日本健康教育学会誌
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30 巻, 2 号
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巻頭言
原著
  • 原田 和弘, 田島 敬之, 小熊 祐子, 澤田 亨
    2022 年 30 巻 2 号 p. 103-114
    発行日: 2022/05/31
    公開日: 2022/06/10
    ジャーナル フリー

    目的:本研究では,ヘルスリテラシーがアクティブガイドの認知と関連しているかどうかと,ヘルスリテラシーの程度によって,アクティブガイドの認知と身体活動との関連性が異なるかどうかを検証した.

    方法:この横断研究では,社会調査会社の全国の調査モニター7,000名にインターネットによる質問紙調査を行い,アクティブガイドの認知,身体活動(中強度以上の身体活動量,身体活動レベル),ヘルスリテラシー,および基本属性の関連性を評価した.

    結果:アクティブガイドの認知を従属変数としたロジスティック回帰分析の結果,ヘルスリテラシー得点が有意に正の関連をしていた.身体活動の両指標を従属変数とした重回帰分析とロジスティック回帰分析の結果,アクティブガイドの認知とヘルスリテラシーとの交互作用項が有意に負の関連をしていた.ヘルスリテラシーの程度で層化した分析を行った結果,ヘルスリテラシー低群でもヘルスリテラシー高群でも,アクティブガイドの認知は身体活動の両指標と有意に正の関連をしていた.ただし,偏回帰係数やオッズ比は,ヘルスリテラシー高群よりもヘルスリテラシー低群のほうが大きかった.

    結論:本研究により,ヘルスリテラシーが高い人々のほうがアクティブガイドを認知している傾向にあること,および,ヘルスリテラシーが低い人々においてアクティブガイドの認知と身体活動との正の関連性が顕著な傾向にあることが明らかとなった.

  • 石﨑 順子, 大久保 菜穂子
    2022 年 30 巻 2 号 p. 115-124
    発行日: 2022/05/31
    公開日: 2022/06/10
    ジャーナル フリー

    目的:20から40歳代女性におけるヘルスリテラシー(HL)と運動・スポーツ実施状況,身体活動量との関連を,運動・スポーツ実施の阻害要因となる社会的要因を考慮した上で明らかにする.

    方法:調査会社の登録モニター819人を対象に,インターネット調査による横断研究を実施した.HLの測定はHLS-EU-Q47日本語版を用い,総合HL,3つの健康領域別HLの標準化得点を算出した.HLの高低と運動・スポーツ実施状況,身体活動量との関連について,社会的要因を調整したロジスティック回帰分析にて検討した.

    結果:HLが高い群において,週1日以上の運動・スポーツ実施者,23メッツ・時/週以上の身体活動達成者の割合が高かった.多変量解析の結果,総合HL(オッズ比[95%信頼区間]=1.88[1.32, 2.67]),ヘルスプロモーションHL(2.07 [1.32, 3.25])と運動・スポーツ実施状況との間に正の関連が認められた.また,総合HL(1.76 [1.23, 2.50]),ヘルスケアHL(1.67 [1.10, 2.55]),ヘルスプロモーションHL(1.74 [1.11, 2.72])と身体活動量との間に正の関連が認められた.

    結論:HLは女性の運動・スポーツ実施の阻害要因として指摘される社会的要因とは独立して,運動・スポーツ実施状況,身体活動量に関連していることが示された.

  • 上野 真理恵, 三宅 公洋, 島田 英昭, 髙見澤 裕美, 友川 幸
    2022 年 30 巻 2 号 p. 125-134
    発行日: 2022/05/31
    公開日: 2022/06/10
    ジャーナル フリー

    目的:幼稚園児の年齢(学年)ごとの手洗いの能力を明らかにし,効果的な手洗い指導の在り方について示唆を得ることを目的とした.

    方法:2020年12月に,N県内のA大学附属幼稚園において,園児を対象に分析的観察研究(横断研究デザイン)を実施した.調査項目は,手洗いの方法,手洗い時間,すすぎ時間,洗い残し部位とし,学年間の差異を検討した.

    結果:保護者の同意が得られた園児77名(88.5%)のデータを分析した.手洗いの方法は,年少児が年長児に比べて有意に得点が低かった.石鹸を使用した園児の割合は,年少児と年中児で60%未満であった.適切な手洗い時間を満たした園児の割合は,年少児で最も低く,年中児と年長児に比べて有意に手洗い時間が短かった.適切なすすぎ時間を満たした園児の割合は,すべての学年で30%未満であり,学年間の有意差はみられなかった.洗い忘れ・洗い残しがあった部位は,年少児では,手の平以外の部位,年中児と年長児では,指先,親指,手首(年中児は指の間)であった.

