日本健康教育学会誌
Online ISSN : 1884-5053
Print ISSN : 1340-2560
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9 巻 , 1-2 号
選択された号の論文の8件中1~8を表示しています
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  • 宮坂 忠夫
    9 巻 (2001) 1-2 号 p. 1-2
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 日野原 重明
    9 巻 (2001) 1-2 号 p. 3-7
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 神長 善次
    9 巻 (2001) 1-2 号 p. 9-14
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
  • 上地 広昭, 中村 菜々子, 竹中 晃二, 鈴木 英樹
    9 巻 (2001) 1-2 号 p. 15-25
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は, 小学校高学年用簡易健康調査票を開発し, 作成した調査票を用いて子どもの心身の健康と身体活動の関係を検討することである.研究Iにおいて, 小学4-6年生406名 (男子206名, 女子200名) を対象に調査を行った.因子分析の結果, 子どもの健康に関する5つの因子 (怒り, 多愁訴, 不安, 睡眠, 抑うつ) が抽出された.研究IIにおいては, 小学4-6年生400名 (男子201名, 女子199名) を対象に, 心身の健康と日常の身体活動について相関分析を行った.その結果, 男子においては, 日常の身体活動と怒り, 多愁訴, 抑うつ, および不安の間に有意な相関が得られた.また, 女子においては, 怒りおよび不安が日常の身体活動との間に関連を示した.このことから, 子どもの身体活動を増加させることが心身の健康の改善に役立つ可能性が示唆された.
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  • 岡田 加奈子, 川田 智恵子, 中村 正和, 畑 栄一, 大島 明
    9 巻 (2001) 1-2 号 p. 27-36
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    本研究は, 喫煙に関する授業を受けた看護学生が行なった周囲の喫煙者に対する「禁煙の呼びかけ」を, 評価することを目的とした.時期は1994年4月~1995年1月で, 対象は看護学生女子1-3年生674名と, 周囲の喫煙者156名であった.看護学生が喫煙に関する授業を1授業時間 (80分) 受けた後に, 周囲の喫煙者に禁煙の呼びかけを行った.看護学生に対しては, 授業を受ける前2週間以内と, 約6ヶ月後に質問紙を用いた集合調査を, 喫煙者に対しては禁煙の呼びかけを実施した時と約1ヶ月後の2回に看護学生が面接調査等を実施した.その結果, 「禁煙の呼びかけ」実施率は23.1% (156名) であった.また, 呼びかけを実施した看護学生に対する効果としては, 有意差は見られなかったものの, 週 (1-29本) 喫煙者のうち呼びかけ実施者の42.9%が禁煙していた一方, 未実施者は20.0%に過ぎなかった.また, 呼びかけを受けた周囲の喫煙者のうち, 日 (20本<) 喫煙者の33.3%の喫煙本数が減少していた.呼びかけに使われた禁煙用自主学習教材に対しては, おおむね肯定的な意見が周囲の喫煙者から聞かれた.
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  • 木村 知香子, 山崎 喜比古, 石川 ひろの, 遠藤 雄一郎, 萬代 優子, 小澤 恵美, 清水 準一, 富永 真己, 藤村 一美, 柿島 ...
    9 巻 (2001) 1-2 号 p. 37-48
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    目的: Antonovskyが提唱した健康生成論 (salutogenesis) の中核概念であるSense of Coherence (首尾一貫感覚: 以下SOC) 概念について, 現在の環境や個人の特性, 生育環境を同時に検討し, 関連要因を明らかにすること.
    方法: 東京都内の国・私立大計3大学の1, 2年生に質問紙調査を行い, 有効回答593票を得た.分析には, 階層的重回帰分析を用いた.
    結果: 自己に原因を帰属させる傾向が強いこと, サポートネットワーク数が多いこと, 強く志望した大学に入学したこと, 小中学生時に支援的な家庭に育つこと, 中学・高校時期の学校生活について高く評価する項目が多いことは, SOC得点を高める要因となっていることが示された.また, 女性は多くのサポートネットワークを得ていることで男性と同レベルのSOCを維持している可能性, 支援的な家庭で育つことは, 直接的な影響に加えて, 現在の主観的な家族内のサポートネットワークが多くなることを通じた間接的な影響を持つことが示唆された.宗教の有無, A型行動タイプは, 有意な関連は見られなかった.
    結論: 大学生のSOC得点を高める要因として, 先行研究と同様に, 自己に原因を帰属させる傾向が強いこと, 広い主観的サポートネットワーク, 支援的な家庭環境が関連していることが示され, また, 新たに中学・高校時期の学校生活での肯定的な経験が関連していることが示された.
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  • 石川 みどり, 足立 己幸
    9 巻 (2001) 1-2 号 p. 49-57
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    パナマ共和国ノベ族女性たちの食の自立を支援するために, 民芸品づくりによる収入向上をめざす女性組織に参加する女性たちを対象にした参加型栄養教育プログラムを計画, 実施, 評価し, その方法を検討した.
    女性たちの食・栄養に関する学習ニーズを調査した結果をもとに, 学習会を4回行った.目標は「食・栄養に関する問題を改善するための自分の課題をみつけること」とした.女性たちがいきいきと発言できるために民芸品づくりの共同作業場を活用した.
    A村17名, B村21名が参加した.学習者の課題が, 学習後により明確になった女性 (以下, 明確群) は, A村で52.9%, B村で57.1%みられた.明確群は非明確群と比べ, 年齢, 教育レベル, 財産の所有, 民芸品づくり組織への参加度に有意な関連はみられなかったが, 自宅学習中に学習者仲間, 家族, 地域の人と学習内容を共有する行動が有意に多かった.健康教育の影響力を測定するスケールとして“広がり”があることはすでに示されており, 今後, 共有行動の広がりを促進する栄養教育方法の検討をすすめることを課題としたい.
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  • 奥野 ひろみ, 小山 修, 斉藤 進, 松田 正己
    9 巻 (2001) 1-2 号 p. 59-66
    公開日: 2010/03/19
    ジャーナル フリー
    目的: 開発途上国における母子保健を中心とした健康教育の実態を把握し, 今後の健康教育分野の国際協力のあり方を検討する.
    方法: 1998年12月から1999年1月の期間に派遣中の地域看護型青年海外協力隊員80人を対象に, 質問紙法により, 開発途上国派遣地域と後発開発途上国派遣地域を比較・検討した.
    結果・考察: (1) 主な健康教育実施者は, 看護婦 (士) とヘルスワーカーであった. (2) 内容は, 母子保健, 家族計画, 予防接種, 栄養改善, 安全な水の確保であった.後発開発途上国派遣地域では, 安全な水の確保と母子保健に関する健康教育が開発途上国派遣地域に比べて有意に高かった. (3) 実施方法では, 定期的実施の未確立, 健康教育技法に問題が見られた. (4) 課題は, 健康教育実施者の技術向上に関する再教育, 安価で地域性のある視聴覚教材の開発等である.
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