日本健康医学会雑誌
Online ISSN : 2423-9828
Print ISSN : 1343-0025
24 巻, 2 号
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  • 原稿種別: 表紙
    2015 年 24 巻 2 号 p. Cover1-
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2015 年 24 巻 2 号 p. Cover2-
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 24 巻 2 号 p. App1-
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 24 巻 2 号 p. i-vi
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 24 巻 2 号 p. vii-viii
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 甲斐 一郎
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 85-86
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 大貫 学
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 87-89
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 湯澤 洋平
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 90-91
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 町 亞聖
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 92-
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 佐藤 いずみ, 石田 貞代
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 93-98
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    目的:乳幼児をもつ母親の対処行動に関する研究を包括的に整理し,今後の研究の方向性について示唆を得ることを目的とした。方法:1984年から2013年までに発行された原著論文を対象に,医学中央雑誌CiNiiを用いて,心理的適応,コーピング,ストレスコーピング,対処行動,母,母親,育児ストレス,育児の用語というキーワードを使用してAND検索をした。外国人や乳幼児以外の母親が対象であるもの,障害児または病児の養育困難への対処行動に着目したもの,対処行動に着目していないもの,対処行動の調査方法が自由記載であるものなどを除外した結果,分析対象とする文献は25件となった。文献検討は,1)発表年別の文献数,2)研究目的,3)対象者,4)対処行動測定方法,5)対処行動の先行要因について行った。結果及び考察:文献を包括的に整理した結果,以下のことが明らかになった。1.研究目的は,対処行動と関連する要因の検討,背景要因による対処行動の検討,介入効果の検討,尺度開発の検討の4つに分類された。最近は,効果的に対処行動がとれるための要因が検討される傾向にある。2.対象は,母親の育児ストレスが高くなる時期の児をもつ母親を対象に育児ストレスと対処行動に着目した研究が行われていた。母親の対処行動の特徴を比較検討した研究は見当たらなかった。3.育児期の母親を対象に作成された尺度の使用は25件中7件だった。使用された対処行動の下位尺度は,2因子〜8因子と差があった。育児期の母親の対処行動について研究を行う際には,研究目的に合わせて適切な尺度を用いることが重要である。
  • 野尻 雅美
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 99-102
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    看取りのない高齢者の孤独死は避けたい死と考えられてきました。ところが,個の自立している(QOLの高い)高齢者の死は「ひとり死」であり,看取りの有無に関係なく,「満足死」,「幸せ死」,「安寧死」です。一方,個の自立してない(QOLの低い)高齢者の死は「一人死」であり,看取りの有無に関係なく「孤独死」,「孤立死」です。これより単身高齢者には定期的な見守りとともに,自立心向上への支援が必要です。
  • 中川 幸恵, 森谷 [キヨシ], 石川 祐一, 米代 武司, 武藏 学
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 103-113
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    2型糖尿病患者に対する栄養指導効果は罹病期間が長くなるほど得られにくくなるが,指導頻度を高めることで病態改善効果を高めることができる。近年,糖尿病患者の栄養指導にトランスセオレティカルモデル(TTM)が取り入れられており,患者の行動変容ステージや自己効力感を高めるようにアプローチすることが重視されている。本研究では,糖尿病罹病期間と栄養指導の頻度が患者の食行動変容ステージや自己効力感に及ぼす影響を調べ,両値の変化とHbA1cの改善の関係を解析した。281病院に通院する2型糖尿病患者619名を対象とし,管理栄養士による栄養指導の開始時と6ヶ月後の臨床データを収集した.指導6ヶ月後には,食行動変容ステージ得点変化量と自己効力感得点変化量は罹病期間が短い群ほど,また栄養指導頻度が高い群ほど大きかった。さらに,6ヶ月の指導によるHbA1c減少効果は食行動変容ステージ得点と自己効力感得点が高まるほど得られやすかった。食行動変容ステージ得点と自己効力感得点の上昇量は,性別,糖尿病薬の変更,HbA1c初期値,罹病期間,栄養指導頻度とは独立してHbA1c改善の規定因子となった。TTMに基づいて行われる栄養指導は食行動変容ステージと自己効力感を効率的に高めることで病態改善を促すが,罹病期間が指導効果に影響することが示された。