    結論:今後の手洗い指導では,年少児には,石鹸の使用や手全体を洗う等の適切な手洗いの方法,年中児と年長児には,石鹸の使用に加え,洗い忘れ・洗い残しがあった部位,すべての学年で,手のすすぎ方や拭き方に関して指導していく必要がある.さらに,年少児や年中児が使用しやすい箇所への石鹸の配置,手洗い場への踏み台の設置等,手洗いの環境の工夫が必要である.

  • 藤 詩織, 田尻 絵里, 中村 佳甫, 坂本 達昭
    2022 年 30 巻 2 号 p. 135-145
    発行日: 2022/05/31
    公開日: 2022/06/10
    ジャーナル フリー

    目的:若年健常男性を対象に小さいスプーンを用いることによる食事量の抑制効果を検討すること.

    方法:喫煙習慣のない健常な男子大学生21名を対象とした.非ランダム化クロスオーバー試験にて,カレーライスを普通スプーンで食べた場合と小さいスプーンで食べた場合の食事量,食事時間,満腹感等を比較した.小さいスプーンを用いることによる食事量の抑制効果は,普通スプーンで1食につき推定エネルギー必要量よりも多く摂取している者ほど大きい可能性がある.そのため,各対象者の普通スプーンでのエネルギー摂取量と推定エネルギー必要量の差を求め,その中央値で2群(エネルギー摂取高群,エネルギー摂取低群)に分けて両スプーンで食べた際の食事量,食事時間等を比較した.

    結果:対象者全体では,スプーンの違いによる食事量等の差はなかった.エネルギー摂取高群の食事量の中央値(25, 75パーセンタイル値)は,普通スプーン680.0 (674.0, 893.0) gより小さいスプーン592.0 (581.0, 679.0) gが少なく(P=0.026),エネルギー摂取量も小さいスプーンを用いた場合が低値だった(P=0.026).両条件で食事時間,食事中の飲水量,食後の満腹感に差はなかった.

    結論:若年健常男性においては,普通スプーンでエネルギー摂取量が多い者に限り,小さいスプーンを用いることで食事量が抑制される可能性が示唆された.

実践報告
  • 森 美奈子, 上村 浩, 竹林 正樹
    2022 年 30 巻 2 号 p. 146-153
    発行日: 2022/05/31
    公開日: 2022/06/10
    ジャーナル フリー

    目的:ナッジが設計された社員食堂での健康メニュー選択促進の実践と利用者の状況等の報告を目的とした.

    活動内容:特定非営利活動法人TABLE FOR TWO Internationalと契約した社員食堂では,ナッジのEASTフレームワークに則って健康メニュー選択を促進している.Easyナッジとして,手に取りやすい場所に健康メニューを配置し,健康メニューを選ぶと20円が自動的に寄付できる仕組みとした.Attractiveナッジとして,手書きポップで健康メニューを強調し,支援を受けた子どもの笑顔の写真を掲示した.Socialナッジとして,開発途上国の学校給食への寄付数を,Timelyナッジとして,今すぐに援助を要する子どもがいることを掲示した.

    活動評価:参加群(当該社員食堂利用者)100名に質問紙調査を,未参加群(当該社員食堂を利用したことのない労働者)70名にウェブ調査を実施した.参加群(解析対象者47名)は,未参加群(同70名)より社会貢献活動と健康メニューの両方に興味がある者が多く,ボランティア活動の参加経験率も高かった(いずれもP<0.001).参加群の利用期間は平均29.3か月,今後も継続利用したい者が71.0%だった.これらのナッジは,既存のナッジの弱点である「短期的効果」を克服できる可能性が示唆された.

    今後の課題:本実践では各群で調査法が異なったこと等の限界があるため,今後は同一企業の社員を対象に条件を揃えて検証する必要がある.

特集:行動変容を促す健康教育・ヘルスプロモーションのアプローチ―COVID-19 をめぐる反省と課題から―
  • 石川 ひろの, 宮脇 梨奈
    2022 年 30 巻 2 号 p. 154-155
    発行日: 2022/05/31
    公開日: 2022/06/10
    ジャーナル フリー
  • 宮脇 梨奈
    2022 年 30 巻 2 号 p. 156-162
    発行日: 2022/05/31
    公開日: 2022/06/10
    ジャーナル フリー

    COVID-19パンデミック下では,感染拡大と同時に,感染症に関するさまざまな情報が拡散されている.拡散される情報は,正しい情報ばかりでなく,誤情報や偽情報も氾濫し,この状況はインフォデミックと表現され,COVID-19だけでなく公衆衛生にさまざまな悪影響をもたらしている.インフォデミックは,広く普及した双方向性をもったインターネットと共有も容易であるソーシャルメディアによる影響が大きい.そのため,インターネットやソーシャルメディアのプラットフォームでの対応や,ソーシャルメディアの分析による現状把握と対応が進められている.それと同時に,情報を受け取る側が誤・偽情報を判断し,それらを共有しないことも重要であることから,デジタルヘルスリテラシーを向上させることも求められている.日本においても,COVID-19パンデミック下でインターネットやソーシャルメディアも主な情報源のひとつとなり,多くの者が誤情報や偽情報に接触していた.また,情報の真偽の判断ができない傾向や,拡散・共有経験も一定数みられる.今後は,インターネットやソーシャルメディアの情報やデジタルヘルスリテラシーの現状把握をし,それをCOVID-19の感染対策やワクチン接種,そして今後の公衆衛生上の課題解決につなげていくことが期待される.

