日本健康教育学会誌
Online ISSN : 1884-5053
Print ISSN : 1340-2560
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22 巻 , 4 号
選択された号の論文の8件中1~8を表示しています
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巻頭言
原著
  • 中村 彩希, 秦 希久子, 稲山 貴代
    22 巻 (2014) 4 号 p. 285-296
    公開日: 2015/01/13
    ジャーナル フリー
    目的:第1に自立/自律している肢体不自由者を対象に,食生活満足度と行動との関連を特定すること(目的1),第2に食事に気をつける行動と行動変容段階,結果期待,セルフ・エフィカシーとの関連を特定すること(目的2)を目的とした.
    方法:2012年6月~7月,東京都にある障がい者スポーツセンターの利用者を対象に,無記名の質問紙を用いた横断調査を実施した.調査票は739部配布し,652人分回収した(配布数に対する回収率88.2%).そのうち391人の成人肢体不自由者を解析対象とした(配布数に対する回答率52.9%).目的1の従属変数は食生活満足度,独立変数は行動,目的2の従属変数は食事に気をつける行動,独立変数は行動変容段階(モデル1),結果期待(モデル2),セルフ・エフィカシー(モデル3)とし,二項ロジスティック回帰分析にて検討した.
    結果:目的1の解析で食生活満足度と関連がみられたものは,「食事に気をつける行動」であった.目的2の解析で食事に気をつける行動と関連がみられたものは,行動変容段階の「くだもの」(モデル1),結果期待の「くだもの」(モデル2),セルフ・エフィカシーの「緑の濃い野菜」「くだもの」(モデル3)であった.
    結論:自立/自律している肢体不自由者の食生活満足度の良好さは食事に気をつける行動と関連し,その健康的な行動変容の実践に向けた具体的な食事の構成要素は,野菜ならびに果物であった.
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  • 宮脇 梨奈, 柴田 愛, 石井 香織, 岡 浩一朗
    22 巻 (2014) 4 号 p. 297-305
    公開日: 2015/01/13
    ジャーナル フリー
    目的:身体活動・運動実施による大腸がん予防効果への認知とそれに関連する要因を検討した.
    方法:インターネットによる横断調査を実施し,登録モニター1,964名(平均年齢44.7歳)を分析対象とした.調査項目は,身体活動・運動実施による大腸がん予防効果の認知,大腸がんに関する知識レベルの高低,身体活動・運動実施とがんに関する情報取得,および身体活動・運動実施状況,社会人口統計学的変数であった.解析は,認知を従属変数,その他すべての変数を独立変数として,ロジスティック回帰分析を行った.
    結果:分析対象者の47.5%が身体活動・運動実施による大腸がん予防効果を認知していた.60歳代(調整オッズ比,95%信頼区間:0.59,0.45-0.79),教育歴が大学・大学院の者(1.32,1.05-1.66),身体活動・運動実施とがんに関する情報取得者(2.07,1.71-2.51),および身体活動・運動実施状況が推奨群の者(1.43,1.12-1.84)に,認知と有意な関連がみられた.
    結論:身体活動・運動実施による大腸がん予防効果の認知は約半数であり,十分でないことが示された.今後は全体の認知向上を図ると同時に,年齢層や教育歴に配慮した方策を検討していくことが必要である.
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  • 冬賀 史織, 鈴木 亜紀子, 吹越 悠子, 赤松 利恵
    22 巻 (2014) 4 号 p. 306-313
    公開日: 2015/01/13
    ジャーナル フリー
    目的:成人を対象に,1年間の自己申告の体重増減の妥当性を調べ,3 kg以上体重増減があった者において,自己申告と実測の一致・不一致による特徴を比較した.
