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日本機械学会論文集 A編
Online ISSN : 1884-8338
Print ISSN : 0387-5008
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巻号一覧
後続誌
日本機械学会論文集C編
日本機械学会論文集B編
日本機械学会論文集A編
日本機械学会論文集 C編
日本機械学会論文集 B編
76 巻 (2010)
772 号 p. 1527-
771 号 p. 1383-
770 号 p. 1231-
769 号 p. 1131-
768 号 p. 1009-
767 号 p. 783-
766 号 p. 651-
765 号 p. 541-
764 号 p. 363-
763 号 p. 257-
762 号 p. 127-
761 号 p. 1-
75 巻 (2009)
760 号 p. 1649-
759 号 p. 1447-
758 号 p. 1259-
757 号 p. 1129-
756 号 p. 937-
755 号 p. 777-
754 号 p. 697-
753 号 p. 543-
752 号 p. 397-
751 号 p. 271-
750 号 p. 135-
749 号 p. 1-
74 巻 (2008)
748 号 p. 1485-
747 号 p. 1389-
746 号 p. 1299-
745 号 p. 1191-
744 号 p. 1045-
743 号 p. 919-
742 号 p. 786-
741 号 p. 633-
740 号 p. 475-
739 号 p. 302-
738 号 p. 175-
737 号 p. 1-
73 巻 (2007)
736 号 p. 1318-
735 号 p. 1201-
734 号 p. 1105-
733 号 p. 975-
732 号 p. 837-
731 号 p. 753-
730 号 p. 673-
729 号 p. 555-
728 号 p. 449-
727 号 p. 315-
726 号 p. 181-
725 号 p. 1-
72 巻 (2006)
724 号 p. 1812-
723 号 p. 1595-
722 号 p. 1425-
721 号 p. 1285-
720 号 p. 1119-
719 号 p. 967-
718 号 p. 811-
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716 号 p. 361-
715 号 p. 277-
714 号 p. 157-
713 号 p. 1-
71 巻 (2005)
712 号 p. 1605-
711 号 p. 1421-
710 号 p. 1285-
709 号 p. 1193-
708 号 p. 1097-
707 号 p. 993-
706 号 p. 881-
705 号 p. 711-
704 号 p. 587-
703 号 p. 377-
702 号 p. 187-
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70 巻 (2004)
700 号 p. 1667-
699 号 p. 1551-
698 号 p. 1351-
697 号 p. 1157-
696 号 p. 1021-
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694 号 p. 779-
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690 号 p. 177-
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69 巻 (2003)
688 号 p. 1665-
687 号 p. 1524-
686 号 p. 1409-
685 号 p. 1325-
684 号 p. 1177-
683 号 p. 1057-
682 号 p. 964-
681 号 p. 817-
680 号 p. 697-
679 号 p. 501-
678 号 p. 225-
677 号 p. 2-
68 巻 (2002)
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672 号 p. 1149-
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666 号 p. 181-
665 号 p. 1-
67 巻 (2001)
664 号 p. 1877-
663 号 p. 1711-
662 号 p. 1555-
661 号 p. 1409-
660 号 p. 1263-
659 号 p. 1087-
658 号 p. 925-
657 号 p. 781-
656 号 p. 595-
655 号 p. 356-
654 号 p. 185-
653 号 p. 1-
66 巻 (2000)
652 号 p. 2100-
651 号 p. 1969-
650 号 p. 1819-
649 号 p. 1649-
648 号 p. 1441-
647 号 p. 1247-
646 号 p. 1075-
645 号 p. 861-
644 号 p. 651-
643 号 p. 420-
642 号 p. 207-
641 号 p. 1-
65 巻 (1999)
640 号 p. 2385-
639 号 p. 2193-
638 号 p. 2017-
637 号 p. 1851-
636 号 p. 1649-
635 号 p. 1437-
634 号 p. 1187-
633 号 p. 949-
632 号 p. 693-
631 号 p. 416-
630 号 p. 201-
629 号 p. 1-
64 巻 (1998)
