九州理学療法士・作業療法士合同学会誌
Online ISSN : 2423-8899
Print ISSN : 0915-2032
ISSN-L : 0915-2032
第32回九州理学療法士・作業療法士合同学会
選択された号の論文の389件中251~300を表示しています
  • 市販体重計を使用した簡易計測法の検討
    松野 豊, 高尾 麻衣子, 山田 雄太郎, 鶴田 法子, 下條 達郎, 丹羽 敦
    セッションID: 251
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】脳卒中片麻痺患者の急性期から回復期にかけて日常生活活動(以下ADL)範囲が拡大していく中で,靴の着脱など床へのリーチ動作が必要となる.床へのリーチは,下肢支持性の低下により,前方への転倒リスクの高い場面である.今回は床へリーチする時の両下肢の荷重率とFunctional Independence Measure(以下FIM)との関係性について検討した.
    【対象条件】対象条件は,当院入院中の脳卒中片麻痺患者で,Brunnstrom stage(以下Br.Stage)下肢_V_以下で,床へのリーチ課題において認知や高次脳機能障害の影響がないものとした.
    【説明と同意】本研究は当院の倫理審査委員会の承認を受けている.また,対象者には研究の趣旨と内容,研究への不参加での不利益が起こることがないことを説明し,同意を得られた対象者に参加していただいた.
    【対象】
    脳卒中片麻痺患者13名(男性9名,女性4名)右片麻痺3名,左片麻痺10名で,平均年齢74.1歳(57~84歳),平均身長155.54±10.76cm,平均体重55.4±10.2kgであった.感覚障害は軽度11名,中等度2名であった.Mini-mental state examination(以下MMSE)の平均は21.77±4点であった.
    【方法】
    昇降式治療台上に板を設置した.高さ30cmの大を足元に設置し,その上に市販体重計(TANITA200g表示デジタル体重計)をおいた.臀部の位置は,上前腸骨棘の位置を揃え,ベッドの端の部分に大腿長の1/2がくるようにした.股,膝,足関節90度位で体重計の端に爪先が来るように設定した.このような開始姿位から床面にリーチし,足底面を±0cmとして,第3指の先端の位置を計測する.同時に両下肢の下に置かれた体重計の数値を計測する.計測のタイミングは床へリーチした姿勢を保持してもらい,体重計の数値が安定したところをとした.計測は検者3名で行い,課題は3回繰り返して行った.その他FIMと麻痺側下肢のBr.Stageを評価した.
    【統計処理方法と検討】検査の再現性については,級内相関係数(Intraclass Correlation Coefficient:ICC)を用いて検討した. 抽出された両下肢の体重計の数値を,下肢の荷重率(%)=下肢の荷重(kg)÷体重(kg)×100と変換した.この下肢荷重率と床へのリーチ距離,FIMの運動項目の合計得点,麻痺側下肢のBr.Stageとの関係についてSpeamanの順位相関係数を用いて求めた.統計ソフトはStatistical Package for the Social Sciences(SPSS)を用いた.
    【結果】ICCは非麻痺側下肢;0.95,麻痺側下肢;0.97と検者内の再現性があることが証明された.下肢の荷重率は非麻痺側;31.05±4.58%,麻痺側;18.93±5.99%,リーチ距離;4.54±1.66cm,Br.stage(麻痺側下肢);4.08±0.76,FIM運動項目;42.0±9.17点であった.下肢の荷重率において麻痺側と非麻痺側には負の相関が認められた.FIMと下肢の荷重率において非麻痺側は負の相関,麻痺側は正の相関が認められた.Br.Stageと麻痺側下肢荷重率の間には正の相関が認められた.リーチ距離と下肢の荷重率において麻痺側下肢のみ正の相関が認められた.
    【考察】結果からこの評価が麻痺側下肢の機能を捉えている可能性が示唆された.また,麻痺側下肢の荷重率の低下を非麻痺側下肢が代償していること,FIMとの関係においてもADLの自立度が低いと,麻痺側下肢支持機能の低下により荷重率が低下し,非麻痺側下肢で代償していることを捉えているのではないかと考える.今後対象数を増やして検討していきたい.
  • 訪問看護(リハ)を通して
    片山 聡子
    セッションID: 252
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当法人の訪問看護部門には、セラピスト4名が在籍し、訪問看護7で、訪問リハビリを実施している。今回、事例を通して訪問リハとは何か、私たちセラピストに何が出来るのかを考えていきたい。
    【事例紹介】
    60代女性、独居、要介護3、生活保護受給中。2007年3月末に自宅にて転倒(低血糖昏睡)し、入院(体重132kg)。2008年3月末に自宅退院。退院時ADLはほぼ全介助レベル。4月にサービス担当者会議を開催し、訪問看護、訪問介護、福祉用具レンタルを決定する。サービス開始から2ヶ月間は早急に安全な在宅生活の獲得を図る必要があたため特別指示書による医療と介護保険を利用する事とした。
    【経過及び結果】
    本事例の問題点は食事以外の時間はほぼ臥床している事であった。まず、short goal(約2ヶ月)として、座位耐久性向上、long goal(約4ヶ月)をPトイレへの移乗の介助量軽減とし、下肢・体幹の筋力増強練習、起き上がり練習、座位での体操、起立練習を行った。5月中旬にサービス担当者会議を開催し、現状の問題点と今後の方向性の確認を行い、Pトイレへの移乗をスムーズにするために、ベット柵をスイング式介助バーへ変更した。6月からは介護保険を利用し、週に2回の訪問看護となった事で、本人・家族の身体的に低下するのでないかという不安感が生じた為、リハビリにて、自主練習プログラムを作成した。自主練習は本事例の性格を考えると、一人では行ってもらえないと考え、訪問介護の利用時間(朝・昼・午後の3回)に訪問介護士と一緒に出来るように連携を図り、支援する事とした。また、リハビリの時には、トイレへの移乗がスムーズに出来るのに、訪問介護士の介助の際には、恐怖心にて行えないという問題点が生じており、訪問介護士・家族に、立ち上がり動作・Pトイレへの移乗の介助法の指導を行なった。現在では、起き上がり動作自立、立ち上がり・Pトイレへの移乗監視で可能にまで改善してきている。また、自発的にテレビを観賞される様になってきており、生活の質も向上してきている。
    【考察】
    今回、事例を通じて、リハ・看護や他職種との連携を図る事の重要性、細やかなゴール設定を行い、関わる全スタッフがそれに向け支援していき生活空間の拡大を図っていく事の大変さを痛感した。また、家族の中の利用者様の役割を明確にする事で意欲の向上に繋がり、利用者自身・家族が前向きに生活する事で出来、在宅支援していく喜びを感じる事が出来た。セラピストとして身体面のみにアプローチするだけでなく、環境的要因や精神・心理的要因も考慮し支援する事、利用者に合った適切な福祉用具の選択が利用者本人と家族が安心した在宅生活につながる事を身近で感じられた。
    【おわりに】
    訪問リハは、単に在宅へ訪問し、機能訓練を行なうだけでは本来の意味をなさない。訪問リハに求められているものは、在宅ケアの出発点としての視点だと思う。それは、寝たきりの予防あるいは改善をし、可能な限り、通所サービスへ結びつけ、社会参加への足がかりを築き、生活空間の拡大、さらには生活の質の向上を図っていく事だと思う。
  • 開設以降を振り返って
    酒村 勇輝, 太田 和彦, 沢田 知里, 下津 恵美
    セッションID: 253
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    平成20年度の診療報酬改定において、疾患別に算定日数が定められ継続したリハビリが提供しにくい制度の中、平成21年度の介護報酬改定では「所要時間1時間以上2時間未満の通所リハビリテーション費(以下、短時間通所リハ)」が新設された。これに従い、当院では自力または家族の協力のもと通所が可能な方で、維持期でもリハビリ必要度の高いと判断される要支援・要介護者へのリハビリ提供を目的に、平成21年6月より院内での短時間通所リハを開設した。
    【依頼者および利用者状況】
    平成21年6月~平成22年3月の依頼者は42名で、うち9名は通所介護との併用(要支援者)・外来リハの適応・通所手段の不適合の理由で利用開始に至らなかった。利用開始となった33名の要介護度は要支援1:2名 要支援2:10名 要介護1:4名 要介護2:12名 要介護3:4名 要介護5:1名。そのうち4名は終了となり、5名は基礎疾患の悪化・家族の体調不良で利用中断となっており、現在の登録者数29名、実利用者数24名である。
    【提供者および提供内容】
    提供者はPT・OT・STであり、本人の希望または主治医の適応判断により決定している。提供内容は在宅環境や趣味活動支援に留意し、機能訓練・基本動作および日常生活動作訓練・マシーントレーニング・福祉用具等の助言等、利用者の状態や個々のニーズに沿った柔軟な提供をしている。
    【結果】
    当短時間通所リハの利用期間中に介護認定の更新を行なった12名のうち、要介護度が重度化した利用者はおらず、軽度化した利用者:4名 変化のなかった利用者:8名と当短時間通所リハの提供により、利用者の機能および能力の維持・向上に貢献できた。終了した4名の理由は、転居・通所手段の協力不足および家族のレスパイト目的とした通所介護への移行であった。
    【まとめ】
    当院では、維持期にありリハビリ必要度の高いと判断された方に短時間通所リハの提供を行なった。結果、各利用者において機能および能力の維持・向上に貢献できたものの、終了に至る利用者は少なく、継続的に専門的なリハビリを受けたいという利用者のニーズに応えるサービス内容となった。短時間通所リハは一般的に、滞在型ではなく通過型が理想型とされる中、医療から介護への不安な移行期間の掛け橋として機能を果たし、利用者の在宅生活再建または通所介護等へと移行することで利用者の社会参加・家族のレスパイトを促すべきである。その為に、当院でも開始時より今後の在宅生活のあり方を利用者・家族・ケアマネと十分な協議を行ない、短時間通所リハに求める希望・目標設定を明確にする必要がある。そこで、それらに応えるべく短時間通所リハの役割として、専門的なアプローチおよび助言等を行ない、専門的なリハビリから卒業し自主的なリハビリでも在宅生活が継続できるよう運営する必要がある。開設以降を振り返り今後の課題が示唆された。
  • 退院後下肢随意性向上を認めた胸髄症患者を経験して
    中薮 誠, 宮崎 一臣, 隈井 圭輔, 中田 健介, 今任 洋就
    セッションID: 254
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     今回発症後1年半経過時、下肢筋力1~2レベルであった胸髄症患者がその後8ヶ月でT杖歩行可能となるまでを訪問リハビリテーションを通して経験する事が出来たので考察を加え報告する。
    【症例】
     70歳代、男性、受傷前はADL完全自立であった。H20年2月歩行困難にて救急病院入院。MRIにて第1~3胸椎に狭搾あり第1胸椎人工骨拡大術施行。その後同年3月当院回復期病棟に入院。リハビリ実施後同年8月に退院。退院時ADLとして移動は車椅子使用、ポータブルトイレ及び尿器使用しFIMにて97点。筋力はGMTにて上肢筋力4レベル・下肢筋力1~2レベル(足関節1レベル)・体幹2レベルであった。自宅は市営住宅1階で妻と同居、介護度は要介護2であり、退院直後より2回/週の訪問リハ(2単位)、1回/週の訪問看護、2回/週のデイサービスの利用であった。本報告における本人・家族の同意を得て実施した。
    【経過】
     退院時訪問リハ介入目的として1:下肢機能の維持向上2:ADL動作の指導及び再検討、3:転倒時の介助法検討であった。退院後早期は床への転落が何度かあり訪問スタッフ要請にて対応しており、環境設定・動作指導・介助方法指導が課題であったが、3ヶ月時には下肢随意性向上変化無いものの家族介助にて床からベッド等への移乗動作可能となった。下肢機能についてはほとんど随意性及び筋力向上見られなかったが随意性促痛及び筋力向上訓練を継続し可動域維持訓練も実施した。その後発症より1年半後の平成21年8月頃より随意性向上見られ訪問リハ3回/週となった。同年11月に股関節屈曲及び膝関節伸展3レベル・足関節背屈3レベル、同年12月に股関節屈曲及び膝関節伸展4レベルとなった。動作は平成21年8月まで上肢有意の移乗動作であったが平成21年12月には歩行器歩行監視にて可能。平成22年4月にT杖歩行監視にて可能となった。ADLは平成22年4月にFIM107点となり、退院後から希望のあった自宅入浴もヘルパー利用無く妻の見守りにて一人で可能となった。
    【考察】
     退院直後の訪問リハ介入時は主治医も下肢の回復は厳しいとの判断であり機能維持・介助方法やADL指導にて在宅生活のサポートをする予定であったが、発症後1年半経過後の下肢機能回復に合わせたADL設定変更や特に随意性の乏しかった足関節の可動域維持を継続できた事がその後のADL向上に繋がったと考える。
     今回の症例を通して退院後リハビリを継続する重要性を改めて感じた。特に自宅での生活変化に対し密接に関わる事ができ、定期的な関節可動域や動作の評価など、1対1でのリハビリが可能な訪問リハビリテーションの必要性を再認識することが出来た。
  • 性差の検討
    溝田 勝彦, 村田 伸, 堀江 淳, 村田 潤, 大田尾 浩
    セッションID: 255
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    わが国では高齢化が進み,2007年には高齢化率が21%を超え超高齢社会へと突入した.そのような状況下,高齢者のQOLの向上は大きな課題の一つである.今回,地域在住高齢者を対象として,活動能力とQOLとの関係について,性差に注目して検討したので報告する.