  • 奥原 剛
    2022 年 30 巻 2 号 p. 163-171
    発行日: 2022/05/31
    公開日: 2022/06/10
    ジャーナル フリー

    新型コロナウイルス感染症(COVID-19)が始まってからの2年間で筆者が抱いてきた問題意識を,理論的枠組みと関連研究を添えて本稿で提起する.筆者の問題意識の中核は,「知識偏重のコミュニケーションの限界」である.専門家の「知の呪縛」を解き,対象者のリアクタンス(抵抗)を誘発する「メッセージ疲労」を回避するために,コミュニケーション方略を拡張する必要がある.「教えるだけのコミュニケーション」から脱却し,「感じさせるコミュケーション」へ転換するために,健康行動の「感情的決定因子」や人の「根源的欲求」に訴える等の方略を提案する.COVID-19で得た教訓を,今後の行動変容のコミュニケーションの研究と実践に活かすために,本稿が役立てば幸いである.

  • 中山 和弘
    2022 年 30 巻 2 号 p. 172-180
    発行日: 2022/05/31
    公開日: 2022/06/10
    ジャーナル フリー

    COVID-19パンデミックは,虚偽や誤解を招くような情報を含めた情報が氾濫するインフォデミックを引き起こし,健康情報を入手,理解し,評価して活用できるヘルスリテラシーにさらに注目が集まった.ヘルスリテラシーは,COVID-19に適切に対応できる効果を持つかについて世界中で研究が開始され,それがCOVID-19に関する知識や行動と関連していたと指摘されている.パンデミックでは,政府や市民がすぐに行動を起こす必要があるため,ヘルスリテラシーの向上に時間をかけることは難しく,緊急の対応と封じ込めが求められる事態に個人や社会が備えるために育成しておくことが重要である.特にCOVID-19に対して適切に対処できるには,ヘルスリテラシーだけでは十分ではなく,政治社会経済的な側面を含めた新しく不確実で頻繁に変化する情報の信頼性を適切に評価して意思決定できるスキルが問われる.また,ヘルスリテラシーの新たな側面としてソーシャルメディアの普及を伴うデジタル化の便益とリスクを,グルーバルで政治的な側面から検討することが必要だとされている.パンデミック対応に必要な連帯や社会的責任を理解する力,健康に悪影響を及ぼす社会的・経済的な構造やプロセスを変化させるコミュニティの能力を向上させるよう政府などに求める力(社会的ワクチンとも呼ばれる),すなわち政治・社会を変える批判的ヘルスリテラシーが求められる.

  • 深井 穫博
    2022 年 30 巻 2 号 p. 181-189
    発行日: 2022/05/31
    公開日: 2022/06/10
    ジャーナル フリー

    目的:口腔保健及び歯科医療は,食とコミュニケーションの維持増進を目標とする.これらはいずれもCOVID-19のリスクに大きくかかわる.本稿ではCOVID-19が口腔保健・歯科医療に与えたインパクトと課題について,歯科医療提供側と住民の健康行動の観点から考察することを目的とした.

    内容:口腔はSARS-CoV-2のレセプターであるACE2が発現する器官である.唾液,口腔粘膜に触れ,歯科治療の過程でエアロゾルが発生する歯科医療機関はSARS-CoV-2の交差感染のリスクが高い.しかし,COVID-19の特性に合わせた感染予防策を徹底することで感染リスクが低下することが明らかになってきた.実際,日本で歯科治療を介した感染事例はこれまで報告されていない.そのため,コロナ禍が始まった2020年には歯科受診者数が減少したが,翌2021年には2019年とほぼ同数に回復した.また,口腔の健康はCOVID-19の重症化リスクである糖尿病,肥満,COPD,循環器疾患と関連している.そのため歯周病予防はCOVID-19の重症化予防に有意に関連すると報告されている.

    結論:今後,歯科医療機関は感染防御に強いエッセンシャルな医療機関とし公衆衛生の役割を果たす可能性がある.また生涯にわたる口腔の健康増進は,NCDs及びフレイル予防に加えてCOVID-19等新たな感染症の備えとなりうる.

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