628 号 p. 2889-
627 号 p. 2669-
626 号 p. 2435-
625 号 p. 2223-
624 号 p. 2019-
623 号 p. 1753-
622 号 p. 1435-
621 号 p. 1131-
620 号 p. 839-
619 号 p. 545-
618 号 p. 249-
617 号 p. 1-
63 巻 (1997)
616 号 p. 2466-
615 号 p. 2263-
614 号 p. 2077-
613 号 p. 1823-
612 号 p. 1601-
611 号 p. 1361-
610 号 p. 1127-
609 号 p. 879-
608 号 p. 657-
607 号 p. 453-
606 号 p. 213-
605 号 p. 1-
62 巻 (1996)
604 号 p. 2645-
603 号 p. 2402-
602 号 p. 2187-
601 号 p. 1966-
600 号 p. 1761-
599 号 p. 1529-
598 号 p. 1299-
597 号 p. 1117-
596 号 p. 891-
595 号 p. 589-
594 号 p. 299-
593 号 p. 1-
61 巻 (1995)
592 号 p. 2521-
591 号 p. 2329-
590 号 p. 2109-
589 号 p. 1864-
588 号 p. 1689-
587 号 p. 1453-
586 号 p. 1145-
585 号 p. 869-
584 号 p. 691-
583 号 p. 493-
582 号 p. 211-
581 号 p. 1-
60 巻 (1994)
580 号 p. 2683-
579 号 p. 2485-
578 号 p. 2169-
577 号 p. 1905-
576 号 p. 1713-
575 号 p. 1487-
574 号 p. 1315-
573 号 p. 1124-
572 号 p. 909-
571 号 p. 591-
570 号 p. 291-
569 号 p. 1-
59 巻 (1993)
568 号 p. 2809-
567 号 p. 2473-
566 号 p. 2213-
565 号 p. 2019-
564 号 p. 1795-
563 号 p. 1575-
562 号 p. 1413-
561 号 p. 1185-
560 号 p. 883-
559 号 p. 499-
558 号 p. 283-
557 号 p. 1-
58 巻 (1992)
556 号 p. 2235-
555 号 p. 2011-
554 号 p. 1745-
553 号 p. 1531-
552 号 p. 1287-
551 号 p. 1005-
550 号 p. 817-
549 号 p. 669-
548 号 p. 509-
547 号 p. 341-
546 号 p. 153-
545 号 p. 1-
57 巻 (1991)
544 号 p. 2859-
543 号 p. 2615-
542 号 p. 2279-
541 号 p. 1944-
540 号 p. 1687-
539 号 p. 1465-
538 号 p. 1279-
537 号 p. 1021-
536 号 p. 693-
535 号 p. 475-
534 号 p. 224-
533 号 p. 3-
56 巻 (1990)
532 号 p. 2369-
531 号 p. 2205-
530 号 p. 2045-
529 号 p. 1915-
528 号 p. 1721-
527 号 p. 1505-
526 号 p. 1327-
525 号 p. 1021-
524 号 p. 681-
523 号 p. 373-
522 号 p. 193-
521 号 p. 3-
55 巻 (1989)
520 号 p. 2377-
519 号 p. 2211-
518 号 p. 2065-
517 号 p. 1949-
516 号 p. 1701-
515 号 p. 1469-
514 号 p. 1247-
513 号 p. 1017-
512 号 p. 681-
511 号 p. 365-
510 号 p. 171-
509 号 p. 1-
54 巻 (1988)
508 号 p. 2075-
507 号 p. 1943-
506 号 p. 1821-
505 号 p. 1661-
504 号 p. 1467-
503 号 p. 1293-
502 号 p. 1181-
501 号 p. 869-
500 号 p. 609-
499 号 p. 413-
498 号 p. 181-
497 号 p. 1-
53 巻 (1987)
496 号 p. 2203-
495 号 p. 1967-
494 号 p. 1863-
493 号 p. 1743-
492 号 p. 1447-
491 号 p. 1151-
490 号 p. 993-
489 号 p. 861-
488 号 p. 677-
487 号 p. 357-
486 号 p. 167-
485 号 p. 1-
52 巻 (1986)
484 号 p. 2561-
483 号 p. 2463-
482 号 p. 2319-
481 号 p. 2117-
480 号 p. 1733-
479 号 p. 1643-
478 号 p. 1461-
477 号 p. 1197-
476 号 p. 781-
475 号 p. 579-
474 号 p. 267-
473 号 p. 1-
51 巻 (1985)
472 号 p. 2677-
471 号 p. 2425-
470 号 p. 2249-
469 号 p. 2049-
468 号 p. 1904-
467 号 p. 1651-
466 号 p. 1521-
465 号 p. 1273-
464 号 p. 961-
463 号 p. 587-
462 号 p. 307-
461 号 p. 3-
50 巻 (1984)