    【対象】
    福岡県F町に在住する高齢者で,平成21年8月5日から9月18日にかけて協力が得られた304名のうち,重度の認知症が認められない者(MMSEで20点以上)285名(男性64名,女性221名,平均年齢73.0±7.1歳)を対象とした.対象者には研究の趣旨と内容について説明し同意を得た.
    【方法】
    F町中央公民館や地域の各集会所にて質問紙法にて調査を実施した.個人の基本的属性(氏名,年齢,性別,家族人数,教育年数)に関する情報収集とMMSEを実施した後,活動能力の評価として老研式活動能力指標,QOLの評価として主観的健康感,生活満足度,生きがい感,人間関係の4項目を評価した.QOLの評価にはVAS(100mmの物差しスケールを用い,最も否定的な状態を0,最も肯定的な状態を100とした)を用いた.統計処理は男女別にピアソンの相関係数を用いて分析した.女性は対象者数が男性の約3倍と多かったため,年齢層別に男性と均等となるように乱数表を用いて抽出した64名を分析対象とし,有意水準は5%とした.
    【結果】
    基本的属性では,年齢は男性74.4±5.5歳,女性74.0±5.7歳,家族人数は男性2.7±1.6人,女性2.5±1.8人,教育年数は男性11.4±2.5年,女性9.6±2.4年,MMSEは男性28.1±2.4点,女性23.2±2.3点であった.活動能力点数は,男性11.8±1.7点,女性11.9±1.5点で有意な差はなかった.QOLの評価では,主観的健康感は男性60.5±18.7,女性56.0±19.8,生活満足度は男性65.0±18.6,女性62.5±22.0,生きがい感は男性69.1±19.6,女性68.5±22.7,人間関係は男性76.2±21.3,女性78.3±22.3であった.男性高齢者で活動能力と有意な相関が認められたのは,MMSE(r=0.36),主観的健康感(r=0.29),生活満足度(r=0.34),の3項目であった.女性高齢者で活動能力と有意な相関が認められたのは,教育年数(r=0.31),MMSE(r=0.25)の2項目のみで,QOLのすべての下位項目との間に有意な相関は認められなかった。
    【考察】
    高齢者のQOLに影響を与える要因の研究は多く,共通の関連要因として健康状態と経済状態が挙げられている.しかし,高齢者のQOLと活動能力の性差に関する研究は少なく,関連要因の相違は明らかではない.今回の調査では,男性では活動能力がQOLの関連要因となるが,女性では関連要因とはならないという結果であった.このことから,男性高齢者は女性高齢者よりも,活動能力とQOLとの関連が強いことが示唆された.
  •     ~障害者会員への関わりを通じて~
    坂口 重樹, 吉田 久美香, 片寄 慎也, 古谷 紘子, 渕 雅子
    セッションID: 256
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当院は平成19年6月に医療法第42条第5項による健康増進施設「メディカルフィットネスあいあい倶楽部(以下、フィットネス)」が開設され2年半が経過した。フィットネスには健康運動指導士等の資格を有するトレーナーが勤務しているが、開設から1年が経過した平成20年6月からはトレーナーに加えPT2名、OT2名のセラピストも配置され、障害を有する会員への対応を導入した。障害を有する会員とは、当院の外来リハビリへ通院しながらフィットネス会員になられている方(以下、障害会員)であり、外来リハビリの算定回数制限導入後、このような障害会員が徐々に増加傾向にある。そこで今回は、このような障害会員の状況報告と、セラピストの関わりを通じて、今後の展望を検討したので報告する。
    【障害会員の状況】
    平成19年6月から平成21年2月(2年6ヶ月)の間にフィットネスに入会された障害会員数は90名(男性54名、女性36名)であり、平均年齢は55.3±17.3歳であった。年齢の内訳は、10歳代3名、20歳代8名、30歳代8名、40歳代8名、50歳代13名、60歳代33名、70歳代14名、80歳代3名であった。会員の有する疾患は、脳梗塞26名、脳出血28名、外傷性脳損傷7名、そのた脳脊髄疾患19名、運動器疾患10名であった。
    【障害会員へのセラピストの関わり】
    1)会員種別の検討:当フィットネスは、一般会員、ナイト会員に加え、あいあい会員(障害者スタジオレッスン会員)を設け、当院の入院者や外来リハビリ通院者より入会希望があった場合、事前会議にて会員種別を決定している。
    2)運動メニュー作成:初回利用時に個人の目的や身体能力に適した運動メニューを作成し指導している。
    3)運動指導と運動メニュー変更:運動前後に行うセルフストレッチ、有酸素運動、マシンを利用した筋力トレーニングなど、運動方法や負荷量、運動回数などの指導と、ステップアップにつながっていくようなメニュー変更を提供している。
    4)障害者スタジオレッスン:グループレッスンで、障害会員の身体機能レベル別にグループ作成できるよう4レッスンを設け、トレーナーとセラピストで実施している。
    【今後の展望】
    当メディカルフィットネスは、現在、障害を有する方が会員の3分の1を占めている現状である。外来リハビリ通院者は、算定回数制限でリハビリを受けることが減少してきたものの、介護保険認定には至らない身体機能の方々も多く存在するため、障害会員は今後も徐々に増加していくのではないかと考えられる。よって、障害会員が多い当フィットネスにおいては、PT、OTの知識を活かしてトレーナーとの連携が大変重要だと思われる。最後に、障害を有する方々に対して当フィットネスが維持期リハビリの提供場所として機能していくよう、今後は現在行っている定期的な体力測定の結果のフィードバックや、結果に基づいた運動メニュー作成などを更にシステム化していきたいと考えている。
  • 文部科学省委託・長崎県教育委員会指定研究よりの一考察
    大山 智恵美
    セッションID: 257
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    長崎県の特別支援学校では重複障害児学級に在籍する児童生徒が70_%_を超える(平成19年度)など障がいが重度重複化・多様化している。こうした現状から特別支援教育の充実には高度な専門的知識・技術が必要で、PT、OT、ST等の外部専門家を活用し指導方法の改善や教員の資質向上を図ることが必要であるとして、長崎県教育委員会は文部科学省委託事業「外部専門家を活用した指導方法の改善に関する実践研究」(以下研究事業)を指定研究とした。演者はこの研究事業に委員として委託を受け、学校の授業に介入する機会をいただいた。今回はその活動内容を紹介するとともにこの事業から見える特別支援学校(肢体不自由)における理学療法士の役割について考察したい。
    【介入の実際】
    研究事業は平成20年4月から平成22年2月の約2年間、長崎県立A特別支援学校にて実施された。演者が実際に学校に出向き児童生徒を通して指導助言を行ったのは長期休暇を除く期間に月に2回(計18回)、1回につき4時間4~7名の児童生徒の担任を対象に日頃疑問に思っていること、行っている手立て等について指導助言を行った。目標設定には児童生徒の生活年齢を考慮し卒業後も見据えた視点が必要であること、運動機能のみならずコミュニケーション能力や認知などとの関連性も見ていく必要があること、環境設定が重要であること、自立活動のみならず日常の関わり方こそが重要であるなどの説明も加えるように心がけた。そのやりとりには学校が作成したパワーアップシートを活用し、指導助言内容を教員がどう捉えたか、PTとして的確に伝えることができたかを確認しながら進めた。また長期休暇中にはPTの指導助言内容やグループごとのまとめを教員が発表するグループ総括研究会や全職員を対象とした全体研修会が行われ(計5回)、助言等で分からなかったこと、もっと深く知りたいことなど教員からの要望に応じて講義も行った。また児童生徒が利用している機関の療法士と情報交換を行い学校での様子を伝えたり、その場ですぐに解決できないような課題等について経過観察を依頼したりした。2年間の研究事業終了時の教員の感想にはPTの介入により個々の児童生徒に応じた有効な指導へつながった、児童生徒が利用している機関の療法士と共通言語で話ができるようになったなどがあった。
    【考察】
    事業の目的である教員の専門性を高めるために特別支援学校に介入するPTは、療法士からの一方的な指導助言にならないように留意することが必要であると考える。また特別支援学校だからこそできることと個別理学療法だからこそできることの連携をはかるべく、児童生徒が利用している機関の療法士とのパイプ役になることが重要と思われた。
  • 交際女性の応援を受けて
    江口 聰美, 大久保 美穂
    セッションID: 258
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    精神科長期入院患者は院内生活が自立していても様々な経験が少なく、自信のなさや不安を抱えていることがある。今回、経験のなさから自発性が乏しく交際女性に頼りがちな統合失調症の症例に対し、基本的家事技能とコミュニケーション技能の獲得を目的に交際女性と離れた環境での調理活動を実施した。その結果、自発性が向上したので報告する。なお倫理的配慮を行い、症例から同意を得ている。
    【症例紹介】
    A氏。50歳代後半、統合失調症の男性。入院期間は31年。現在は目立った症状はなく、精神療養病棟にて日常生活は自立。病棟内に交際女性(以下B氏)がおり、ほとんどの時間をB氏と過ごす。2人はB氏優位の関係でA氏の自発的な言動はほとんどない。作業療法には週1回B氏と共に参加。スタッフから他活動へ促されるもA氏自身の判断はなく、単独で促されると「俺は何もできない」と拒否が強い。
    【方法】
    A氏を含む6名クローズドグループの調理活動を週1回、3ヶ月間実施。1つの献立を1ヶ月間繰り返し、簡単なものから段階づけた。活動後半にはミーティングにて気づきを促し、次回に活かせる工夫を話し合った。担当スタッフは病棟Ns1名、OTA、筆者の3名。活動前後にスタッフミーティングを行い、関わり方の確認や気づきの伝達を行った。また、B氏には毎回A氏の様子を報告し、応援を頼んだ。
    【経過と結果】
    導入時A氏を誘うとB氏が2人での参加に意欲を見せ、A氏の返答はなかった。B氏に「Aさんを優先させて欲しい」と説明すると、B氏の勧めでA氏は単独参加に了承した。この時A氏は「何も作れないけど大丈夫かな」と不安を見せていた。開始直後のA氏は1つ1つの作業に促しを要し、不器用に取り組んでいた。菜箸を探す際に冷蔵庫を開けるなどの無知な行動も多かった。少しずつ作業に慣れ、1ヶ月経過した頃より活動以外の場面で調理についての自発的な発言が聞かれるようになった。病棟ではスタッフとすれ違う度に「目玉焼き18個も作りましたよ」「選ばれているからやらなくては」と達成感や意欲のある発言があり、次第に活動内でも「何事も経験だ」「挑戦してみようか」と不安を抱えながらも自ら判断し行動するようになった。3ヶ月が経過し、病棟での過ごし方に変化はないが、調理を通して見られた変化をきっかけに病棟スタッフとの関わりが増えてきている。
    【考察】
    今回、B氏を応援役とすることでA氏の参加意欲を維持し、単独での参加を継続できた。それによって自ら判断し行動する経験を積むことができた。調理活動は料理としてすぐに結果が出るが、献立の繰り返しや段階づけを行ったことでA氏は失敗をせず自分の成長を実感し、達成感を得ることができた。また、担当スタッフが最小限の介入で様々な経験をできるように配慮したことも重要だったと考える。今後は観察評価だけでなく、自己効力感尺度などで自信の変化を客観的に見ていきたい。
  • 社会機能評価を通してみえたもの
    宮里 和香, 外間 重行, 渡久地 洋子, 山川 宗明
    セッションID: 259
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    デイケアは病院と社会との境界に位置し同時に,家庭と社会との境界にも位置する.「境界」は,「場所」や「時間」における移行性を内包することから高橋(1996)の「移行モデル」を参考に通所者の社会機能評価を実施し,利用者の社会性とプログラム活動との関連について検討したので報告する.
    【方法】
    ICD-10より診断されたデイケア通所者75名(男性47名,女性28名,平均年齢51.5±10.9歳,平均罹病期間16.6±13.5年),診断の内訳は統合失調症46名,うつ7名,そううつ5名,アルコール依存症6名,接枝統合失調症3名,適応障害3名,高次脳機能障害6名,とした.クボクリ式デイケア評価表を用いて,各疾患群と総得点(50点満点),下位項目との比較およびデイケア利用頻度との関連より,通所者の社会機能向上のためのデイケアプログラムについて考察を加えた.