    方法:1年目(2009年度)と2年目(2010年度)の両方に特定健診を受診したA健康保険組合員2,982名(男性1,492名,女性1,490名)を対象とした縦断研究である.標準的な質問票の項目「この1年間で体重の増減が±3 kg以上あった」の2年目の回答により,自己申告増減あり群・なし群に分けた後,1年間の実測の体重増減により各々で実測増減 3 kg以上と未満に分け,4群とし,自己申告の妥当性を検討した.その後,実測増,実測減に分け,8群とし,実測増減 3 kg以上の者において,自己申告と実測の一致・不一致による特徴を比較した.
    結果:不一致 3 kg未満増減は679名,不一致 3 kg以上増減は191名であり,全体の29.2%(870/2,982)の者が自己申告と実測が不一致だった.不一致 3 kg以上増加は,一致 3 kg以上増加よりも,男性が多かった(64.8%,p=0.012).また,男女ともに体重増加量,体重増加率に有意差がみられ,不一致 3 kg以上増加の方が小さかった(すべてp<0.05).
    結論:全体で約3割の者が体重変化を正しく認識できていなかった.また,実測で 3 kg以上増加していたにもかかわらず,認識できていなかった者には男性が多く,男女ともに体重増加は小さかった.
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短報
  • 鎌田 久子, 安藤 智子
    22 巻 (2014) 4 号 p. 314-323
    公開日: 2015/01/13
    ジャーナル フリー
    目的:主婦の食事づくり行動を説明する要因として食事づくり行動を起こす動機に着目し,主婦の食事づくり動機を捉えるための尺度を開発することを目的とした.
    方法:首都圏在住の30~55歳の主婦を対象に,Web調査会社を介して2013年1月下旬にWebパネル調査による横断研究を実施した.解析対象者は①子どもなし,②小学生の子どもあり,未就学児なし,③小学生の子どもあり,未就学児ありの3条件で各100名,合計300名とした.
    結果:食事づくり動機22項目について探索的因子分析および確証的因子分析を行い,3因子8項目で最も良好な適合度指標が得られた(GFI=0.99, AGFI=0.97, CFI=1.00, RMSEA=0.00, AIC=54.22).Cronbachのα係数は「自発的動機」因子0.96,「期待への対応動機」因子0.81,「配慮・思いやり動機」因子0.82と十分な値が得られ,高い内的整合性が確認された.併存的妥当性および構成概念妥当性において妥当な結果が得られた.
    結論:主婦の食事づくり動機尺度は主婦の食事づくり行動における動機を捉える尺度として使用可能であることが確認できた.
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  • 鈴木 美奈子, 島内 憲夫, 広沢 正孝
    22 巻 (2014) 4 号 p. 324-332
    公開日: 2015/01/13
    ジャーナル フリー
    目的:大学生を対象とし,幸福・健康感覚尺度2HFSの信頼性と妥当性を検討することを目的とした.
    方法:A大学のスポ-ツ健康科学部1年生から4年生1,031名(回収率26.7%)を対象とした横断研究である.有効回答数は267名(男性:159名,女性:108名)であった.2HFSは,6因子18項目から構成される尺度であり,以下の5つの検討を行った.①探索的因子分析,②確認的因子分析による構成概念妥当性の検討,③クロンバックα係数による信頼性検討,④Ganeral Health Questionnaire 30:GHQ-30,Self-Rating Depression Scale:SDS,Adolescent Resilience Scale:ARSとの関連から併存的妥当性の検討,⑤下位尺度と主観的健康生活要因との関連(偏相関係数).
    結果:探索的因子分析により,6因子18項目が抽出され,α係数は0.766~0.917であった.確認的因子分析による6因子モデルの適合度はCFI=0.941,RMSEA=0.079と許容できる値が得られ,併存的妥当性では0.20~0.52の偏相関係数が認められた.また,下位尺度と主観的健康生活要因では0.34~0.74の偏相関係数が確認された.
    結論:大学生を対象とした場合,幸福・健康感覚尺度(2HFS)は一定の信頼性および妥当性を有することが示された.健康支援や生活の質(QOL)の向上を図るための一助としても,この尺度の活用は期待できる.
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