フレイル予防には，「栄養」，「運動」，「社会参加」が重要である。これまでに我々は，高たんぱく質食品の提供および運動を組み合わせた複合的介入によって，高齢者の筋肉量および握力が有意に上昇することを報告した。本研究では，普段の生活にフレイル予防に値する仕組みを取り入れることを目指した実践研究として，生活の中心的な存在であるスーパーマーケットにおいて栄養指導と運動を組み合わせたプログラムを実施し，プログラム前後の主観的健康観，食品群摂取多様性と食物選択動機に及ぼす影響を評価した。本プログラムは，計10回（週1回）のたんぱく質を中心とした栄養に関する講義（30分間）および健康運動指導士の遠隔での運動指導による介護予防運動（60分間）で構成した。解析可能となった対象者は，女性49名（平均年齢73.1歳）であった。プログラム参加前と比較して，参加後では，身体的および精神的な主観的健康観が有意に高まった。参加後の食品群摂取多様性スコア（DVS）は，参加前と比較して有意に高まり，これには肉類，牛乳，大豆製品，油脂類摂取スコアの増加が関与していた。肉類摂取スコアの変化は，食物選択動機のうち健康・気分の変化との間に有意な正の相関が見られた。これらのことから，スーパーマーケットで実施する栄養指導と運動を組み合わせたプログラムは，女性高齢者の主観的健康観およびDVSを高めることで，フレイル予防に寄与できる可能性があると考えた。

新型コロナウイルス感染症（以下COVID-19）流行下における仕事・日常生活が，看護職の月経随伴症状に及ぼす影響を明らかにすることを目的に，重点医療機関2ヶ所に勤務する女性看護職者500名に無記名の自記式質問紙調査を実施した。226名（45.2%）から回答を得て，そのうち有効回答数は161名（32.2%）であった。

月経随伴症状を示すMenstrual Distress Questionnaireの得点は，COVID-19による仕事へのストレスが高い場合（月経前 p＝0.029，月経中 p＝0.002，月経後 p＝0.017），精神的健康度が不良の場合（月経前 p＝0.001，月経中 p＝0.001），COVID-19により職場で人員不足を感じている場合（月経中 p＝0.012），看護職への偏見・差別を経験した場合（月経前 p＝0.009，月経中 p＝0.039），COVID-19への恐怖が強い場合（月経前 p＝0.002，月経中 p＝0.006，月経後 p＝0.017）において有意に高く，症状が重かった。

COVID-19による仕事への影響が大きい病院や病棟においては，看護職に対するメンタルヘルスのサポートや，人員不足感への支援，偏見・差別への対策，感染恐怖に対する支援などを充実させることが，看護職における月経随伴症状の軽減に繋がると考えられる。また月経随伴症状が重い人へのサポート体制を職場で構築することが大切であると考えられる。

若手看護師の社会人基礎力の関連要因を明らかにすることを目的として，病床数100床以上450床未満である東京都内11病院の卒後4年目までの常勤看護職員397名に質問紙を配布し，自記式質問紙法による調査を行った。調査内容は，属性，社会人基礎力，倫理的行動，パーソナリティ，職場環境，看護実践・教育・経験等とした。回収数は211名（回収率53％）であり，この中で社会人基礎力尺度と倫理的行動尺度，パーソナリティ尺度に欠損及び重複のない206名を有効回答とし，解析の対象とした。対象者は20歳代が83％と最も多く，40歳代が4.3％と最も少なかった。社会人基礎力の平均は，145.42±16.40であった。重回帰分析の結果，パーソナリティの勤勉性（β＝0.23，p<0.01），外向性（β＝0.23，p<0.01），協調性（β＝0.16，p<0.01），倫理的行動の下位尺度の自立尊重（β＝0.35，p<0.01），無危害善行（β＝0.22，p<0.01）の得点が高いほど社会人基礎力得点が高かった。説明率を表す調整済みR²は0.49であった。社会人基礎力は，倫理的行動とパーソナリティとの関連が認められた。若手看護師の倫理的行動として自立尊重及び無危害善行を促進する働きかけ，神経症傾向のパーソナリティの者のサポートが望まれる。