    【結果】
    各疾患群と総得点の平均値との比較では,接枝統合失調症群で低値を示した.適応障害群では総得点が高い傾向であったが,各疾患群と下位項目得点の比較において,「デイケア外での対人交流および社会資源の利用」の項目で低値を認めた.また、総得点とデイケア利用頻度との比較では,週1回以下群,2-4回群,5回以上群はほぼ同値であり,「デイケア外での対人交流」では頻度に関わらず低得点であった.下位項目と利用頻度との比較では,「生活リズム」において週1回群と5回群で有意差を認めた(p<0.01).
    【考察】
    接枝群における総得点の低下より,同群では知的障害により活動場面においても言語理解や表出が乏しく,社会機能の獲得が困難と思われる.下位項目と利用頻度との比較では,頻度が高い群は参加状況が安定し生活リズムが保たれる一方で,「社会参加」の項目では頻度問わず低値であることから,通所者の生活空間の狭小化が予測される.また,全疾患群においてデイケア外での対人交流が乏しく,今後は対人交流拡大のためのプログラムを検討する必要があると考える.さらに,同項目において週5回以上の参加者の43%が「家族・デイケア内に限られた対人交流」であり,高い利用頻度が通所者のデイホスピタリズム(菅野,1981 )を促進している恐れがある.
    以上より,精神科デイケアは薬物療法と精神療法による心理学的介入などの働きを持ち,包括的医療の提供がその役割と考える.その中で,ダニエルス(Daniels,R.S.)はデイケアの治療的機能は,対人関係や社会的機能を強調するものであると述べており,浅野(1996)はプログラム活動はその過程における対人交流のありかたに重点を置くべきとしている.近年,発達障害や統合失調症などの社会生活を困難にする病態基盤として,「社会脳」とよばれる脳神経ネットワークが注目されており,今後は通所者の社会認知機能とプログラム活動の関連について検討していきたい.
  • 山本 龍誠, 中鋪 圭吾, 池田 明日香, 江崎 重昭
    セッションID: 260
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     日々の臨床の中で疼痛を訴える症例は多いが、疼痛の発症期間が長ければ長いほど疼痛への対応が困難であると感じる。また慢性疼痛の場合、画像所見と疼痛部位が一致しない事もあり、さらに局在性が無い症例や再現性が低い症例も多く、疼痛の原因を検査する事が困難な場合が多い。国際疼痛学会による痛みの定義では痛みに心理的側面が関与している事を述べている。今回、筋・骨格系の痛み以外にも疼痛を引き起こす心理的因子があると考え慢性疼痛を訴える症例に対し痛み及び心理的評価を行いその関係性を調べたのでここに報告する。
    【対象】
     当院及び他医院の2施設で、疾患は問わず疼痛が3ヶ月以上持続している外来患者36名(男性6名、女性30名)を対象とした。平均年齢は74±8.6歳であった。
    【方法】
     痛みの検査はvisual analogue scale(以下VAS)、局在性の有無を確認した。心理的因子として抑うつ状態の検査をCenter for Epidemiologic Studies Depression Scale(以下CES-D)を用いて行った。また、不安に陥りやすい性格についての検査を日本語版State Trait Anxiety Inventory(以下STAI)特性不安要素を用いて行った。CES-Dの結果を用いて抑うつ無し群と抑うつ群に分けた。また、STAIの平均値を算出し平均値以下の群を不安低得点群、平均値以上の群を不安高得点群に分けた。それらの結果から「抑うつ無し・不安低得点群」と「抑うつ・不安高得点群」に分けこの2群間での年齢、VASの値を比較検討した。統計学的処理はMann-WhitenyUテストを用いて行った。さらに、CES-DとSTAI特性不安要素の相関関係をスピアマンの相関係数を用いて調べた。
    【結果】
     全被験者36名のうち局在性があると答えたものは3名であった。「抑うつ無し・不安低得点群」は23名、「抑うつ・不安高得点群」は13名であり年齢に統計学的有意差は認められなかった。VASの平均値は「抑うつ無し・不安低得点群」5.1±1.7、「抑うつ・不安高得点群」7.0±2.5であり有意な差が認められた(p<0.05)。また、CES-DとSTAI特性不安要素には相関係数0.76で強い順相関がみられた(p<0.05)。
    【考察】
     今回の結果から、慢性疼痛患者では抑うつ不安傾向が強い症例ほど痛みを強く感じている事が示唆された。またほとんどの症例に局在性がなかった事から慢性疼痛患者では組織損傷による痛み以外の因子が関与している事が考えられる。以上の事より慢性疼痛を訴える症例の場合、筋・骨格系などの組織障害による痛みだけではなく心理的な痛みがある事を考慮して両方の側面からアプローチしていく事が必要であると考える。
  • 田中 綾子, 簗瀬 誠
    セッションID: 261
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】<BR/>現在,精神医療は入院医療中心から地域生活中心へと転換が図られ,社会復帰へ向けての精神障害者に対する支援が強化されている.その中で,当事者への支援と同等に家族への支援が重要であり,精神保健医療福祉の一翼を担う精神科作業療法においてもこの観点を欠くことはできない.本研究は,家族の介護負担感の質問項目間における反応の差を明らかにすることで,より家族の思いに即した支援を検討することを目的としている. <BR/>【対象および方法】<BR/>家族会の会員で精神障害者の家族である者,86名に郵送によるアンケート調査を実施した.その結果,51名から回答が得られ,その中で当事者の診断名が統合失調症,非定型精神病または統合失調感情障害であると回答した37名(男性:10名,女性:27名,平均年齢65.44±8.63歳)を分析対象とした.分析内容は,1.家族(回答者)の基本的属性,2.当事者の基本属性,3.日本語版Zarit介護負担尺度短縮版(以下、J-ZBI_8)による家族の介護負担感であった.J-ZBI_8は,8つの質問項目から構成され,介護負担感が強いほど高得点になる.1~3については,記述統計による分析を行った.さらにJ-ZBI_8の質問項目間で得点を比較し,対応のあるt検定(両側検定,危険率5%未満を有意)を用いて有意差をみた.なお,本研究は鹿児島大学医学部の倫理審査委員会の承認を得て実施した. <BR/>【結果】<BR/>J-ZBI_8の平均得点は,9.95点であった.質問項目間の比較では,「社会参加」に比べ「訪問」「気が休まらない」「立腹」「困難」の平均得点が有意に高かった.「放棄」に比べ「気が休まらない」「立腹」「困難」が,そして「分からない」に比べ「困難」の平均得点が有意に高かった.   <BR/>【考察】<BR/>本研究の対象は,家族会の会員であったことから,家族会活動への参加の機会をもっていることが予測される.そのため,「社会参加」の項目でJ-ZBI_8得点が低く,他項目との有意差を認める結果となったと考える.また,家族会で病気や対処方法を学ぶ機会もあるため「困難」を感じるが,「分からない」と感じることが有意に低くなったと思われる.そして,「放棄」の項目は他項目より有意に低い得点を示した.これは,責任を持って本人の世話をし続けるのは家族しかいないという規範を家族(特に親)が強く意識している場合が多いという先行研究の結果と一致し,そのため家族が当事者の介護を抱え込んでしまうという構図が考えられる.以上より,家族会などの情緒的ネットワークに所属することの有効性と,医療サービスの利用や家族への心理教育などによる家族自身の抱え込みを減らすことが介護負担感の軽減につながると考える.
  • ~「友人」という役割により生きる意欲を取り戻した事例~
    豊田 敬一, 黒木 尚美, 柚木崎 雅志, 下村 亮輔
    セッションID: 262
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当院では緩和ケア病棟を平成14年より開始しリハビリテーションを提供してきている。今回、癌の進行は安定しているが臥床状態が習慣化し離床拒否、生きる意欲が低下した事例がいた。そこで事例に対し作業療法での概念的実施モデルである人間作業モデルの理論に基づいて介入を試みた。その結果、役割の再獲得や自己有能感を獲得し、習慣や役割への参加に対する意志を取り戻す事ができ良好な生活変化が見られたので報告する。
    【事例紹介】
    80歳代前半女性 診断名:転移性骨腫瘍、S状結腸癌術後。夫と死別し、関東に住む1人息子とは電話連絡のみで面会はない。リハ開始時BI:10点FIM:22点 HDS-R:27点 癌症状は比較的安定していたが体幹・両下肢浮腫著明と廃用により基本動作、ADLは食事以外全介助。SDS:56点 VAS-QOL Scale2点
    【経過】
    第1期:(離床拒否)悲観的で抑うつ的な発言あり。説得により離床するも10分程度で臥床希望。この時期に作業に関する自己評価(以下:OSAII)を実施し「友人」という役割に高い価値を置いていることを把握。
    第2期:(友人関係構築)毎日リハ室へ行っている同室患者とOTRを介し友人関係となる。その後、OTRを介さずとも自室から笑い声が聞かれ、事例にとって価値ある「友人」という役割を獲得した。
    第3期:(離床)同室患者と仲が深まり「リハ室へ行きたい」と意志の変化が見られた。同室患者と同じテーブルで、本人希望のビーズ細工を実施。20~30分可能であった。完成作品であるネックレスを身につけ他者から賞賛を受け「孫にも作ってあげたい」と自身の望む作業を選択するようになり離床時間も1時間可能となった。OTの時間が近づくと私服へ着替えるためNsへ介助を依頼し、リハ終了後は友人関係となった他患数人と共にアイスを食すことが習慣となった。また「もう1度歩いてトイレに行きたい」と自己有能感が向上した発言が聞かれ、毎日2時間離床し訓練に励むようになった。起居動作や更衣動作、移乗動作時では協力動作が増え重度介助から中等度介助へと介助量の軽減に至った。またSDS29点、VAS-QOL Scale8点と変化が見られた。
    【考察】
    臥床状態が習慣化し、友人という役割の喪失感から抑うつ状態に陥った事例に対し人間作業モデルの理論に基づいた介入を行った。評価結果から、本来、友人との関わりに価値を置いていたことを考慮し、まず同室患者と友人関係を構築することに焦点を当てた。その結果、過去の状態に近い役割を再獲得し毎日離床することが習慣化された。それに伴い、私服に着替えて日中を過ごしたり、歩行や排泄の改善を目標に掲げる等自己有能感の向上、生きる意欲を取り戻すことができた。生活全般に介助を要する状況ではあるが役割の再獲得や自己有能感の向上が意志の変化をもたらし主体的な生活を送るようになったと考えられる。
  • 比嘉 孝子
    セッションID: 263
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    今回、認知症治療病棟において、他者を呼び止め漠然と何かを訴えようとしているが、伝わらないことで、徐々に大声・徘徊を呈する症例と関わる機会をもった。様々な活動に参加してもらうが落ち着かず、集団から距離をおいて過ごすことが多かったことに対し、小集団での活動を導入した。結果、若干ではあるが活動への集中や穏やかな対人交流が保てるようになってきた。今回、小集団での関わりを中心に、今後の方向性を踏まえて、考察を加え報告する。
    【症例紹介】
    A氏、90代女性。アルツハイマー型認知症。難聴あり。認知症老人の日常生活自立度判定基準Mである。18歳ごろ結婚し専業主婦となる。7男2女の母であり、70代前半に長男を病気で亡くしたころより、抑うつ・認知症症状が出現。重度認知症患者デイケアへの通所後、当院認知症治療病棟へ入院となる。
    【介入方法】
    1:様々な集団プログラム 2:小集団のプログラム(専業主婦であったことや食に対する関心が高いことから〔もやしのひげとり作業〕を導入。頻度は毎週1回、約30分。4~5名セミクローズド小集団活動。)
    【経過】
    第1期―様々な集団プログラム
    棒体操では棒を投げ捨てたり、園芸活動においては花を食べようとしたりと活動への関心は向けられない。また、集団の中では落ち着かず、自ら車椅子を操作して場を離れることが多かった。
    第2期―小集団プログラム
    もやしを目の前にすると、迷わずにもやしのひげを取り、食べる部分と分けることができた。この活動には集中でき、昔の専業主婦だったころの症例の姿が思い起こされた。料理の話題では、演者が他者へと話題を広げ会話が繋がっていった。
    【考察】
    本症例は、何かを訴えようとしているが、伝わらず不穏となっていた。演者はその訴えをくみ取ることが出来ず、何らかのきっかけが作れないかと考え生活の場面や活動の中でかかわる機会を増やしてきた。模索しながらではあるが、専業主婦だったことを考慮し、昔から生活の習慣になっていたもやしのひげ取り作業を導入することで、これまでに見られなかった生き生きした表情の症例を見ることができた。既存の集団プログラムでは他者との交流が取りづらく、認知力の低下や難聴も伴っているため、活動そのものへの関心が向けられかったのではないか。対して、小集団プログラムでは、かつて行ってきた作業ということから触覚・視覚をとおして認識しやすく『もやし=ひげをとる』という一連の動作が引き出されたのであろう。また、参加者それぞれが同じ活動に取り組むという安心感は、必ずしも言葉の理解を介さずとも相互間交流に繋がるということがわかった。
  • ~退院先別の検討から~
    内田 薫, 高柳 公司, 内田 由美子, 大場 潤一, 大石 賢, 有村 圭司, 太田 友樹, 田邊 花倫, 横田 悠介, 本多 克久
    セッションID: 264
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     当院は、90床の内科・リハビリテーション科中心の病院であり、病棟区分は、一般病床29床、亜急性期病床10床、回復期リハビリテーション病棟23床、療養病棟28床なっている。療養病棟は、長期に療養が必要な重症な方の入院が多く退院に継げるのに、苦慮しているのが現状である。今回、当院の療養病棟に入院した者を対象に、退院先別にADL状況などを比較したので、若干の考察を加え報告する。
    【対象】
     平成21年4月1日からH22年3月31日までに療養病棟に入院した87名(平均年齢79.5±13.0歳)。男性名45(76.3±13.5歳)、女性42名(82.8±11.8歳)であった。
    【方法】
     診療録より、年齢、性別、入院期間、家族構成、退院時または現在の疾患区分・ADL区分・障害老人の日常生活自立度(以下自立度とする)・痴呆性老人の日常生活自立度(以下認知度とする)、退院先、気管切開の有無、経管栄養の有無について調査し、退院先別にそれぞれの項目を比較・検討した。
    【結果・考察】
     ADL区分において、区分1:28名、区分2:29名、区分3:30名と重度の者が多かった。
     気管切開は、なし:81名(93.1%)、あり:6名(6.9%)であった。また、経管栄養は、なし:55名(63.2%)、あり:32名(36.8%)であった。気管切開・経管栄養患者では、していない者に比べ入院期間が長期化していた。また、死亡退院を除くと、経管栄養患者は7名が他施設へと転床していて、さらに経管栄養・気管切開患者の転床は1名のみであり、現在も約7割近くが入院していた。
     療養病棟を退院した者61名の内訳として、自宅退院13名(20%、平均73.5歳)、死亡16名(26.7%、平均87.2歳)、介護福祉施設6名(10%、平均83.3歳)、介護保健施設7名(11.7%、平均82歳)、その他10名(16.7%、平均77.8歳)、医療機関9名(15.0%、平均77.5歳)であった。
     自立度においては、重度になるにつれ、他施設・医療機関へと転床している者が多く、認知度でも同様の傾向であった。
     当院では、病棟看介護職と連携し、退院支援に積極的に取り組んでおり定期的に家族面談やカンファレンスなどを実施し、病状・状態の説明及び今後の方向性について話し合う場を設けている。しかし、気管切開、経管栄養、重症度が高い事などから、受け入れ先に制限が生じ、入院が長期化している傾向にある。その中で、退院支援に向けたリハビリテーションも重要であるが、終末期リハビリテーション(少しでも人間としてふさわしい状態でいられる様努めて行く事)への視点・取組みも必要であると考えられた。
  • ~スタッフへのアンケート調査から~
    本多 由加, 原口 明子, 平川 樹, 中嶋 康貴, 野口 浩孝, 横田 悠介, 田邊 花倫, 河野 達郎, 小川 美穂, 高柳 公司, 小 ...