  • 鈴木 康宏, 土井 徹
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 114-129
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    未就学児の子どもがいる女性看護師と未就学児の子どもがいる一般就労女性のワーク・ファミリー・コンフリクト(以下:WFC)を比較するために,質問紙を用いて仕事と生活の実情ならびにコンフリクトの強さを調べた。未就学児の子どもがいる働く女性を対象とするため,子どもを保育施設に預けている働く女性に限定し,調査対象者を次のように設定した。女性看護師は病院付属の保育施設を利用する女性看護師6施設計236名,一般就労女性は一般保育園を利用する働く女性2施設計263名を対象に調査を行った。両群にWFCの強さを測定するWFCS日本語版を含めた自記式質問紙調査を行った。分析にあたり両群ともに夫と同居していない者を除外し,さらに一般就労女性では医療職の者を除外した。2群の属性とWFC得点の関連を,統計的手法を用い分析した。回収は女性看護師136名(回収率57.6%),一般就労女性170名(回収率64.6%)であり,そのうち分析には女性看護師125名,一般就労女性122名を使用した。WFC得点の中央値は女性看護師が52,一般就労女性が45であり,マン・ホイットニーのU検定の結果,p=0.000となり,2群のWFC得点に違いがあることが認められ,平均ランクは女性看護師の方が高く,女性看護師の方がWFC得点が高いことを示していた。また,WFC得点の中央値より低い値を1(コンフリクトが小),高い値を0(コンフリクトが大)としたロジスティック回帰分析の結果,p<0.05となり有意であることが認められた要因は女性看護師では正職員に比べパート勤務でオッズ比が3.8,時短勤務で6.8,また夫との会話時間が大の場合のオッズ比は1.6であった。看護師では負担の少ない勤務形態と,夫との会話時間の増大がWFC得点の低減に関連していた。一般就労女性では有意であることが認められた要因はみられなかった。女性看護師は一般就労女性に比べて残業時間が多く,夜勤もあり,WFCを生じやすい。そのため,パートタイムや時短勤務はWFCを回避する勤務形態と考えられる。また夫とのコミュニケーションの機会の増加がWFCの低減に関連していたことが注目された。
  • 古島 大資
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 130-137
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    近年,初交年齢の低下やそれに伴った10代の妊娠,人工妊娠中絶の増加が危惧されている。高校生時期における性行動は,友人,家族,学校,メディア等からの性情報に影響を受けており,とりわけインターネットはその影響力が大きいと言われている。昨今の急速な携帯電話の普及により,高校生が日常的にインターネットを通じた性情報へのアクセスや,通話やメールによる性に関する情報交換を行っている可能性が推測される。本研究の目的は,高校生における性行動と携帯電話使用との関連について明らかにすることである。平成26年7月に高校1校を対象として無記名質問紙調査を実施し回答の得られた400人(男子学生305人,女子学生95人)を解析した。性行為経験率は男子学生70人(23.1%),女子学生17人(18.7%)であった。性行為経験の有無別に分け多重ロジスティック回帰分析によりオッズ比(95%信頼区間)を算出したところ,携帯電話の所有開始時期が小学校時期であった場合は,所有開始時期が高校生であった場合と比べ7.19倍(2.27-23.88),1日平均10分以上の通話時間であった場合,10分未満と比べ7.04倍(2.16-26.60),メールの送受信回数が1日50回以上であった場合,50回未満と比べ5.00倍(2.57-10.09),インターネットを利用した性情報の検索・閲覧の経験がある場合は,ない場合と比べ3.91倍(1.97-8.13)と高くなる傾向がみられた。高校生の性行動には携帯電話使用が関連する可能性が明らかになり,携帯電話の適切な使用方法と有害なインターネット情報へのアクセス制限(フィルタリング)等を働きかけていく必要性が示唆された。
  • 湯川 裕美, 長谷川 珠代, 蒲原 真澄, 塩満 智子, 鶴田 来美
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 138-144