妊娠36週以降の妊婦の冷え症のタイプを明らかにした上で，冷え症のタイプと日常生活行動との関連，微弱陣痛・遷延分娩との関連を明らかにすることを目的として，妊娠36週以降の妊婦600名に調査を行った。479名を分析対象とし，うち211名については診療記録から分娩経過も調査した。冷え症の妊婦は148名（30.9％）で，そのうち48.0％が四肢末端型冷え症を自覚していた。冷え症のタイプと日常生活行動との関連をロジスティック回帰分析した結果，冷え症なしに比べて，四肢末端型冷え症では根菜類の野菜をよく食べること（オッズ比0.48，p＝0.03）や，赤身の肉の摂取（オッズ比0.48，p＝0.025），朝食の欠食（オッズ比2.17，p＝0.023），不規則な生活（オッズ比4.33，p＝0.037）との関連がみられ，産熱量が低下する生活が影響していることが考えられた。全身・内臓型冷え症では，冷え症なしと比べて夕食の欠食（オッズ比8.73，p＝0.015）や，ストレスが多い（オッズ比4.03，p＝0.009）との関連がみられ，妊娠による子宮の増大やホルモンの変化による便秘や胃部圧迫感といった消化器症状やストレスの関連が示唆された。妊娠36週以降の冷え症と微弱陣痛・遷延分娩について関連はみられなかった。妊婦の日常生活行動と冷え症，冷え症と分娩経過の関連について，対象者数や交絡因子，非妊時の日常生活行動も含め今後さらに研究を重ねる必要がある。

本研究は，小児科外来実習の実習方法と学習成果，教育的課題，教育的支援に関する文献を包括的にレビューし，小児科外来実習の学びの実態を把握し，現状を踏まえた地域包括ケアシステムに対応した小児科外来実習の教育的支援について検討することを目的としている．研究方法はPRISMA-ScRに基づき，スコーピングレビューを実施した．文献検索には，EBSCO（PubMed，CINAHL），医学中央雑誌を用いた．包含基準は，（1）小児看護学実習，（2） 小児科外来実習に関する論文（小児科外来での実習方法，学習成果，教育的課題，教育的支援），（3）地域包括ケアシステムとした．最終的に18件の文献がレビュー対象となった．小児科外来実習での実習では，見学実習，診療見学，乳幼児健診，予防接種，家庭療養に向けた指導を見学していた．学生は，継続看護や子どもと家族の地域生活支援に関する学びを得ていた．小児科外来実習の教育的課題は，学生が継続看護の観点から外来実習の目標を設定できないことや，地域包括ケアシステムや保健指導，長期の療養生活を具体的にイメージするには限界があることが挙げられていた．今後，地域包括ケアシステムに焦点を当てた実習目標を設定していくこと，外来看護師と教員が連携し実習指導を行うこと，学生自身が経験を流さずリフレクションし，この経験をカンファレンス等でディスカッションし，外来看護師と教員が発問を活用しながら理解の深化を図るよう支援することが重要だと考える．

本研究の目的は，熟練訪問看護師のがん終末期在宅療養者における看取りの意思決定支援の看護実践の語りから，経験に基づいた臨床判断に影響を及ぼす実践知を明らかにすることである。

熟練訪問看護師10名のがん終末期在宅療養者における看取りの意思決定支援の看護実践について半構成面接を実施し，語りの内容から実践知について質的記述的に分析を行った。

結果，熟練訪問看護師の実践知として，202コード，51サブカテゴリーを含む，6カテゴリーに整理された。【看取りに向けて覚悟を決めて臨む】，【療養者と家族の人生に寄り添い支える】のカテゴリーは，人生の最終段階に関わる者として［看取りに向けて人生に寄り添い支える覚悟］のコアカテゴリーに集約された。また，【「この人の場合」に重ねて思考を描く】，【「この人の場合」の着地点を描き目指す】，【「この人の場合」で“この後”を見通し備える】，【「この人の場合」で残された時間を見極め伝える】は，療養者と家族を固有の存在として［「この人の場合」を見極め最期まで支える姿勢］に集約された。