    セッションID: 265
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     当院回復期リハビリテーション病棟(以下回復期リハ病棟)は1年半を経過し、病棟リハビリテーションについて試行錯誤しながら取り組みを実施してきた。
     特に基本動作・ADLの介助の統一を図ることが難しく、検討を重ねているが、介助の統一は未だ図れていないと感じられる。
     そこで、関係スタッフはどのように感じているのかアンケートにて調査したので、考察を加えたのでここに報告する。
    【対象】
     回復期リハ病棟に関わるスタッフ29名、平均年齢33.4±8.5歳(病棟スタッフ18名:看護師13名・介護職5名、リハスタッフ11名:PT4名・OT5名・ST2名)であった。
    【方法】
     スタッフ間の連携・病棟訓練・接遇の大項目からなる15個の設問について、無記名の質問紙表によるアンケートを実施した。アンケートの回収率は29名100%であり、病棟群(病棟スタッフ)・リハ群(リハスタッフ)に群分けし比較・検討した。
    【結果】
    ・基本動作の介助の統一が図れていると感じている者は、全体で28%(病棟群44%・リハ群0%)であった。
    ・セルフケアの介助の統一が図れていると感じている者は、全体で34%(病棟群44%・リハ群18%)であった。
    ・スタッフ間の情報交換が十分であると感じている者は、全体で31%(病棟群42%・リハ群14%)であった。
    ・情報交換において不十分であると感じている内容として、介助方法の変更に関する内容が多かった。
    【まとめ・考察】
     アンケートの結果、全体的には、統一を図れていると感じている者は1/3程度と少なかった。しかし、病棟スタッフ・リハスタッフに分類すると、病棟スタッフでは基本動作・ADL共に44%であったが、リハスタッフでは共に20%に満たず、病棟スタッフとリハスタッフの間で『統一』に対する考え方に差があることが伺えた。また、スタッフ間の情報交換についても、十分であると感じている者は少なく、介助方法の変更に関して不十分であるとの意見が多かった。
     病棟リハビリテーションにおいて、基本動作・ADLの介助の統一を図ることは重要であるが、病棟スタッフとリハスタッフとで介助方法に違いがみられており、介助方法の伝達に関し、リハスタッフからの情報が遅いとの意見もあり、介助の伝達方法が確立・徹底されていないことなど病棟スタッフ・リハスタッフ共に互いに見直すべき課題が浮かび上がった。
     今後、この課題に対し、関係スタッフで話し合い、一人一人が意識して改善していくことで、よりよい回復期リハ病棟を築いていくことができるのではないかと考える。
    【おわりに】
     今回のアンケート調査によって、関係スタッフの考え方・感じていることなどを知ることが出来た。また、関係スタッフにおいても連携・病棟訓練・接遇について考える機会になったのではないかと思われる。                                       
  • 外泊チェックリストの検討
    岩立 智子, 馬場 健太郎, 池田 瞳, 山口 真人, 平塚 晃一, 堀池 紗由香, 麻生 勝也, 平尾 嘉康, 須子 智浩, 立丸 允啓, ...
    セッションID: 266
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    試験外泊(以下、外泊)は、円滑に在宅生活へ繋げるプロセスとして重要な役割を果たしている。そこで、外泊の現状を整理し、当院で主に使用している外泊チェックリスト(以下、チェックリスト)の見直しを行なったので報告する。
    【対象】
    H21.4.1~9.30までに当院回復期病棟から自宅退院した241名(回復期リハ適応外・入院期間が2週間以内の者は除外)。尚、本研究は当院倫理委員会より承諾を受けた。
    【方法】
    診療録より属性項目(年齢、診断名、家族構成、病棟歩行ゴール達成までの期間、リハゴール達成までの期間、入院期間等)、退院時能力(自立度、高次脳の有無等)、外泊状況(外泊実施の有無、入院から外泊実施までの期間、回数、チェックリストの内容)を調査した。(1)外泊実施(以下、実施群)と外泊非実施(以下、非実施群)の2群へ分類し、属性項目、退院時能力をx2検定・t検定で比較分析した。(2)実施群の入院から外泊実施までの期間と病棟歩行ゴール達成までの期間、リハゴール達成までの期間、入院期間の相関関係を分析した。(3)実施群を外泊1回と複数回行った者に分類し、属性項目、退院時能力をx2検定で比較分析した。尚、(1)~(3)の統計処理は有意水準5%未満とした。(4)チェックリストの内容を提示した課題の有無と基本動作、ADL、IADL等11項目に分類し分析した。
    【結果】
    (1)241名の内、実施群63.1%、非実施群36.9%であった。診断名、入院期間、高次脳の有無で有意差を認めた。(2)実施群の入院から外泊実施までの期間は48.2日、病棟歩行ゴール達成までの期間は33.0日、リハゴール達成までの期間は55.6日、入院期間は73.0日であった。入院から外泊実施までの期間と病棟歩行ゴール達成までの期間、リハゴール達成までの期間、入院期間で相関関係を認めた。(3)実施群の内、外泊1回76.3%、複数回23.7%であった。入院期間、高次脳の有無、家族構成で有意差を認め、自立度では有意差を認めなかった。(4)チェックリストでは、提示した課題有20.6%、無79.4%であった。チェックリストに有る項目では、屋内の移動、ADL、屋外の移動の順に多く、無い項目は、IADL、床上動作、段差昇降等であった。
    【考察】
    当院回復期病棟において外泊は6割強の者が実施し、非実施の者は運動器疾患の割合が多かった。時期は病棟歩行ゴール達成から約2週後、リハゴール達成の約1週前、退院の約3週前であった。回数は8割弱の者が1回で、複数回実施する者は自立度に関係なく高次脳を有している割合が多かった。また、独居の方は外泊を複数回行うことが困難と示唆され、1回の外泊でより的確な情報収集を行う必要があると考えられた。
    当院で主に使用しているチェックリストでは、課題の提示を行なうことや、IADL・床上動作・段差昇降等の動作確認が不十分であることが分かった。これらを踏まえ今後チェックリストを見直していくとともに、外泊後にチェックリストから得られた情報に対し、チームで支援できる体制を構築していきたい。
  • 山本 政昭, 高木 治雄, 一ノ瀬 拓朗, 井手 晴美, 下村 理香, 金子 翼
    セッションID: 267
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    リハビリテーション患者データバンク(以下DBと略す)の開発は、リハ医学のエビデンスづくりを進める事を目的とし、厚生労働省科研事業として平成17から21年にかけて行われ、当院もこの研究にデータを提供してきた。このうち大腿骨頚部骨折DBに登録されたデータについて、回復期入院例における在宅復帰並びに作業療法に関する解析を行ったので報告する。
    【方法】
    厚生労働科研費「リハビリテーション患者DB研究班」大腿骨骨折WG作成のソフト並びにデータを用いた。データは匿名化されている。国内7医療施設から提供された152例の大腿骨頚部骨折患者データのうち、回復期病棟入院患者は84名であった。このうちFIM項目が不十分であった例を除いた69例を解析の対象とした。入力された145項目について、在宅退院例と施設退転院例に分け2変量解析を行った。有意水準はいずれも p<0.05とした。統計ソフトはSPSS(Ver.17)を用いた。また、作業療法介入の指標を策定し、関与する項目を調べた。
    【結果】
    A)背景:性別は男性7名、女性62名、年齢は平均83.2、±8.9歳、平均在院日数は66.1±23.2日だった。
    B)在宅復帰しなかった例で有意であった項目1)入院前状態:発症前居所が自宅以外、合併症がある、既往がある、介護力が低い 2)入院中状態:入院時FIM認知項目点数が低い(理解、表出)、退院時FIM認知項目点数が低い(理解、表出、問題解決、記憶)、退院時FIM運動項目点数が低い(シャワー、更衣下半身、トイレ動作、ベッド車椅子、トイレ、歩行車椅子、階段、移動屋内)、退院時合併症がある。
    C)作業療法介入:OT介入度=(OT/PT単位比)×(一日あたり合計リハ単位数)とし、カテゴリー化した。OT介入度が有意に高かった項目1)背景:受傷前の自立度が低い2)入院中の状態:FIM入院中排便管理点数が低い、下肢筋力が弱い、FIM退院時清拭点数が低い、退院時移動能力屋内が低い、バランス能力障害がある3)治療訓練:カンファランスが行われている、日曜日の訓練が行われている、祝日の訓練が行われている、病棟スタッフ訓練が行われている
    【考察】
    日本作業療法士協会は2007年、大腿骨頚部骨折の作業療法実施手順書を作成し、予防期・急性期・回復期・維持期などに分けて具体的な方法を示している。今回の解析では、在宅への退院には移動能力の改善に加えて、認知面や更衣・排泄動作などの項目が関与することが裏付けられた。OT介入は休日の訓練量に関わるが、認知面に問題がある例への積極的な介入はみられなかった。
    【まとめ】
    DBを用いて大腿骨頚部骨折例の在宅復帰並びに作業療法に関する解析を行った。
  • ~理想のOT像になれる指導者を目指して~
    兼城 賢也, 嘉数 進
    セッションID: 268
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     学生における臨床実習指導者(以下SV)との出会いは今後の作業療法士(以下OT)としての見本となることが多い。当院では、年間5~8校10名前後の長期実習、6~10名の短期実習を受け入れている。しかし、SVの経験年数は4~6年目を中心に年齢も若く、OTとしてもSVとしても自信を持てない者が多いのが現状である。“実習生の見本となれること”“学生指導への負担を感じないこと”を一つの目的にクラークシップの考えを導入している。今回は、SVを経験するまでに入職時から行ってきた実習への意識向上への取り組みが実際にSVを経験することにどのような影響を与えたのか分析し、今後の課題について考察する。
    【対象と方法】
     SVとして1年目(経験年数4年目)OT3名に対し、学生指導経験後に自由記載によるアンケート調査を行った。実習への意識向上への取り組みとしては、クラークシップに関する勉強会、ケースバイザーとしての経験、実習マニュアルなど入職から3年間を通して指導者としての意識を高めた。
    【結果】
     学生を持つまでのSVの印象は、「偉い人」「何でも知っている絶対的な指導者」「OTの見本」という意見であった。学生指導で大変だったことは、「学生のペースに合わせた指導が難しかった」「業務に追われ余裕を持った関わりができなかった」その他「チームでの指導中の会話が楽しかった」「指導の質的な部分が不安」という意見であった。
    【考察】
     SVのイメージは「偉い人」「何でも知っていなければいけない」など経験で到達できる域を超えている。クラークシップの特徴の一つは、OT助手として診療へ参加を行う事で、OTの仕事を間近で見学・経験できることではないかと解釈できる。普段のOTとしての業務を行えることが重要になってくる。
     中川は、これまでの実習指導においては、大半がレポート上で行われ学生からの質問や報告に対してコメントされる形で、指導者が学生と一緒に患者をみる機会が少ない。臨床判断能力は多くの患者を経験することで培われる。と述べている。当院では入職から3年かけて指導者としての意識を高める取り組みを行ってきた。結果、全員が学生のペースに合わせた指導のあり方を理解し、比較的スムースに指導に取り組めていたのではないかと思われる。しかし、実習に対する負担感や自信のなさは十分なものではない回答も聞かれた。
     今後も学生指導同様に、駆け出しのOTに対しては、業務に関する知識・技術向上と共に、自ら学んでいこうとする姿勢を作ること(問題の自己解決)、SVへ向けた“経験値の向上”を見学・模倣・実施を計画的に行っていくことが必要であると考える。
  • ~楽しく学べる環境を求めて~
    嘉数 進, 兼城 賢也
    セッションID: 269