460 号 p. 1916-
459 号 p. 1787-
458 号 p. 1677-
457 号 p. 1557-
456 号 p. 1435-
455 号 p. 1319-
454 号 p. 1113-
453 号 p. 831-
452 号 p. 543-
451 号 p. 285-
450 号 p. 113-
449 号 p. 3-
49 巻 (1983)
448 号 p. 1467-
447 号 p. 1353-
446 号 p. 1183-
445 号 p. 1021-
444 号 p. 883-
443 号 p. 769-
442 号 p. 649-
441 号 p. 539-
440 号 p. 403-
439 号 p. 259-
438 号 p. 109-
437 号 p. 1-
48 巻 (1982)
436 号 p. 1473-
435 号 p. 1367-
434 号 p. 1237-
433 号 p. 1083-
432 号 p. 973-
431 号 p. 859-
430 号 p. 697-
429 号 p. 519-
428 号 p. 387-
427 号 p. 249-
426 号 p. 123-
425 号 p. 1-
47 巻 (1981)
424 号 p. 1257-
423 号 p. 1119-
422 号 p. 981-
421 号 p. 859-
420 号 p. 771-
419 号 p. 677-
418 号 p. 565-
417 号 p. 461-
416 号 p. 367-
415 号 p. 235-
414 号 p. 113-
413 号 p. 1-
46 巻 (1980)
412 号 p. 1303-
411 号 p. 1153-
410 号 p. 1015-
409 号 p. 933-
408 号 p. 853-
407 号 p. 695-
406 号 p. 547-
405 号 p. 459-
404 号 p. 379-
403 号 p. 247-
402 号 p. 123-
401 号 p. 1-
45 巻 (1979)
400 号 p. 1451-
399 号 p. 1289-
398 号 p. 1115-
397 号 p. 975-
396 号 p. 823-
395 号 p. 687-
394 号 p. 543-
393 号 p. 415-
392 号 p. 293-
391 号 p. 195-
390 号 p. 81-
389 号 p. 1-
前身誌
機械学會論文集
日本機械学會論文集
45 巻, 393 号
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マルテンサイト-フェライト複合組織鋼の延性 : ぜい性遷移挙動を支配する第二相の役割について
金 〓圭, 蛭澤 秀樹, 山田 邦博, 清水 真佐男, 国尾 武
1979 年 45 巻 393 号 p. 415-422
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
DOI
https://doi.org/10.1299/kikaia.45.415
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マルテンサイト(第二相)-フェライト(母相)複合組織鋼の延性-ぜい性遷移挙動を支配する微視組織学的要因を探る目的から,第二層の厚さ,ならびに強度を種々に変化せしめた場合について,常温・静的引張試験を行った.その結果,母相フェライト粒のへき開割れの形成難易,さらに,それに伴って生ずる第二相の擬へき開割れの形成の難易は,母相結晶粒の塑性変形に対する第二相の力学的拘束効果によって説明されることを示した.
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高分子材料の疲労き裂進展に関する実験的研究 : 第1報,応力振幅の影響
古橋 善男, 堀 幸夫
1979 年 45 巻 393 号 p. 423-431
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
DOI
https://doi.org/10.1299/kikaia.45.423
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六種のプラスチックの薄板材を用い,定変位形片振り引張疲労試験を行って,種々の応力振幅下でのき裂進展挙動を調べた結果,進展速度はほぼ応力拡大係数で表わせることがわかった.材料を指数法則の指数値,降伏応力,弾性係数などの力学的性質を考慮して三つのグループに分類すると,進展速度の広域特性がグループ間で顕著な相違を見せること,金属の広域特性との対応性がうまく整理できること,などを明らかにする.
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高分子材料の疲労き裂進展に関する実験的研究 : 第2報,応力比の影響
古橋 善男, 堀 幸夫
1979 年 45 巻 393 号 p. 432-439
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
DOI
https://doi.org/10.1299/kikaia.45.432
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第1報と同様の六種のプラスチックの薄板材を用い,き裂進展速度に対する応力比の影響を調べた結果,応力比は進展速度に対し"加速効果"を持つことがわかった.この場合にも進展速度の広域特性と同様に,材料は三つのグループに分類でき,指数法則の指数が大きくぜい性を有する材料では加速効果が大きく,指数が小さく延性を有する材料では小さく,両者の中間の材料では加速効果もそれらの中間であることなどを明らかにする.同時に加速効果の有効な整理方法提案し検討する.