抽出されたサブカテゴリーには，がん終末期在宅療養者の看取りに向けての状況の認識とその状況におけるケアのビジョンの内容が，カテゴリーは訪問看護師の心掛けを表す実践知が，そして，その根底にはコアカテゴリーに集約された訪問看護師の信念と考えられる実践知の存在が明らかとなった。

精神科デイケア（以下，デイケアとする）は，利用者の生活の困難に対して支援を提供しており，利用者がその人らしく生活するために重要な役割を担う施設である。

本研究では，デイケアが生活支援の中で，利用者がその人らしく生活するという肯定的な視点からみた社会で生活する能力（生活機能）を高めるために積極的に取り組んでいる支援の内容を明らかにする目的で，2019年10月から2020年1月までに，デイケアの管理者500名に郵送法による質問票調査を実施した。自由記述は，Text Mining Studio Ver6.0.3（NTT データ数理システム）で分析した。

その結果，利用者の生活機能を高めるために積極的に取り組んでいる支援の内容は，【プログラムに関する支援】，【社会資源の活用に関する支援】，【利用者の希望に関する支援】，【困りごとに関する支援】であることを明らかになった。今後，デイケアの生活支援を評価する場合には，利用者の生活機能を踏まえながら，これら4側面から総合的に評価する必要がある。

高齢者の救急搬送数は増加傾向にあり，特に高齢者施設からの搬送が増加している。特別養護老人ホーム（以下，特養）では看護師の配置人員が少なく，入所高齢者（以下，入所者）の急変や突発的な状況への対応にはさまざまな課題がある。本研究は，入所者の重症化を回避した経験を持つ看護師2名から，経験の内容をインタビューガイドに基づいた半構造化面接により聞き取り，看護師が入所者の状態の変化をどのように把握し，どのような判断や対応をして重症化を回避したのかを明らかにしようとするものである。

2名の看護師が経験したのは，それぞれ心不全の増悪の症例，および脳梗塞の再発の症例であった。インタビュー内容を質的記述的に分析した結果，看護師が重症化を回避した要因として，「日頃から介護士との関係性の構築に努めている」，「介護士が入所者の状態の変化を速やかに伝えてくる」，「報告を受け入所者の『いつもとの違い』を確認する」，「適時の判断と行動を行う」，の4つが抽出された。

病院への搬送の判断をめぐる課題として，特養では事前指示書の再確認が必要であること，看取りの判断と対応について施設内での統一化が必要であること，配置医師との連携が重要であることが示唆された。また病院への搬送には，医学的な知識が必要であり，重症化を予測した迅速な判断が必要であることが示唆された。

2020年3月，世界保健機関（WHO）は新型コロナウイルス（以下COVID-19とする）の流行をパンデミックと宣言した。これに伴い，日本では感染拡大防止のために全国の小学校，中学校，高校，および特別支援学校が一斉に休校措置を取られた。しかし，保育施設については，保護者の就労支援の観点から，厚生労働省の「保育所における感染症対策ガイドライン」に基づく対応のみが求められ，全国一律の休園要請は行われなかった。本研究は，COVID-19感染症の影響下で，保育者がどのように子どもの特性や行動を踏まえた感染症対策を実施していたかを調査し，その工夫や課題を明らかにすることを目的とした。

2021年8月から2022年8月の間に，11の認可保育施設の保育者，計12名に対してインタビューを実施した。インタビューの逐語録を分析した結果，感染予防の工夫内容は健康チェック，換気，手指衛生，食事，密回避，濃厚接触者判断，清掃の8つに分けられた。さらに逐語録をKH Coderソフトウェアを用いて分析した結果，コロナ禍での感染予防の変化は，登園の変化，清掃の変化，換気の変化，食事の変化，手指衛生方法の変化，行事の変化，症状出現時の変化の8カテゴリーに分類された。