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     当院では養成校から年間5~8校10名前後の長期臨床実習を受け入れている。実習受け入れには指導者自身の復習や指導能力への学びが得られる良い機会となるが、それ以上に業務負担を強く感じることが多いのではないでしょうか。そのようなマイナスの考えで学生を受け入れることや学生に無理な期待を抱く事は、個々人に合わせた教育は難しくなり、学生との関わりは良いものとはなりにくい。当院では、「後輩育成への援助を積極的に行える環境を整えていきたい」「学生へ臨床実習を楽しく学んでほしい」を実現したく、クラークシップの考えを導入した。今回は、クラークシップの考え導入後の学生の感想をまとめてみた。
    【対象と方法】
     平成18年度から平成20年度に長期実習をおこない回答の得られた15名に対し、設問に対する自由記載(一部選択)によるアンケート調査をおこなった。本音を聞き出せるように実習終了後に2週間以内に送付するようにした。内容は1)実習に慣れてきた時期・きっかけ2)課題について3)相談相手について4)平均睡眠時間5)実習中楽しかった事、大変だったことに関して調査した。
    【結果】
    1)実習に慣れた時期は長期実習4週目が多く、きっかけは指導者や担当患者との話しができたことなど2)自分のペースにあわせた量であった、課題はなく症例日誌やレジュメに集中できたなど3)実習生や友人、家族、指導者、学院教務、いない4)3~4時間5)楽しかったことは症例との会話や指導者との討論、集団活動への参加など、大変だった事は患者様との対応に関すること、集団活動における進行などの治療技術に関すること、ケースノートなどの書類に関することなど、多様の意見であった。
    【考察とまとめ】
     実習に慣れるのは実習の4週目頃がほとんどである。以前から学生が自分らしく過ごせるように取り組んでいるが、難しい課題である。課題に関しては、「量が多い」という意見は少なくなり課題に追われるストレスは緩和できたのではないか。相談相手に関しては「同施設の実習生」が圧倒的に多く、学ぶ環境に学生が複数存在する事が良い影響をもたらす要因になると思われた。しかし、「相談相手がいない」などの意見もあり、今後の学生への関わりを反省させられる状況もあった。睡眠時間に関しては、3~4時間が中心であり今後も改善の工夫が必要である。実習中の楽しみに関しては、症例や指導者との会話が殆どで「評価が上手くできた」や「患者様との関わり」も多く聞かれた。症例との会話は当然のことながら、指導者との会話ができたことを楽しみと感じられることは全ての実習生から答えが返ってくるようにしていきたい。臨床は“キツイ”という印象ではなく、臨床は“楽しい”と思える実習のあり方を今後も進めていき、卒後の患者様とのやり取りに明るく・希望をもって作業療法を展開できる実習体制を作っていけるように今後も工夫していきたい。
  • ~f-MRIを用いての比較・検討~
    上橋 秀崇, 中条 一茂, 大重 匡, 平名 章二, 福留 史剛, 原田 亜希子, 倉元 笑子, 前田 敏也, 杜山 由美, 庵下 珠美, ...
    セッションID: 270
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     人は環境との相互作用により運動が生まれる。この関係を構築するためには、筋収縮により外部情報(環境)を知覚する。このシステムが健常人においては学習、病的状態からは回復となる。認知理論ではこの運動としてのシステムを学習していく事が回復となり、学習の為には、注意・知覚・記憶・判断・言語といった認知過程・身体イメージを活性化させることがポイントとなる。
     今回、functional magnetic resonance imaging(以下f-MRI)にて認知過程の活性化による脳の変化を画像化し検証を行ったのでここに報告する。
    【対象】
     対象者は本研究に同意が得られた中枢神経疾患の既往がない健常男性、28歳。
    【方法】
     左手指屈曲運動を以下の3つのパターンにて行う。〔1〕まだ握らないスポンジをイメージして屈曲。〔2〕実際にスポンジを握り質感を感じ取りながら屈曲。〔3〕実際握ったスポンジをイメージして屈曲。以上の3つのパターンをf-MRIにて6スライスの断面に分け、脳全体を関心領域(300.94cm×cm)にて設定し反応した平均値を出し、〔3〕と〔2〕の各スライスの差をA群、〔1〕と〔2〕の各スライスの差をB群とし、t検定にて対応ある統計処理を行った。
    【結果】
      A群(〔3〕と〔2〕の各スライスの差)では0.41±0.33%、B群(〔1〕と〔2〕の各スライスの差)では1.75±0.5%と差を認め5%の危険率で有意差を認めた。(mean±SD)
    【考察】
     運動において、イメージをして握ることにより、脳活動は変化する。今回の結果より、「〔3〕実際握ったスポンジをイメージして屈曲」においては、「〔1〕まだ握らないスポンジをイメージして屈曲」よりも、「〔2〕実際にスポンジを握り質感を感じ取りながら屈曲」に近いデータとなる。スポンジの質感を表在・深部感覚に注意を向け知覚し、記憶・判断にて認知する。またその過程をイメージ・再現することにより脳の活動が同じ認知過程を活性化し、運動としてのシステムを学習していると考えられる。
    【まとめ】
     中枢神経疾患の既往がない健常男性の左手指屈曲運動を、3つのパターンにて行い、脳の変化を検証した。結果、同じ運動であっても情報により認知過程を活性化した運動をイメージして行うことは、情報のない運動の脳活動よりも、イメージの元となる運動の脳活動に差が少ない。
     今回は健常者における研究である。中枢神経疾患のある場合、運動・感覚障害により外部情報(環境)を知覚できず、認知過程に問題が生じる。今後は中枢神経疾患の脳の変化を研究し健常者との比較・検討しリハビリテーションに役立てていきたい。
  • ~片麻痺患者のプログラムに素振り動作を導入して~
    安藤 隆一, 石丸 知二, 玉田 英寛, 甲斐 恭子, 原田 琢也, 渡邉 美幸, 宮原 龍司, 佐藤 郁, 麻生 翔太, 桑島 悠輔
    セッションID: 271
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    筋緊張が亢進しやすく、自動運動、荷重練習が困難であった症例に対し、素振り動作を導入したところ上肢の運動と左右の重心移動が促すことができた。この素振り動作について検証を行い、プログラムに導入した。一ヶ月後の再評価で変化が認められた。
    【症例紹介】60代、男性、左片麻痺。約30年の野球経験あり。CTにて右前頭、頭頂部の前大脳動脈支配領域、前大脳動脈支配領域と中大脳動脈支配領域の境界域の脳梗塞巣が認められた。
    【理学療法評価】
    Brunnstrom Stage_IV_:_IV_:_IV_。表在、深部感覚ともに中等度鈍麻。Ashworth Scale:3。左上下肢の自動運動では筋緊張が亢進する。歩行はT字杖使用、左立脚期において下肢の緊張により底屈位となり踵接地、足底接地みられない。
    【検査方法】
    アニマ株式会社製のGS31Pを使用した。バットはプラスチック製のものを用いた。素振りは3分間実施してもらい1)素振り前後の静的バランス2)素振り前後の動的バランス3)素振り前後半30秒を計測した。4)素振り前後の歩行の評価も行った。静的バランスは静的立位検査、動的バランス、素振り時の検査は左右方向最大動揺テストを用いた。
    【検証】
    1)静的バランスでは左下肢への荷重量の増大が認められた。左右中心において3.57cmの左側への移動がみられ、重心が中心へ移動していた。また外周面積の減少からふらつきが減少したと判断した。2)動的バランスでは左右中心が左へ4.19cm移動し、左右幅も5.22cmと増大していることから、重心の中心への移動と重心移動の増大が認められた。3)素振り前後半においても、重心の中心への移動と重心移動の増大がみられた。4)素振り後の歩行は緊張の軽減による踵接地がみられ、共同運動による足指の屈曲が軽減した。以上より素振り動作は静的バランスの向上、動的バランスの向上、歩行時の下肢の筋緊張軽減が得られたので、素振り動作を治療に導入し一ヶ月間継続した。また素振り動作中は緊張による足指の屈曲を抑制するため、ロール状に巻いた弾性包帯を敷き、足指を伸展させた。荷重量のフィードバックができるようにモニターを観てもらいながら実施した。
    【結果】
    一ヶ月継続後の静的バランスでは左右の荷重量がほぼ等しくなり、動的バランスでは左右幅の増大、左右中心が中心へ近付くなどの変化がみられた。歩行状態も独歩にて可能となり、足底接地が可能となった。
    【考察】
    長年積み重ねられた動作性の手続き記憶により、全身的に連動して行えたこと。バットを振ることに意識が分散され、重心移動への不安感が軽減し筋緊張の助長なくスムーズに動作が行えたこと。体軸回旋運動であるため、単純な側方移動練習よりも筋活動が効率よく行うことができ、神経・筋の協調性が改善されやすく、筋緊張の改善につながったのではないかと考えた。
  • 加藤 朋子
    セッションID: 272
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    Branch Atheromatous Disease(以下BAD)は穿通枝起始部での脳梗塞で、分類上はラクナ梗塞に含まれることがあるが、単一穿通枝の閉塞によるラクナ梗塞に比べて麻痺の進行例が多く、急性期治療開始後にもしばしば症状の増悪がみられ、狭義のラクナ梗塞に比べ症状が重篤化されやすいという見解である。離床については、症状増悪に対し慎重に進める必要があり、あえて離床に時間をかけるといった報告もあるが、今回発症後24時間以内に麻痺の進行を認め、早期に作業療法の開始が可能であった症例を経験したので報告する。
    【症例紹介】
    80代女性、診断名BAD。現病歴:H21年10月30日、起床時に右半身に麻痺、構音障害出現したため同居中の家族が近医に往診依頼。往診後、精査必要との事で救急車にて当院受診。脳梗塞診断され同日入院となる。
    【リハビリ経過】
    第1病日、歩行にて来院、入院から5時間経過後麻痺の進行を認める。modified Rankin Scale-4、Brunnstrom Stage_I_、Barthel Index(以下BI)10点(排尿・排便コントロールのみで得点獲得)麻痺の進行を医師と確認、医師の指示にて第2病日よりリハビリ室にて端座位・非麻痺側筋力増強訓練・病棟内ADL指導開始、第3病日理学療法介入。第4病日、ベッド上端座位自立、食事動作-部分介助。第7病日、ベッド-車イス間移乗動作見守り自立。第12病日、更衣動作-部分介助、第17病日、BI45点、A病院へ転院。
    【考察】
    BADは、主幹動脈から穿通枝が分岐する穿通枝入口部のアテローム硬化による狭窄や閉塞の結果生じた穿通枝灌流域の梗塞であり、血栓性機序を疑わせる急性期の段階的な症状増悪例が多いとされる。よって、BADの急性期作業療法では、症状増悪の危険因子である血圧低下に対し慎重に進める必要があり、あえて離床に時間をかけるといった報告もある。しかし本症例は、発症後第1病日内に症状増悪の経過を辿り、麻痺の進行により弛緩性麻痺を呈した。この為、主治医と連携をとり、作業療法での基本方針をBADに対する臥位安静ではなく、積極的なADL動作練習・非麻痺側筋力増強訓練とし、第2病日よりリハビリテーション室での作業療法を開始した。脳梗塞の早期離床の重要性に関する報告は多数あり、本症例も早期からのアプローチの開始が可能であった為、ADLの基本諸動作を獲得した。今回の症例では早期からの離床開始としたが、今後BADに対する急性期作業療法では、血圧変動を中心としたバイタルサインの日内変動の把握、神経学的所見等の確認、主治医との連携が必須であり、疾患特性を考慮した離床に関する慎重な判断が必要であると考える。
    【まとめ】
    急性増悪がみられても、端座位時のバイタルサインの安定を確認し、積極的な早期作業療法が可能だったBADの一例を経験した。しかしながらBADでは症状の進行を示す事が少なくない為、急性期でのリハビリテーションでは、離床に関する慎重な判断が必要である。
  • ~体幹に着目した効果的な訓練方法の一考察~
    茅野 仁美, 石丸 知二, 三浦 剛, 古本 雅博, 安達 美紗
    セッションID: 273
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    失調症状は軽度であるのに、立位を伴うADL動作が不安定な症例を経験した。姿勢の分析や触診を行った結果、左側体幹筋、左上下肢筋の廃用性萎縮があることがわかった。そこで、体幹筋へのアプローチを中心に実施したところ、ADL動作の拡大につながったため、若干の考察を加え報告する。
    【症例紹介】
