本研究の目的は,災害発生直後から1か月後までの災害急性期および亜急性期に,被災施設の透析患者を一時的に受け入れて透析治療を実施する支援透析において必要な患者情報および透析治療に必要な情報を明らかにし,支援透析先でも迅速で安全な治療を行うための基礎資料を構築することである。
無作為抽出した500の透析施設に対して①支援透析の経験の有無,②災害急性期/亜急性期に被災施設から支援透析施設へ提供された患者情報と透析治療条件,③災害急性期/亜急性期に支援透析を実施する際に必要な患者情報と透析治療条件およびその必要度を調査した。また,対象施設を支援透析の経験の有/無に群分けし,災害急性期/亜急性期の患者情報と透析治療条件の必要度を比較した。
その結果,情報の必要度の平均点が高い項目として,災害急性期では「患者氏名」,「感染症の有無」,「ドライウェイト」,「抗凝固薬」,「ブラッドアクセスの種類」,「ダイアライザーの名称」の6項目が抽出された。災害亜急性期では,急性期の6項目に加え「定期注射薬の種類」,「服薬情報」,「血液流量」,「穿刺部位」の4項目が新たに抽出された。
支援透析の経験の有/無が患者情報と透析治療条件の必要度に与える影響についての分析では,災害急性期において「透析時間」,「定期注射薬の種類」,「血液流量」,「透析液流量」,「設定除水速度」の5項目で支援透析の経験がある施設のスコアが有意に高かった。
本結果より,経験や推測により考えられていた支援透析に必要な情報が複数施設の有識者の意見と一致したことで,災害時に欠くことのできない情報であることが示唆された。また,不足している情報も明らかとなり,今後その情報の必要性を多くの施設に認知させることが必要である。
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