こころの健康
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13 巻, 2 号
選択された号の論文の8件中1~8を表示しています
  • 1998 年 13 巻 2 号 p. 3-17
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
  • 1998 年 13 巻 2 号 p. 18-41
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
  • 1998 年 13 巻 2 号 p. 42-55
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
  • 学校精神保健活動におけるコンサルテーション
    元永 拓郎
    1998 年 13 巻 2 号 p. 56-64
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
    一事例を通じて, 学校スタッフへのコンサルテーションに関する若干の臨床上の工夫について検討した。特に, 学校スタッフへのコンサルテーションから, クライエントとのカウンセリングへと展開する場合の介入点について整理した。クライエントと会っていない段階でのコンサルテーションでは, 直接対応している学校スタッフが, 何に一番困っているのか, その本音を確認する手続きに工夫が必要である。また, カウンセリング導入においては, カウンセリングをどのように紹介するか, また学校スタッフとカウンセラーの役割分担について, 充分な話し合いが求められる。特に役割分担は, クライエントに対しても充分納得できる形になるように調整されるべきである。コンサルテーションに続くクライエントとのカウンセリングにおいては, 学校スタッフの援助がより充実したものとなるような働きかけが重要である。たとえば, 「相談する能力」の強調や学校スタッフのアドバイスに対する補足などである。また, 学校スタッフとカウンセラーとの連携を充実させるためにも, カウンセリングで得たクライエントの情報を, どの程度まで学校スタッフと共有してよいかについて, 率直にクライエントと話し合っておくことが重要となろう。つまり, プライバシー保護の具体的内容について, 充分なインフォームドコンセントを得る作業である。クライエントにカウンセリングを行った後のコンサルテーションにおいても, 専門家としての意見を伝えることに加えて, クライエントと学校スタッフとの関係を取り持ったり, 両者の役割分担の再確認が重要な介入となる。これらの臨床上の工夫によって, 学校スタッフ個大ではなく学校システム全体でのサポート体制が作られ, そのことがクライエントに対しても精神的な大きな安心となることを示した。
  • 佐藤 いづみ, 鹿取 淳子
    1998 年 13 巻 2 号 p. 65-71
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
    私立学校独自の相談活動を中学・高校において展開し, 3年前より大学の保健センターに所属する筆者たちは, 付属の中・高校の精神保健相談を担当し, 各々週1日学校に出向いている。思春期・青年期のケースでは, 場合によっては二人の治療者による母子並行面接の必要を感じ, 実際にそれを経験する機会に恵まれた。3事例を検討し, 学校における母子並行面接の可能性と限界を考察した。
    1. 一人の治療者による並行面接の問題点としては過去に既に議論されてきたように, 1) 一人の治療者を巡る母と子の葛藤激化の可能性, 2) 秘密保持への不信を招き, 子との深いレベルでの情緒交流を困難にさせる, 3) 治療者は子に荷担するあまり母親に批判的となりがちで治療者の中立性が脅かされる, などがあげられる。2. 二人の治療者による並行面接の利点として, 1) 別々の治療者による面接が緩衝材となり母子相互の橋渡しが可能となる, 2) 各々の治療者の違った角度からの視点によってケースの理解が深められる, 3) 母子が共に大学の保健センターに来所するという治療構造は有効であることが経験された。即ち, (1) 子と共に来所することは母親としての意識を高められる。(2) 未発達に止まっている母子交流が, 共に来所することで深められ進展する。(3) 不登校の事例では学校外に相談所があることがメリットになる。3. 学校臨床における母子並行面接の留意点として, 1) 二人の治療者による並行面接は, 母親のニードを的確にとらえた後行う。2) 母親面接の枠に納まらない母親自身の問題が予想される場合や子の問題の内容によっては学校外の医療機関や相談機関に繋ぐこと, あるいはそれとの連携を必要とし, この際学校の現実を踏まえたうえで判断することが肝要である。3) 教職員への精神的サポートや事例に関する理解を関係者が共有できるように心掛ける必要がある。
  • 広報モニター経験を通じて
    玉里 恵美子, 竹島 正
    1998 年 13 巻 2 号 p. 72-79
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
    精神障害者についての理解を得るために, 行政では住民に対し広報を行っているが, その広報が精神障害者に対する住民のイメージの変化をもたらしたかどうかを検証することはほとんどない。そこで, 高知県立精神保健福祉センターでは, センターが実施している広報 (ポスターと広報紙) をモニターしてもらい, 同時に精神障害者に対するイメージを把握する試みを行った。本研究は, 継続調査の特性を活かし, モニター経験を通じてのモニターの意識変容を捉えようとするものである。その結果, 7割弱の者が精神障害者についての考え方に変化があったと答え, イメージも変化した。モニター経験によって, 精神障害者に対する肯定的イメージはポイントを上昇させ, 否定的イメージではポイントを下降させる結果となった。このことから, 継続的な広報紙やポスターによる広報が精神障害者に対するイメージの変化をもたらす可能性があることが明らかになった。
  • 質問紙調査による実態の把握
    阿部 利香, 松岡 恵子, 栗田 廣
    1998 年 13 巻 2 号 p. 81-88
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
    看護婦におけるセクシャル・ハラスメントの実態を把握するため, 看護系4学校の昭和56年度~平成6年度卒業生800名に対し, セクシャル・ハラスメントの経験に関する質問紙を郵送により送付し, 回収した。有効回答数は243名 (有効回収率は36.8%), 回答者はすべて女性であり, 平均年齢は29.1歳 (SD=3.7, 範囲21-37) であった。セクシャル・ハラスメントの経験が「ある」と答えたのは120名 (49.4%) であり, 最初にセクシャル・ハラスメントを体験した年齢は平均22.8歳 (SD=2.3, 範囲18-32), 最もひどいセクシャル・ハラスメントを経験した年齢は平均24.0歳 (SD=3.0, 範囲18-34) であった。最もひどいセクシャル・ハラスメントの加害者に関して, 性別は男性 (112名: 94.9%) が, 年齢は40代 (39名: 32.5%) が, 婚姻状態は既婚者 (77名: 64.2%) がそれぞれ最も多かった。また加害者を職種別 (複数回答) にみると, 医師が83名 (69.2%), 患者が39名 (32.5%) であった。最もひどいセクシャル・ハラスメントを受けたときの変化としては, 「解雇された」「望まない配置転換をされた」ものはいなかったが, 「精神的に負担になった」ものが40名 (33.3%) いた。これらの結果をまとめると, 本研究の対象となった看護婦におけるセクシャル・ハラスメントは, (1) 49.4%という高頻度で経験されており, (2) 加害者は医師が多く, (3) セクシャル・ハラスメントの種類としては職場環境型セクシャル・ハラスメントが多いことが明らかになった。
  • 同一性地位判定尺度と教育的進路態度尺度の分析を中心に
    熊倉 隆雄, 元永 拓郎
    1998 年 13 巻 2 号 p. 89-94
    発行日: 1998/11/30
    公開日: 2011/03/02
    ジャーナル フリー
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