    80歳代女性。20年ほど前から徐々に左膝の変形性膝関節症が進行する。それにともない立位時に体幹を左側屈する不良姿位が生じていた。しかし、杖歩行は可能でADLも自立していた。H22年1月、小脳出血を発症。左上下肢・体幹に失調症状が出現する。同年2月、当院回復期病棟にリハ目的に入院。失調症状は徐々に軽減し、座位・起居動作は自立となるが、移乗・排泄など、立位を伴う動作は不安定であり介助が必要である。本人家族ともに自宅復帰を強く望まれている。
    【作業療法評価】
    失調症状は、左上下肢体幹に軽度残存。臥位では姿勢の左右差はわずか。座位・立位姿勢をとると、体幹を左側屈、骨盤を左側へ変位させ、バランスを保とうとする。姿勢保持、動作時に筋の触診を行った結果、左側の脊柱起立筋の収縮が弱くかった。また視診からも、脊柱起立筋の左右差が確認でき、廃用性萎縮があることがわかった。
    【方法と経過】
    上肢を挙上する動作、体幹の回旋動作の際に、左側の脊柱起立筋の収縮をうまく促すことができた。この動作の中で、筋力強化を目的にボールや錘を用い、重さや大きさを調整することで段階付けを行い、持久力向上を目的に少数頻回の運動を行った。結果、1ヶ月後、起立・移乗動作・立位時の安定性が向上し、自宅復帰の必須条件の一つである排泄動作が見守りで可能となった。
    【考察・まとめ】
    体幹は、頸部・上肢の荷重保持に加え、体重の運搬や大きな可動性が必要とされる。それらをスムーズに行うためには、体幹の十分な筋力・持久力は必要不可欠である。症例は体幹の筋収縮に左右差が生じ、姿勢不良や立位保持の不安定さにつながっていた。それらを改善するための手段として、体幹の筋の収縮を触診しながら運動を選択し提供したことが、体幹の安定性確保につながり、ADL改善に効果的であったと考えられる。
  • ー簡易上肢機能検査(STEF)・FIMを用いての検証ー
    本薗 早智子, 福 まなみ, 出水田 直人, 福重 裕輔, 太田尾 祐史, 土屋 太, 黒木 博和, 田上 茂雄, 柚木 直也
    セッションID: 274
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     日常生活場面において、一側よりも両側活動を行っていることが多く、利き手を主動作、非利き手を補助として使用する場面を多く経験する、臨床場面において脳卒中片麻痺患者の上肢機能やADL能力の改善には利き手と非利き手の潜在的な役割が大きく影響しているのではないかと考えた。
     そこで、今回は脳卒中片麻痺患者の上肢機能と日常生活動作(以下ADL)能力に焦点をあて、利き手と非利き手という観点から考察を加え検証を行った。
    【対象】
     H21.12月~H22.2月当院入院した脳卒中患者27名
     利き手患側群(以下A群)15名 平均年齢73.1歳
     利き手健側群(以下B群)12名 平均年齢70.0歳
     Br.StageI-II10名、Br.StageIII-IV10名、Br.StageV-VI7名
     ※利き手は全員右側であった。
    【方法】
     簡易上肢機能検査(以下STEF)を初期評価、最終評価の二回施行。ADL能力の指標としてFIMを用い、STEFと同時期に病棟でのADLを評価した。
     ※STEFとFIMの差位を抽出し、両群共に健側STEFとFIM、患側STEFとFIMについてPeasonの相関係数を用いて検定した。
     ※対象者には研究の説明を口頭にて行い同意を得た。
    【結果】
     A群:健側STEF(左側)とFIM 0.49 P<0.01
     患側STEF(右側)とFIM 0 P<0.01
     B群:患側STEF(左側)とFIM 0.63 P<0.05
     健側STEF(右側)とFIM -0.13 有意差なし
    【考察・まとめ】
     今回、STEFとFIMを用いて検証を行った結果、A群において健側(左側)とFIM間、B群において患側(左側)とFIM間に相関が認められた。これらの要因として、まず利き手損傷により手の使用が非利き手優位となり利き手の代用として操作性が向上したと考えられる。そして利き手残存している場合でも、両側の活動をする上で補助としての役割を果たすため、道具の操作性が高まったと考えられる。つまり、両群共に麻痺の有無問わず、非利き手の機能向上によりADL能力向上がみられたことが明らかになった。
     本研究での上肢の潜在性という観点から利き手・非利き手の役割がADLに与える影響があると確認できた。また、麻痺側上肢へのアプローチの重要性を再確認し、非利き手側のADLに与える影響として軽視できないと示唆された。
     当院を含め、近年の法改正による入院期間の短縮などからリハビリテーションの質が問われている。その為にも様々な視点からエビデンスのある治療を展開していき、機能が能力に繋がるように努めていきたい。
  • 老老介護を安心して続ける為に
    溝田 佳代, 大野 沙織, 佐藤 友美, 定村 直子, 矢野 高正, 佐藤 浩二
    セッションID: 275
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    退院後、難病を呈する妻と2人暮らしとなるCVA患者に対し、在宅生活を続けていく為の条件を整理し、アプローチをしたことで症例と妻の結びつきを保ちつつ在宅復帰するに至った。本症例を通して老老介護を安心して続ける為のアプローチについて考える。
    【症例紹介】
    70代後半、男性、平成21年5月発症の脳出血後遺症(右片麻痺)。Br.stage上肢、手指、下肢共に_IV_。知的面は短期記憶の低下を認めた(HDS-R18点)。高次脳機能障害は軽度右半側空間無視、注意障害、失語症を認めた。ADLは車椅子、左片手にて食事以外に軽介助を要した(B.I.55点)。難病の妻(要介護1、外出に要介助)と2人暮らしであり、病前は朝食の準備、洗濯、掃除を行いながら、妻の通院の送迎や車椅子介助を近所に住む長女と協力して行っていた。また、長女がいる時間には趣味であるラジコン同好会にも積極的に参加していた。長女は障害を持つ子どもがおり、今以上のサポートは困難な状態である。介護保険で週3回のヘルパーも利用していた。本人・家族は自宅にて生活が送れる事を強く希望していた。反面、本人は麻痺の改善や今後も妻の援助ができるのかといった不安を訴えていた。
    【目標】
    6ヵ月で長女と家事を分担し妻の援助を行いながら自宅で生活ができるようになる。
    【経過】
    妻との生活を継続するための条件として1.症例自身のセルフケアが自立する2.朝食の準備、洗濯、掃除などの家事ができる3.自動車の運転ができる4.外出先での妻の車椅子介助ができるの4点が挙がった。まず1.について、両手での動作習熟、全身耐久性の向上を図った。また、努力性となり易く転倒リスクも高かったため安全に行える方法を本人と検討し、症例自身が安全な動作方法を選択できるようアプローチした。それにより、2ヶ月で目標達成となった。2.、3.は安全かつ効率的な方法を本人と模索しながら能力獲得を図った。4.については介助の注意点を本人・家族に指導した。更に、退院後も生活機能と健康状態を良好に保てるよう、オーバーワークにならないよう体に負担のない時間の使い方を考える事や効率的に動作ができる環境設定を行った。加えて、趣味を継続し生きがいを持ち続けられるよう長女との家事の分担を明確化した。このような指導を行い、6ヵ月後、無事目標達成し退院となった。退院後6ヶ月の現在、症例は家事や趣味を行い、妻と安心した生活が送れている。
    【まとめ】
    高齢社会を迎える中で、本症例のように自らの生活に加え、家族を支援する事が必要なケースは増えることが予想される。その為にも我々作業療法士は対象者のADL能力向上に加え、生活機能・健康状態を良好に保ち安心して生活できるよう活動のバランスや人的・物的環境因子の設定にもきめ細かく対処する事が必要になってくると考える。
  • 岩本 尚悟, 渡邉 一也, 小川 浩一, 茂呂田 孝一, 中嶋 政博, 渡 貴光, 西田 憲記
    セッションID: 276
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【始めに】
     腰椎椎間板ヘルニア(以下LDH)と診断された場合、当院では保存的治療が原則となる。しかし、症状の改善がみられず耐えがたい痛み・筋力低下・膀胱直腸障害の症状が出ていれば手術適応となる。今回我々は、手術適応となった症例に対して、感覚障害のみの症例群と筋力低下を伴った感覚障害群に分類し、2群間で画像上の違いがあるか比較検討した。本研究は、当院の倫理委員会より承認を受けている。
    【対象と方法】
     2009年4月から12月までの期間でLDHと診断され、手術適応となった40例を対象とした。方法は感覚障害のみの症例群と、筋力低下を伴った感覚障害群とに分類し、MRI・ミエロCT画像所見において椎間板ヘルニアの横断面での局在分類(1.正中型 2.後外側型 3.椎間孔型 4.椎間孔外型 以下1.2.3.4)を用い比較検討を行った。
    【結果】
     感覚障害のみでは1のみ0人。2のみ2人。3のみ3人。4のみ1人。1+2が10人。2+3が1人。3+4が1人。1+2+3が1人。1+2+3+4が0人。両側2が0人。両側3が1人であった。
     感覚障害と筋力低下の両方の症状では1のみ2人。2のみ1人。3のみ0人。4のみ0人。1+2が5人。2+3が4人。3+4が0人。1+2+3が5人。1+2+3+4が1人。両側2が1人。両側3が1人であった。そのうち2、3双方を含むLDHの場合とそれ以外では、p=0.0058(p<0.01)となり、筋力低下の有無に有意差が見られた。
    【考察】
     筋は複数の神経によって支配されており、先行研究では複数根の障害によって筋力低下を伴いやすいと考えられている。1・2を含む脊柱管内のLDHは、1は解剖学的所見から圧迫から逃れやすい位置であるが、1で圧迫を受けた場合は馬尾神経という複数の神経の束が障害されるため、単一または複数根の障害の両方が起こりうる可能性があるため差が見られなかったと考えられる。3・4の椎間孔または椎間孔外のLDHでは、単一の神経根障害であるため筋力低下は起こりにくいと考えられる。2・3を含むものは、2は障害高位の下位から神経根となる前外側の馬尾神経がすぐ後方に位置するため圧迫を受けやすく、3は障害高位の神経根を圧迫するため複数根の障害を起こし筋力低下を呈しやすいことが考えられる。
    【結語】
     ・LDHにおける手術適応となった40例に対して、術前理学療法評価と画像所見を用いて、感覚障害のみの群と筋力低下を伴った感覚障害群とを比較検討を行った。
     ・局在分類を用いて分類しノンパラメトリック検定にて比較した結果、局在1・2の脊柱管内のLDHと局在3・4の脊柱管外のLDHでは筋力低下の有無に差がみられず、2・3を含むものは、筋力低下の有無に有意差が見られた。
     ・局在分類2・3を含むLDHは複数根の障害が起こりやすいことが示唆された。
  • 島津 貴幸, 宮川 幸二, 浅岡 愛子, 船木 隆匡, 馬場 明子, 村永 裕子, 森山 裕基, 伊集院 由紀, 本田 隆広
    セッションID: 277
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    日常の臨床において椎体圧迫骨折患者における立ち上がり困難な例を経験する。制限する因子の一つに体幹機能の問題が考えられる。そこで今回、円背指数を用いて立ち上がり動作時の脊椎可動性について検討した。
    【対象】
    当院で椎体圧迫骨折の診断にて入院治療を受けた20症例(女性16名,男性4名。平均年齢71.7±9.11歳)。骨折部は、胸椎1名,胸腰椎移行部17名,腰椎2名。歩行レベルは、独歩18名,T杖自立2名であった。尚、全症例とも下肢疾患を有さず、本研究の同意を得た者とした。
    【方法】
    測定は全て体幹装具を除き実施。以下の方法で評価した。
    ・円背指数の計測:[1]安静時[2]体幹最大伸展時の矢状面からの座位姿勢をデジタルカメラで撮影。第7頚椎棘突起と第4腰椎棘突起を結んだ線をL、Lから彎曲の頂点への垂線をHとし、H/Lを百分率にて算出。また、[1]及び[2]の指数の除を百分率にて[3]体幹可動性とした。
    ・30秒椅子立ち上がりテスト(以下、CS-30)
    ・統計処理:CS-30を困難群、可能群の2群に分け[1][2][3]の各々をMann-Whitney’s U検定で有意差(p<0.05)を求めた。
    【結果】
    CS-30の結果、8回以下の困難群9名、9回以上の可能群11名に分けられた。円背指数を両群間で比較すると[1]安静座位時での有意差は認めなかった。[2]体幹最大伸展時及び[3]体幹可動性に有意差を認めた。
