日本健康教育学会誌
Online ISSN : 1884-5053
Print ISSN : 1340-2560
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7 巻 , 1-2 号
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  • 足立 己幸
    7 巻 (2000) 1-2 号 p. 1-2
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 守本 とも子, 柳井 勉
    7 巻 (2000) 1-2 号 p. 3-10
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    「目的」介護者がかかえる問題を明確にし, 介護者の健康維持への支援に供することを目的として, 在宅重複障害者の主たる介護者における主観的健康感・生活満足度に関連する介護負担要因を分析した.
    「方法」大阪府下と奈良県下の在宅重度重複障害者における主たる介護者77人を対象として, 質問紙による調査を実施した.主観的健康感・生活満足度は, 永田勝太郎の「QOL調査票」を用いた.介護負担要因として, 重度重複障害者の日常生活動作, コミュニケーション能力や介護者の重度重複障害者に対する心理的適応などを調査した.
    「結果」主たる介護者の主観的健康感・生活満足度に関連する介護負担要因として, 1.障害者と共に生活することについてのネガティブな感情を持っている.2.要介護者の年齢.3.他の人の援助が得られない.4.時間的余裕がない.5.介護に関する情報が少ない.6.経済的負担.といった要因の重要性が示された.
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  • 岡本 佐智子, 梅澤 祥子
    7 巻 (2000) 1-2 号 p. 11-18
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    近年, 幼少期からの健康管理の重要性が説かれている.しかし, 学齢期以降の子どもを対象とした研究は多くなされているが, 保育所における乳幼児を対象にした研究はほとんど見られない.また, 保育所の健康管理の必要性は認識されているが, 保健職を配置している保育所はわずか17%にすぎない.これらを背景として, 保育所での保健職の役割は現在まだ確立しておらず, 自治体間での対応も様々であるにもかかわらず, 地域を包括するような研究はみられない.
    本研究の目的は, 保育所での保健職の役割を確立するために, 保育所における保健業務の実態を明らかにしようと試みるものである.埼玉県内の全認可保育所を対象に調査分析し, 以下の結果が得られた.回収率は65.1%であった.
    1.保健職は「いる」が102ヶ所 (22.4%) , 「いない」が332ヶ所 (73.0%) で, 保健職がいる保育所の中で保育士の仕事と独立して保健業務を行っている保育所は, わずか15.7%であった.
    2.保健職の配置されていない保育所332ヶ所のうち51.2%において, 保健の専門知識の不足と, 保育を行いながらの保健業務であることに起因する, 様々な問題を経験していた.
    3.保健職の配置されている保育所の方が, 家庭に対して保健指導を行っている割合が高かった.
    これらのことから, 埼玉県の保育所において, 将来的な展望を持った健康教育を手がけるには人的資源が不十分であることが明らかになった.
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  • 松浦 賢長, 斎藤 太
    7 巻 (2000) 1-2 号 p. 19-28
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    1990年および1994年に関西地方の高校生を対象として, エイズに関連した知識・態度とリスク行動を把握するための調査をおこない, その5年間の変化について考察を加えた.1990年ではエイズ教育を高校で受けたと回答したものは34.4%であったが, 1994年時点では57.6%に上昇していた.1990年から1994年の間に, エイズに関連する知識は大幅に向上していた.コンドームが感染予防に果たす役割はほぼ全員に理解されていた.感染経路に関する7項目においては, 誤答率が30%を上回っていた (1994年時点) .1990年の知識得点に性差はみられなかったが, 1994年には男子において知識得点が有意に低いという結果が得られた.エイズ流行のために自分の性行動が変わったと考えるものは, 1990年の14.1%から1994年の7.3%へと有意に減少していた.また, 性交経験率は1990年の8.0%から16.6% (1994年) に倍増していたが, 性交時にコンドームを習慣的に使用するものも, 22.9%から54.4%へと増加していた.静注麻薬の使用経験者は1990年には1.4%であり, この割合は1994年においても同様であった.
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