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平滑材の停留き裂挙動を支配する微視組織因子について
山田 邦博, 国尾 武
1979 年 45 巻 393 号 p. 440-445
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
DOI
https://doi.org/10.1299/kikaia.45.440
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母相フェライト中に第二相としてマルテンサイトが存在する複合組織鋼において,耐久限度の大小と密接に関連を持つ微視き裂の拡大,停留条件,耐久限度の応力レベルに対応する限界き裂長さを見いだすことによって,線形破壊力学の手法に基づいて表されることを明らかにした.また本材料において,耐久限度の応力レベルにおける限界き裂長さは,第二相マルテンサイトの分布間隔から一義的きまらないことがわかった.
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(1067K)
特異要素を用いた有限要素法による動的応力拡大係数の解析と高速き裂進展のシミュレーション
坂田 勝, 青木 繁, 岸本 喜久雄
1979 年 45 巻 393 号 p. 446-454
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
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https://doi.org/10.1299/kikaia.45.446
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特異要素を用い,その変位関数としてき裂先端近傍の解析解を利用する有限要素法を,動的弾性問題の解析に適用できるように拡張した.特異要素とそれに隣接する通常の要素との境界で変位が不連続になるので,境界における変位の不連続性を付帯条件とする有限要素法の定式化を行い,計算精度の検討を行った.さらに,本手法を用いた高速き裂進展のシミュレーションの方法を提案し,平板中のき裂についての計算例を示した.
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(972K)
偏平回転だ円体状空があるいは円形き製を有する円柱の引張り
土田 栄一郎, 内山 豊美
1979 年 45 巻 393 号 p. 455-463
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
DOI
https://doi.org/10.1299/kikaia.45.455
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扁平回転だ円対状空からあるいは円形き裂を有する円柱が一様な引張果樹を受ける問題を,三次元弾性論に基づいて厳密に解析した.解析においてはDougallの応力関数に扁平回転だ円体調和関数および円柱調和関数を与え,両者を互いに座標変換して円柱側面ならびに空か面の境界条件を同時に満足させた.さらに,特別の場合として円形き裂の問題を扱った.そして空かあるいは裂周辺の応力分布,応力集中,応力拡大係数などを求めた.
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(820K)
X線による侵入深さを考慮した平板の残留応力測定理論
土肥 修, 鵜飼 隆好
1979 年 45 巻 393 号 p. 464-472
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
DOI
https://doi.org/10.1299/kikaia.45.464
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金属の表面応力のみならず,若干内部の応力も解析X線に寄与する現象を考慮して,X線による測定応力と内部応力の一般的な基本式を導き,薄相除法による平板残留応力測定法の表面照射法,裏面照射法に対する厳密な理論式を提唱し,適用例としてCr,Co両特性X線による測定例を示した.
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(849K)
ひずみ硬化塑性体の降伏条件と応カ-ひずみ関係
村上 澄男 /, Antoni SAWCZUK
1979 年 45 巻 393 号 p. 473-480
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
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https://doi.org/10.1299/kikaia.45.473
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単純物質に対する誘導形の構成範関数から出発し,Cauchyの応力テンソルを,ひずみ経路の弧長をパラメーターとしてAlmansimのひずみテンソルと変形速度テンソルの等方テンソル関数で近似する.つづいて,このテンソル関数に塑性変形の速度非依存性の制約を適用することにより,ひずみ硬化塑性体の応力-ひずみ関係と降伏条件の一般的表現を導き,この結果を古典塑性理論における流れ理論と比較する.
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円筒かくの線形境界値問題の解の精度
古賀 達蔵, 遠藤 修司
1979 年 45 巻 393 号 p. 481-488
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
DOI
https://doi.org/10.1299/kikaia.45.481
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静的端末荷重が作用する周方向に作用する閉じた円筒かくの境界値問題について,Kirchhoff-Loveの仮定に基づく種々の線形かく理論の解の相違と精度を調べ,こてんかく理論としてよく知られている多くの理論が基本仮定の誤差の範囲内で正しい一次近似解を与えることを示す.また,実用的な簡単な形の閉形解を求めて,解の重要な諸性質を明らかにする.