    【考察】
    今回、体幹可動性が2群間で有意差を認めたのは、臀部離床時の脊椎の円滑な動きが、慣性の力として立ち上がり動作を困難と可能に分けたと考える。つまり、年齢や圧潰率だけでなくこのような椎体間での可動性やアライメントを評価することにより、能力予測の一指標となるのではないかと推測される。
    中谷らが報告したCS-30の評価表では、70・80歳代女性の標準値は12~17回、8回以下は劣るとされている。また、同テストとADL自立度との関連についても諸家によって報告されている。これらのことから、下肢筋力だけではなく脊椎機能面の重要性が示唆された。
    【まとめ】
    ・脊椎圧迫骨折後の回復段階の症例にCS-30を行い一定の回数が困難,可能かの能力評価を行った。
    ・両群間を比較すると、円背指数を用いて算出した脊椎の可動性に有意差がみられた。
    ・脊椎可動性は、立ち上がり動作において慣性の力として作用し、脊椎機能の評価が能力予測の指標になるのではないかと考えた。
  • 吉村 恵三, 福留 英明, 道祖 悟史, 渡辺 寛
    セッションID: 278
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    椅座位からの立ち上がり動作は、日常生活で頻繁に行われる動作の一つである。高齢者は歩行時のみならず、ベッドや車いす、便器からの立ち上がり時に転倒することが多く、起立動作に何らかの特徴を有するのではないかと考えた。そこで起立動作を運動戦略と足圧中心軌跡より分析し、バランス能力との関連性を解析した。
    【方法】
    対象は本研究の趣旨を説明し、同意が得られた重度の骨関節系および中枢神経疾患を有さない70歳以上の高齢者8名を対象(平均年齢79.6±4.9)とした。計測はビデオカメラ(SONY HDR-520)1台とニッタ社製フットスキャン(以下F-scan)を用いて行った。動作開始姿勢は大腿が床面と水平になる高さの椅子上で、大転子より15cm前方に座面の先端が位置する坐位とし、膝関節屈曲100°、足幅は肩幅程度、上肢は胸の前で腕を組ませた。身体標点として被検者の肩峰、大転子、膝関節、外顆、第5中足骨頭にマーカーを貼付した。運動課題は普段通りの方法での立ち上がりとし、連続3回行わせた。撮影した動画はコンピューターに取り込み、動画解析ソフト(ICPro-2DAヒューテック社製)にて分析した。立ち上がり動作は開始肢位から殿部離床(第1相)、殿部離床から足関節最大背屈位(第2相)、足関節最大背屈位から股関節伸展終了(第3相)までの3相に分類し,各相の股関節、膝関節、足関節の角度を求めた。また動作時の足圧中心(以下COP)移動幅およびCOP最大前方移動距離はF-scanより求め,バランス評価の指標にはBerg Balance Scale(以下BBS)を用いた。
    【結果】
    BBSの平均±標準偏差(範囲)は41.5±7.4(32-52)であった。BBSと第2相での足関節背屈角度に正の相関を認め(r=0.40)、バランス能力が高いほど第2相での足関節背屈角度が大きかった。また、第2相での足関節背屈角度とCOP移動幅(r=-0.54)ならびに最大前方到達距離(r=-0.50)に負の相関、第2相での股関節屈曲角度とCOP移動幅(r=0.45)ならびに最大前方到達距離(r=0.49)に正の相関を認め、第2相での足関節の背屈角度が大きいほど、COPの移動距離ならびに前方到達距離が短縮した。
    【考察】
    バランス能力との関連性は殿部離床から足関節最大背屈位までの第2相において特徴が見られた。立ち上がる際、重心は座面から足底面へと前方へ移動するが、バランス能力が低下する程、殿部離床した後の重心移動に足関節の戦略より股関節の戦略を優位に用いていた。この第2相での股関節戦略の優位な運動が、動作時のCOPの移動幅の拡大と前方到達距離の延長を引き起こし、前方バランスの不安定要因となっている可能性が示唆された。
  • クロステストによる最大重心移動域に着目して
    松岡 健, 岩本 博行, 江口 淳子, 田代 成美, 江島 智子, 藤原 賢吾, 中山 彰一
    セッションID: 279
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    体重当たりの膝関節伸展筋力は体重支持指数(weight bearing index:以下WBI)として表され、WBIは下肢傷害予防やトレーニング処方をするための客観的な筋力評価方法として応用されている。また、立ち上がり動作を用いた下肢筋機能評価法も考案され、WBIと立ち上がり動作に高い相関があると報告されている。これまでの報告により、WBIと体重あたりの筋質量(%Muscle volume:以下%MV)、痛みとWBI、下肢筋機能評価と重心動揺、特に静的立位姿勢制御との相関を示す多くの報告がある。一方、動的立位姿勢制御とWBI、下肢筋機能、痛みとの関係については明らかにされていない。
    そこで今回、痛みが動的立位姿勢制御に及ぼす影響について、痛みのある群とない群における、台からの立ち上がり動作を用いた下肢筋機能と%MV、および動的姿勢制御の関連について検証したので報告する。比較項目は、下肢の筋機能と%MV、および静的立位姿勢制御・クロステストを用いた動的姿勢制御である。
    【対象・方法】
    対象は平衡機能、下肢・体幹機能に問題のない健常人男性(以下A群)26名、全身のいずれかに疼痛を有する男性(以下B群)21名、平均年齢はA群23.3±3.43歳、B群23.2±3.74歳、身長平均はA群171.2±4.18cm、B群173.4±4.56cm、体重平均はA群65.6±10.98kg、B群68.2±10.48kgであった。B群の疼痛部位は、頸部1名、肩関節2名、肘関節1名、股関節1名、膝関節6名、腰背部10名であった。全ての被験者には動作を口頭で説明するとともに実演し、同意を得たのちに実験を行った。
    方法は、下肢筋機能評価として、利き脚を立脚側とし、0・10・20・30・40_cm_の各台での腰掛座位から立ち上がり動作を行わせ、0cmを5点、10cmを4点、20cmを3点、30cmを2点、40cmを1点とし評価した。%MVの測定にはBiospace社製InBody720を用い、8電極式多周波インピーダンス法にて測定し、筋肉量(_kg_)/全体重(_kg_)×100を%MVとした。また、重心動揺の測定には、ANIMA社製グラビコーダG‐620を用い、静的姿勢制御評価として開眼閉脚立位保持・閉眼閉脚立位保持テストを各1分間、閉眼片脚立位保持テスト30秒間を用い、動的姿勢制御評価としてクロステストを行った。統計学的分析はPearsonの相関係数、両群間の比較にMann-Whitneyを用い検定を行い、有意水準は5%未満とした。
    【結果】
    両群とも下肢筋機能と%MVにおいて相関が認められた(A群r=0.656、B群r=0.574)。A群の下肢筋機能とY方向最大振幅(YD)/足長(以下:%YD)においては中等度の相関が認められた(r=0.477)。B群においては相関を認めなかった(r=0.298)。開眼・閉眼閉脚立位保持テストにおける他のパラメータと下肢筋機能においては相関を認めなかった。両群間における%MVには有意差はなく(p=0.802)、下肢筋機能は有意差を認めた(P=0.0247)。
    【考察】
    両群間の%MVに有意差を認めず、下肢筋機能で有意差を認めたことより、痛みが下肢筋機能の抑制、あるいは出力の阻害因子となることが確認出来た。また、下肢筋機能と%YDの関係において、B群で関係性が認められなかったことは、前後方向への重心移動能力を測定することが、痛みおよび下肢筋機能評価となる可能性を示唆した。
  • 股関節回旋角度の違いによる検討
    森 聡, 野田 智志, 甲田 広明
    セッションID: 280
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    大腿骨前捻角(以下、前捻角)の増大に伴い、立位時に股関節内旋位になることが多いと言われている。大腿骨が脛骨に対して内旋することによりknee-inの肢位を呈しやすいことから、前捻角の大小が膝外反角度に関与していると思われる。股関節内旋を抑制する股関節外旋筋の機能に前捻角が影響することが考えられる。そこで今回、我々は前捻角の大きさが股関節外旋筋力に与える影響を股関節回旋角度の違いから明らかにすることを目的とした。
    【方法】
    対象は股関節に整形外科的疾患のない健常人男性5名、女性5名、20肢とした。(平均27.6±5.8歳、身長166.3±8.7cm、体重56.9±10.8kg)ヘルシンキ宣言に基づき、対象者に実験の目的、方法及び危険性などを説明し書面で承諾を得た。前捻角の計測はRyder法(craig test)を用いた。計測肢位は腹臥位で膝関節を90度屈曲し、大転子が最外側に達するまで内旋させた。その時の下腿長軸と床面からの垂線となす角度を前捻角とし、角度計にて計測した。計測は3回計測し、平均値を代表値とした。股関節外旋筋力の計測はハンドヘルドダイナモメーター(μTasF-1:ANIMA社製)を用い、内果より5cm近位にセンサーパッドを当てた。計測肢位は背臥位にて股関節90度屈曲、膝関節90度屈曲位とし、骨盤をベルトにて固定した。股関節最大外旋可動域の50(以下、50%E-r)、最大内旋可動域の50%(以下、50%I-r)、Neutralのそれぞれ3肢位で股関節外旋の最大等尺性収縮を計測した。2回計測し、そのうちの最大値を採用した。それぞれ筋力の計測の間には1分間の休憩を設けた。得られた値をNeutralの股関節外旋筋力に対する50%E-r、50%I-rそれぞれの股関節外旋筋力の比(以下、E/N、I/N)として算出した。統計処理は前捻角とE/N、前捻角とI/Nの相関関係を検討し、有意水準は5%未満とした。
    【結果】
    各計測の平均値は前捻角は27.6±6.9、E/Nは0.809±0.165、I/Nは1.057±0.166であった。前捻角とE/N(r=-0.41、p<0.05)、前捻角とI/N(r=-0.45、p<0.05)でそれぞれ負の相関が認められた。
    【考察】
    前捻角の増大は股関節内旋位、外旋位ともに外旋筋力を低下させることが示唆された。前捻角が大きい場合は外旋筋群の停止部である大転子が後方に位置することで股関節外旋筋群の筋張力の低下が生じていると考えた。前捻角が大きい者は立位時に大腿骨を内旋位にし、外旋筋の張力を発生し易くしていると思われる。
    【まとめ】
    今回の結果から前捻角が大きくなると股関節の回旋角度に関らず、股関節外旋筋力が低下することが分かった。今後、股関節の屈曲角度の違いを含めた検討を行っていく必要がある。
  • 鏑木 誠, 長倉 祐二, 山元 総勝
    セッションID: 281
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    大腿切断者の義足装着時における日常生活動作において難渋する動作のひとつに座位から歩行課題という一連の連続動作があり、臨床における動作指導の種類は、義足振り出し動作と健側振り出し動作の二つがある。この座位から歩行課題における義足振り出し動作と健側振り出し動作の違いによる転倒を考慮した生体力学的特長を明らかにする目的で本研究をおこなった。
    【対象】
    対象は、切断術からの経過期間8年、日常生活において主たる移動手段は義足歩行という義足操作の習熟した左大腿切断男性(26歳、身長174cm、体重67kg、断端長22cm)であった。計測で使用した大腿義足は、日常生活でも利用しているものを使用した。その内訳は、四辺形ソケット、Ossur社製TOTAL KNEE2100膝継ぎ手、Ossur社製Vari-Flex足部であった。
    【方法】
    課題動作は、座位から立ち上がり、初期接地までの動作とし、義足振り出し動作および健側振り出し動作とした。三次元動作解析システムにより運動学的データを、表面筋電図により、両下肢の大殿筋の筋電図を計測した。抽出したデータから、重心前方速度、静的立位時の重心の高さで標準化したつま先離地時の重心の高さ、初期接地時の床反力、つま先離地時と初期接地時の関節モーメントを算出し、それぞれの動作を比較、検討した。
    【結果および考察】