結果から，保育者が施設内で感染を防ぐために新しいツールや方法を導入し，感染対策を工夫していたことが示された。しかし，感染対策と効果的な保育・教育活動の両立には依然として課題が残った。保育者が感染症対策を効果的に実施するためには，専門的な知識や技術の向上だけでなく，現場での具体的な支援体制や指導が重要であると結論付けられる。

本研究では，臨地実習で学生が受け持ち患者との関わりで戸惑いを感じた場面において，看護教員がどのように状況判断や意思決定をして，学生にかかわっているのかを明らかにすることを目的とし，看護基礎教育機関で3年以上の実習教育経験をもつ看護教員を対象に，2019年8月～12月に半構造化面接法を実施し，質的統合法（KJ法）にて分析を行った。その結果，看護教員のかかわりは，【　】で示すシンボルマークにもとづいた以下の構造をもつことが明らかになった。看護教員は，まず，【事の起こりの探索】を行い，経緯と訳を考え，直接状況を確認していた。次に，【受け持ち継続の可否についての決断】に迫られると，学生と患者への影響を考慮しつつ，臨地実習指導者と相談のうえ，受け持ち継続の可否を決定していた。これと並行し，【苦境を乗り越えるための多様な働きかけ】として，学生自身の力で苦境を乗り越えていけるように，関係者に【学びを後押しする力添えの要請】を行い，より充実した支援となるよう注力していた。これらのかかわりは，学生の苦境が学びの機会となることを願って，多様な視点を取り入れた【段階的な支援に着手していこうとする決意】に支えられていた。以上の結果より，看護教員は，学生に患者中心の視点への転換を促し，その成長を手助けするようかかわっていること，また，学生の学びに関与する人々と協働的にかかわっていることが示された。想定外の出来事に直面した学生へのかかわりでは，看護教員も自身の行為を振り返ることを通して，その行為を支える価値観や信念を見つめ直し，教員としての成長につなげていくことの重要性が示唆された。

産業保健師が企業の健康ニーズの施策化において，これを立案し評価するまでのプロセス（plan-do-check-act cycle：PDCAサイクル）を明らかにするため，健康ニーズ施策化に取り組む企業に所属する実務経験5年目以上の産業保健師11名にインタビューを実施し，質的記述的に分析を行った。産業保健師は，健康ニーズに基づく健康施策を実施するために，段階的に施策を検討し，PDCAサイクルを廻していた。健康ニーズの抽出については，ヒヤリングによるニーズのボトムアップや集団分析により健康課題を把握することで根拠に基づいた健康施策を検討していた。また，検討した健康施策を関係者と事前共有を行うことで，会社の考えるニーズを把握しながら合意形成に繋げていた。さらに，産業保健師からの情報発信や産業保健師から仕組みづくりに向けた積極的関与を行うことで，企業全体の健康意識の向上に繋げていた。労働者の健康を保持・増進させるためには，健康ニーズに基づいた健康施策の展開において労働者と協働して企業が一体感を持ち，水平展開していくことが期待される。

介護老人保健施設の改修による夜間睡眠への影響を確認するため，入所高齢者3名の睡眠変数と生活環境を改修前と改修中で比較検討した。改修前と改修中の各2週間，睡眠変数として総睡眠時間と中途覚醒時間をアクティグラフで24時間測定した。生活環境は，同居者の有無や夜間の施設スケジュール等とし，対象者の特徴は，年齢や性別，介護度等とした。対象者は男性2名と女性1名で，年齢は69～86歳，要介護度は2～5であった。就寝時の部屋や同室者，生活スケジュール等は改修前と改修中で変化はなかった。総睡眠時間と中途覚醒時間の中央値は，対象者1と対象者2は改修前より改修中に減少し，対象者3は増加していたが，それらの最小値と最大値には大きな差があった。観察日ごとの総睡眠時間は，対象者1と対象者3では改修前と改修中で増減の傾向が類似していたが，対象者2では改修前と改修中いずれも一定の傾向が見られなかった。生活環境が改修前と改修中で概ね同様であったことを踏まえると，改修中にあった総睡眠時間や中途覚醒時間の増減は，改修による影響ではなく対象者個人の睡眠リズムを示していると考えられた。