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,メンタルヘルス不調により休職した労働者の職場復帰における事業場内外資源の連携のあり方と,その連携における産業看護職の役割を明らかにすることである。M県内の産業看護職を対象に,半構造的面接を実施し,メンタルヘルス不調事例との関わりにおける復職支援の必要性や連携のあり方についてのデータを収集し,それらを質的帰納的に分析した。メンタルヘルス不調により休職した労働者の復職支援における連携は,【職場復帰を目指す意思を持った本人】のニーズを満たすために,関係する人・機関がそれぞれの役割を果たすことであり,それが【本人の支えとなる身近な支援者】【地域でつながりあえる専門職・専門機関】【適切な治療とその継続を行う精神科主治医】【充実した事業場内メンタルヘルス対策の支援システム】【的確な対象把握と継続的な支援を行う産業看護職】であることが明らかになった。また,【的確な対象把握と継続的な支援を行う産業看護職】とは,職場復帰を目指す本人のニーズを満たすため,<本人の状態・特性を見極める>こと,<支援に必要な適正な助言・指導が受けられるつながりを持つ>ことができる者であり,この役割を担うために,今後<産業看護職の法的位置づけが明確になる>ことの必要性が示唆された。
  • 田邉 綾子, 長谷川 珠代, 鶴田 来美
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 145-153
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    中規模事業場に勤務する労働者の職場復帰支援に関連する業務を担うべき人材に対する認識を明らかにすることを目的として,中規模事業場に勤務する労働者を対象に自己記入式質問紙調査を実施した。6事業場の労働者683名(回収率76.0%)の回答を分析した結果,以下のことが明らかになった。労働者が事業場に対し最も希望していたメンタルヘルス対策は職場復帰支援であり,教育研修は最も低かった。職場復帰支援に関する業務6項目について,誰に担ってほしいかを尋ねたところ,6項目とも6割以上が管理監督者に担ってほしいと回答し,その中でも「他の従業員への配慮」に対する希望が最も多かった。社外の専門職に最も期待する役割は「復職後のフォロー面談」であった。本研究において,中規模事業場の労働者は,職場復帰支援において職場復帰後のフォローアップに関する支援を最も必要としていることが明らかになった。メンタルヘルス不調者の職場復帰を円滑に進めるためには,病状の快復に合わせた業務調整と職場環境の調整の両方が必要である。管理監督者は社外の専門職と面談および情報共有などを通して連携し,業務調整と職場環境の調整を行う必要性が示唆された。
  • 日比野 直子, 野呂 千鶴子
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 154-160
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    過疎地域に生活する健康障害のある子ども(以下,子ども)の母親の療育生活の折り合いを分析する目的で,フォーカスグループインタビュー(FGI)調査を元にした質的探索的研究を行った。研究協力者は,療育施設通園児の母親8名と療育施設職員7名である。インタビューガイドは「過疎地域における療育生活の折り合い」と設定し,母親と職員グループに分けデータを収集し,グループ別に逐語録を作成後,質的データ分析法を用い分析した。逐語録の内容を解釈し,縮約データからカテゴリー化した結果,折り合う事象を環境要件,役割の特性,事象の帰結に分類した。環境要件では,療育に対する偏見,地域の不満足な医療資源の現状が折り合いにくい状況を作り出し,役割の特性では母親が専門職の助言を得て行動し,療育の理解を深める思考に繋げていた。事象の帰結は,母親や家族の理解者の確保,療育の効果を肯定的に受容している場合に折り合いが取れていた。療育生活の折り合いの分析は,子どもの母親に対する支援の具体的なアプローチについての示唆ができると考えられた。
  • 中島 富有子, 武富 由美子, 石井 慎一郎
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 161-165
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,精神科看護師に対する認知行動療法研修会の効果と課題を明らかにすることである。本研究では,認知行動療法の院内研修会に参加した精神科看護師41名の内,研究参加が得られた26名(回収率63.4%)の質問紙に対する回答中の「認知行動療法についての学びや感想」に関する自由記述を分析対象とした。自由記述を質的帰納的に分析した結果,認知行動療法研修会の参加によって,効果を示す3つのカテゴリと課題を示す1つのカテゴリを抽出した。認知行動療法研修会の効果として,精神科看護師は,<自分自身の認知の自覚>と<自分自身に対する認知行動療法の効果を体験>していた。さらに,患者に対する認知行動療法活用方法の説明やロールプレイを見学し,<患者に対する認知行動療法活用の意欲>を得ていると判断した。それと同時に,看護実践を振返り,<患者への認知行動療法活用の困難>を感じていると推定し,このことに対する教育が次回の研修会の課題と判断した。
  • 井奈波 良一, 井上 眞人
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 166-170
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    男子医学生のバーンアウトとインターネット依存の関係を明らかにすることを目的に,男子医学生112名(平均年齢21.9歳)を対象に,自記式アンケート調査を行った。対象者を「バーンアウトに陥っている状態」または「臨床的にうつ状態」の者の群(以下,バーンアウト群)(26名)と「精神的に安定し心身とも健全」または「バーンアウト徴候がみられる」者の群(以下,非バーンアウト群)(86名)に別け,群間比較を行った。その結果,バーンアウト群の4種のインターネット依存自己評価スケール得点は,いずれも非バーンアウト群より有意に高かった(p<0.01)。また,インターネット依存レベルを判定すると,バーンアウト群の高リスク使用者の割合(19.2%)は,非バーンアウト群(1.2%)より有意に高かった(p<0.01)。以上の結果から,男子医学生でもバーンアウトとインターネット依存には何らかの関連があることが示唆された。
