細な調査を行うことは困難であったものの,この運動支援によって多くの被災者の身体症状(腰痛,膝痛,肩こり,高血圧など)が緩和され,表情の変化が観察された.
    考察:運動による身体のケアがこころのケアに繋がることは,東日本大震災の被災者においても確認された.大規模災害時のこころのケアの一手段として,運動は有用であると思われる.
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  • 坂本 達昭, 萩 真季, 鉄谷 佳代, 春木 敏
    20 巻 (2012) 2 号 p. 119-130
    公開日: 2013/07/24
    ジャーナル フリー
    目的:学校給食を残さず食べる行動形成を目標に,4学年社会科ならびに総合的な学習の時間における食に関する指導を実施し,その実施可能性と効果について検討した.
    方法:2009年6月,大阪市立A小学校の4学年児童31人を対象として授業を実施した.生活ごみに関する社会科学習において給食室から出るごみを取りあげた.総合的な学習の時間において残食減を目指す全校キャンペーンを実施した.児童のワークシート記述内容および授業者による授業進捗状況,キャンペーンについて評価を行った.さらに,キャンペーン実施前後10日間の全校の残食率および全校の月間残食率(6~10月)を前年同月と比較した.
    結果:社会科学習より,ごみを減らすためにできることとして,「食べ残しをしない」を21人(67.7%),給食を残さず食べる工夫として,「食べられる量を盛り付ける」を30人(96.8%)が提案した.教諭は,概ね授業を計画通り進めることができ,児童はキャンペーンに意欲的に取り組むことができたと評価した.キャンペーン実施前後の比較より,キャンペーン実施後に残食率が有意に低下した.さらに,2009年7月の残食率は,前年同月と比較し有意に低値を示した.
    結論:社会科および総合的な学習の時間における食に関する指導は実施可能であり,学校給食を残さず食べる行動形成の一助となる可能性が示唆された
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特別報告
コメンタリー
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