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動的応力集中における干渉効果 : 球面波が入射する場合の2球かの軸対称解
前川 一郎, 田村 武夫
1979 年 45 巻 393 号 p. 489-497
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
DOI
https://doi.org/10.1299/kikaia.45.489
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無限体内の二球かが球面調和P波の入射方向に並んでいるとき,動的応力集中の解析を行い,干渉興亜を数値例で考察した.単一球かの場合波数の影響をみた.二球かにつき波源が近いとき波源側の応力が急増すること,両球か間距離が近いとき動的応力集中係数α
D
はやや低下すること,両球かの半径比によっては波源側球かのα
D
が低下することがあることなどを明らかにした.なお,平面波が入射する場合の結果を付記した.
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面内変形問題における有限き製を含む常磁性あるいは反磁性伝導体の調和磁気弾性波の散乱
進藤 裕英
1979 年 45 巻 393 号 p. 498-504
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
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https://doi.org/10.1299/kikaia.45.498
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平面ひずみの仮定のもとに,一様な面外方向磁場内おける常磁性あるいは反磁性伝導体中に含まれる有限き裂面に垂直に入射する調和磁気弾性波の散乱問題を理論的に解析した.同導体は,均質等方完全導体とする.解法は積分変換を用い,有限区間の積分核を有する第二種Fredholm形積分方程式に導く解析法によった.き裂先端近傍の動的特異応力の表示式を閉じた形で示し,さらに動的応力拡大係数に及ぼす磁場の影響をグラフに示した.また,動的応力拡大係数を低振動数域で有効な,標準化された円振動数の昇べき級数で表示し,厳密解と比較した.
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(711K)
繊維強化回転円板の最適積層について
邊 吾一, 植村 益次, 遠藤 眞宏
1979 年 45 巻 393 号 p. 505-515
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
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https://doi.org/10.1299/kikaia.45.505
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周巻き円板と巨視的に軸対称性を持つ3種類の補強円板を周巻き円板にそれぞれ積層した積層板について,成形硬化時に発生する残留熱応力と回転による発生応力との合応力を計算し,破壊を規定する繊維と直角方向の応力成分が最小となる最適積層板厚比を検討し,内外径比と周束をパラメータとして三種の補強積層円板の優劣を検討した上で,繊維強化回転円板の最適積層構成決定の考え方を提示した.
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(1081K)
疲労寿命推定へのベイズ論の応用
藤井 進, 中川 隆夫, 橋本 和彦
1979 年 45 巻 393 号 p. 516-522
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
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https://doi.org/10.1299/kikaia.45.516
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疲労設計を行うための基礎資料となる疲労データは大きなばらつきを示す.本研究では同一応力条件下での疲労寿命分布が対数正規分布で近似できることを示し,さらにベイズ理論に基づいた分布パラメータに関する推論手法を取ることにより事前情報を活用できることの有効性について考察する.また予測分布を導くことにより,パラメータの不確実性を考慮に入れて破壊確率,寿命信頼下限を体系的に求めうることを示す.
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構造設計における安全率と破損確率の関係の評価法
中易 秀敏, 室津 義定, 森 健一, 加瀬 滋男
1979 年 45 巻 393 号 p. 523-532
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
DOI
https://doi.org/10.1299/kikaia.45.523
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構造物にかかる荷重と構造部材の強度の確率分布の平均,分散,ひずみ,とがりを利用して,安全率と構造破損確立の関係の新しい評価法を提案した.提案評価法は荷重と強度の確率分布のいかなる組合せに対しても容易に適用でき,分布形を厳密に規定できない際にも適用可能である.また,提案手法は従来のモンテカルロ法や数値積分法より優れ,さらに,ほかの理論での信頼性尺度とも関連づけられることが示された.
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(1050K)
磁気テープの変形特性
小野 京右, 原 臣司, 村田 幸嗣
1979 年 45 巻 393 号 p. 533-542
発行日: 1979/05/25
公開日: 2008/02/21
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https://doi.org/10.1299/kikaia.45.533
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回転ヘッド記録機構のヘッドに作用するテープ反力を明らかにするために,平面および円筒面にはられた磁気テープの変形特性を理論的および実験的に明らかにした.まず平面および円筒面テープに集中力が作用する場合の変形の解析解を導き,これにより平面および円筒面走査機構におけるテープ反力特性を比較考察した.つぎに実験により,本解析結果は線形変形の範囲内で実験結果によく一致し,実際の回転ヘッド機構のテープ反力を十分評価できることを示した.
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