  • 若菜 宣明, 軣木 喜久江, 一場 博幸, 田中 越郎, 樫村 修生, 本間 和宏
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 171-177
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    近年,健康の維持・増進を主眼としたヘルスツーリズムが注目されている。宿泊施設の食事は,栄養成分表示がされていることが少なく,また,ヘルスツーリズムでの利用に適しているか検討した報告も見られない。本研究では,群馬県片品村の4つの宿泊施設の食事がヘルスツーリズムの食事として適しているかどうかについて検討した。対象には50代男性を想定し,これに対して日本人の食事摂取基準(2015年版)で設定されているエネルギーおよび各栄養素の目標量ないし推奨量を50代男性基準値として,片品村の4施設にて実際に提供された夕食と朝食のエネルギー量および各栄養素量を比較検討した。また,現在の日本人の食生活状況と比較するため平成25年度国民健康栄養調査結果の全国平均値との検討も併せて行った。片品村の宿泊施設の食事は,ミネラルやビタミン,食物繊維が豊富であり,エネルギーや各栄養素を十分補給できる内容であった。しかし,脂質やたんぱく質エネルギー比率,食塩が多かった。そのため,宿泊施設の食事の食塩を減らし,炭水化物主体の軽食を昼食に摂ることで,宿泊施設の食事はヘルスツーリズムでの食事として健康の維持増進に寄与できると考えられた。したがって,片品村の宿泊施設の食事は,宿泊施設の食事の食塩を減らし,昼食を炭水化物主体の軽食にすることで,ヘルスツーリズムに適した食事になると考えられた。
  • 畠 知華子, 中島 富有子, 應戸 麻美
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 178-182
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,長期臨地実習開始前の看護大学生の「自尊感情」の実態を明らかにすることである。A女子大学看護学部1年生69名と2年生65名を対象に質問紙調査を行い,1年生48名,2年生18名の合計66名からデータを回収した(回収率49.2%)。本研究結果では,高校生活に満足していることや大学入学に満足している方が,自尊感情が高い結果を得た。また,現在の学習を楽しいと感じ,睡眠時間が取れている,もしくは取れていると感じている方が,自尊感情が高く,大学生活の質が重要であった。大学内における友人の数が多い方が,自尊感情が高い傾向にあった。長期臨地実習開始前に大学内の友人となる対人関係構築支援の必要性が示唆された。
  • 倉成 由美, 中島 富有子, 石井 慎一郎, 應戸 麻美
    原稿種別: 本文
    2015 年 24 巻 2 号 p. 183-187
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
    本研究の目的は,精神科院内認定看護師としての活動に対する意識を明らかにすることである。精神科病院において教育を受け院内認定看護師となり,研究の同意の得られた4名(研究参加率50%)を対象に半構造化面接を行った。分析対象者は,男性2名,女性2名で,平均年齢38.7歳,精神科看護師経験年数は平均11年であった。面接は平均25分間実施した。インタビュー内容を質的帰納的に分析し,4名の意識に共通する6つのカテゴリ,すなわち【院内認定看護師育成によるスキル向上】,【自らの看護の向上】,【学習意欲の向上】,【スタッフへ指導したい思い】,【不十分な活動体制】,【うまく活動できないジレンマ】があると判断した。カテゴリ間の関連を考察した結果,精神科院内認定看護師は,【院内認定看護師育成によるスキル向上】があることで,【自らの看護の向上】があると自覚していると思われた。また,院内認定看護師として受けた教育によって【自らの看護の向上】があったことから,【学習意欲の向上】や【スタッフへ指導したい思い】という意識が生じていると考えた。さらに,【自らの看護の向上】があったものの,【不十分な活動体制】があるために【うまく活動できないジレンマ】が発生しており,そのことに対する支援の必要性が示唆された。
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 24 巻 2 号 p. 188-
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 24 巻 2 号 p. 188-
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 24 巻 2 号 p. 188-
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 付録等
    2015 年 24 巻 2 号 p. App2-
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2015 年 24 巻 2 号 p. Cover3-
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
  • 原稿種別: 表紙
    2015 年 24 巻 2 号 p. Cover4-
    発行日: 2015/07/31
    公開日: 2017/12/28
    ジャーナル フリー
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