    立ち上がりからつま先離地について、重心前方速度は、義足振り出し動作は最大68cm/secと徐々に増加していくのに対して、健側振り出し動作は前半(殿部離床直後)に最大52.5cm/secとなり、その後は減少していた。また、この時の支持脚膝関節に加わる関節モーメントは、義足振りだし動作で11.7N、健側振り出し動作で-42.1Nであった。さらに、支持脚大殿筋の表面筋電図より、この相の平均振幅値でも健側大殿筋の0.02mVに対して断端大殿筋は約3倍の0.07mVと過度な収縮を呈していた。これらのことから、座位からつま先離地にかけての支持脚側の特徴として、健側振り出し動作は、義足側の支持に伴う義足膝継ぎ手の伸展を断端大殿筋の過度な収縮による股関節の伸展によって代償しながら行っていることが示唆された。この支持に伴う義足膝継ぎ手の伸展が十分に行われない場合、膝折れや転倒に結びつく可能性が示唆された。 初期接地時の上方床反力を比較すると、健側振り出し動作では677N、義足振り出し動作では699.8Nであり、義足振り出し動作の方が大きな値を示した。この時の関節モーメントは、健側振り出し動作では48.4N、義足振り出し動作では-9.1Nであり、健側振り出し動作の方が大きな値を示した。
  • 柳田 頼英, 千住 秀明
    セッションID: 282
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    近年、高齢者の機能維持を目的に、患者自身が声を出したり楽器を用いて参加する「能動的音楽療法」が施設等において盛んに実施されている。呼吸リハの現場においても、慢性呼吸不全患者の精神心理的改善やリハに対するモチベーション維持を期待して様々な形式の音楽療法が取り入れられている。その中でも声楽の呼吸リハへの応用として、横隔膜呼吸と同様の効果や吸気筋トレーニングとしての効果が期待されている。しかし、これらの適応には一定の見解がなくその効果に対する報告は極めて少ない。
     本研究の目的は、加齢変化の少ない健常若年者を対象として、習慣的な声楽が呼吸機能に与える影響を検討することである。
    【方法】
    対象は、A大学及びB女子大学に所属する心肺機能に問題のない22歳までの健常成人74名である。A大学合唱団、およびB女子大学音楽学部声楽科に所属する者を声楽群、その他をコントロール群に分類した。今回、疾患罹患、喫煙習慣、受動喫煙、習慣的な運動等、呼吸機能への影響が考えられる因子を持つ者を対象から除外した。
     全ての対象者に自己記入式アンケート、身体測定、呼吸機能検査を実施。全対象者を声楽群とコントロール群の2群に分類して、身体機能・呼吸機能について検討した。
     統計解析として、2群間の身体機能・呼吸機能の検討に対応のないt検定、カイ2乗検定、Pearsonの相関分析、Spearmanの相関分析を用いた。統計用ソフトウェアとしてSPSS Version 18.0Jを用い、有意水準は5%とした。
     なお、本研究は当大学大学院倫理委員会の承認を受けている。
    【結果と考察】
    除外基準をクリアした52名(声楽群24名、コントロール群28名)を対象に検討を行った。内訳は男12名、女40名で、平均年齢20.56±1.13歳であった。声楽群の平均経験年数は3.06±2.01年であった。2群間の身体機能に関して有意差は認められなかった。2群間の呼吸機能に関して、声楽群の%PEFRはコントロール群と比較して有意に低かった(73.2±16.2 vs 83.3±16.0、p<0.05)。また%FEV1に関して、声楽群はコントロール群と比較して低い傾向が得られた(86.8±13.2 vs 95.5±11.7、p=0.055)。その他の呼吸機能に関して、有意差はなかった。
     今回、声楽経験者の呼吸機能に関して、声楽経験は呼吸機能の上昇に関与せず、逆に低下を示す指標も認められた。近年、COPD患者の呼気筋トレーニングは呼吸機能の拡大には関与しないとの報告も認められるが、音楽療法においても呼吸機能改善の効果は低い可能性が示唆されると考えられる。
     しかし、対象者が若年者で数が少なく、COPD等の呼吸器疾患患者を対象としていないなどが制限因子としてあり、今後、更なる検討が必要である。
    【まとめ】
    若年者を対象に声楽経験が呼吸機能に与える影響について検討を行った。今回得られた結果より、若年者には音楽療法においては呼吸筋トレーニングとしての効果は低い可能性が示唆された。
  • 玉城 美香, 小宮 のぞみ, 堺 直美, 真鍋 靖博
    セッションID: 283
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当院では、平成20年9月にトモセラピーをはじめリニアック、リモートアフターローディングを備えた「放射線治療センター」を開設し、肺癌に対し化学療法との併用による集学的治療を提供している。それに伴い当院の理学療法士(以下PT)が肺癌患者に関わる機会は増加傾向にある。今回、当院における肺癌患者に対する理学療法の現状を後方視的に調査し、今後の介入方法・課題について検討したので報告する。
    【対象と方法】
    調査対象は平成21年1月~平成22年3月までの間、当院に入院した肺癌患者のうち理学療法が処方された患者34名(平均年齢72.0±8.0歳、男性30名、女性4名)とした。調査内容は、(1)在院日数(2)理学療法処方までの期間(3)Dietzの分類(辻らの癌患者リハビリテーション分類に準ずる)(4)治療内容(5)肺癌の病期分類(6)移動能力(7)転帰とし検討を行なった。
    【結果】
    PT介入した肺癌患者の(1)平均在院日数は33.0±19.8日であった。(2)理学療法処方までの期間は、平均11.1±15.6日であった。(3)介入時におけるDietzの分類は、予防的リハ・回復的リハが26名(76%)、維持・緩和的リハが8名(26%)であった。(4)治療内容は、放射線治療が10名、化学療法が8名、放射線治療と化学療法の併用による集学的治療が6名、術前評価が2名で、経過観察が9名であった。(5)病期分類Stageは、IIbが5名(15%)、IIIaが7名(21%)、IIIbが4名(12%)、IVが11名(31%)、その他は全身状態悪く精査困難による病期不明が、7名(21%)であった。(6)移動能力は、介入時と終了時との比較では歩行可能な患者が15名から17名、車椅子・ベッド上の患者が19名から17名であった。(7)転帰は自宅退院が18名(53%)、転院が8名(23%)、死亡退院が8名(24%)となっていた。死亡退院8名のうち介入時に歩行可能であった者が3名であった。
    【考察】
    今回の調査より、入院からPT介入まで平均11日と予想以上に遅かった。患者の身体機能を維持・向上するには当然早期介入が必要であると考えるが、各担当医が入院時に歩行可能な患者ではリハは不要と判断していたことで処方が遅くなっていた。そのため現在では病棟回診にPTが同伴するのはもちろん、病棟・主治医と個々の患者を検討し、早期介入につなげている。また、病期分類ではStageIII以上の患者が多いため、当院における肺癌患者に対する理学療法は維持・緩和目的が大半であると認識していた。しかし、Dietzの分類では予防・回復的リハに該当する患者が26名で76%と予想以上に多く、また、53%は自宅退院していた。いわゆる進行癌の症例であっても単に病期分類でPTの役割を判断することは、患者の能力を過小評価してしまう恐れがあると考える。
  • 古門 功大, 高永 康弘, 佐藤 憲明, 木村 悠人, 椛島 寛子, 岡原 りえ, 星木 宏之, 折口 秀樹
    セッションID: 284
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【背景】
    心疾患患者に対する運動療法や食事療法といった包括的心臓リハビリテーション(以下心リハ)が再発を予防し、心血管病変による死亡率を低下させるといった効果は広く知られているが、糖尿病の指標であるHbA1cを改善するといった報告は少ないのが現状である。糖尿病は動脈硬化や冠動脈疾患の危険因子であり、生命予後も不良となると報告されているため、糖尿病合併心疾患患者のHbA1c是正は重要である。
    【目的】
    当院の心リハにおけるHbA1c改善効果を検討するため、糖尿病合併心疾患患者に対する調査を実施した。さらに、心リハ参加患者のうち包括的糖尿病指導として10日間の教育入院(以下糖尿病教育)を実施した2症例についても併せて調査・検討したので報告する。
    【調査】
    2007年4月から2010年3月までの過去3年間で、5ヶ月間の心リハを終了された122名のうち、心リハ開始時にHbA1cが6.5%以上の者は19名であり、全体の16%に及んでいた。また、心リハ開始時にHbA1cが6.5%以上の者をA群(n=19名、男性:11名、女性:8名、年齢:71.6±8.5歳、HbA1c:7.2±0.8%)、6.5%未満の者をB群(n=103名、男性:73名、女性;30名、年齢:70.4±8.3歳、HbA1c:5.8±0.8)とし、5ヶ月間の心リハ前後のHbA1cを比較・検討したところ、A群・B群ともに有意差は認められなかった。つまり、A群においてはHbA1c高値のまま心リハ期間を終了してしまっているという問題点が明らかにされた。
    【症例_I_】
    50歳代 男性 身長170cm 体重64.8kg BMI22.4 心筋梗塞にて入院。冠危険因子として、糖尿病(HbA1c:10.8%)、高血圧、脂質異常症、喫煙があげられ、経皮的冠動脈形成術後、内服加療及び心リハを実施した。5ヶ月間の心リハにて高血圧、血清脂質は改善傾向にあり、禁煙にも成功したが、HbA1cは11.0%と依然高値であった。心リハ期間終了後より糖尿病教育を追加したところ、2ヵ月後のHbA1cは6.4%と著明に改善された。
    【症例_II_】
    40歳代 男性 身長164cm 体重78.4kg BMI29.1 心不全にて入院。冠危険因子として、糖尿病(HbA1c:8.9%)、高血圧、脂質異常症、喫煙、肥満があげられ、内服加療及び心リハに並行して糖尿病教育を実施した。5ヶ月後の心リハ期間終了時には、すべての冠危険因子において改善がみられ、HbA1cも6.3%と改善がみられた。
    【まとめ】
    今回の結果から、5ヶ月間の心リハ前後においてHbA1cに有意差は認められず、血清糖質に対する効果は認められなかった。それに対して、糖尿病教育を実施した症例_I_・_II_ともにHbA1cが改善されており、糖尿病教育の有用性が示唆された。よって今後は、心リハ開始時にHbA1cが高値を示している症例に対し、可及的早期より個別的に糖尿病教育を実施することが必要と考え、当院の心リハに導入することとした。
  • 十時 浩二
    セッションID: 285
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    当院では10日間の糖尿病教育入院を実施している。教育入院中、行動変容ステージと身体活動量の関係を調べ、身体活動量の増加と行動変容の変化を調査した。
    【対象】
    対象は、2009年4月~2010年3月までの間、当院の糖尿病教育入院に参加された患者42名のうち、運動療法が可能であった2型糖尿病患者19名(男性8名、女性11名)で、平均年齢は61±10歳、平均BMI24.9±4.5であった。合併症は、網膜症6名、神経症1名、大血管障害6名であった。
    【方法】
    糖尿病教育入院時に歩数計(スズケン社製ライフコーダEX)を配布し、使用する目的の説明と装着方法を指導した。また、入院時にトランスセオレティカル・モデルを用いたアンケートを配布し、行動変容のステージ調査(5段階評価)を行った。また、入院中に歩数を毎日記録してもらった。入院4日目に糖尿病の運動療法について講義した。運動指導は、ウォーキングやレジスタンストレーニングなどを行い、退院時に歩数計のデータを基に運動処方を実施した。身体活動量は歩数で表し、身体活動量の変化は、講義前後3日間の平均歩数を比較した。最終日に、再度同様のアンケート調査を行い、入院時と比較して行動変容ステージに変化がないかを調べた。
    【結果】歩数は、平均6477歩であった。講義前後3日間の平均歩数には、有意差はなかった。アンケート調査の結果より行動変容が起きた人数は5名であり、ステージが下がった患者はいなかった。行動変容が起きた患者は、平均4942歩から平均6310歩へと講義前後での歩数の増加はみられたが、有意差はなかった。行動変容に変化がなかった患者にも、講義前後での歩数には有意差はなかった。また、行動変容と身体活動量の関係は、Spearman検定より入院時は相関あり(p<0.01)、退院時は相関がなかった。
    【考察】
    5名の患者に行動変容が起きたが、身体活動量の増加は認められなかった。これは、退院時の行動変容と身体活動量の関係に相関がなかったことも関連していると考える。行動変容が起きた要因として、運動療法についての講義と運動指導、セルフモニタリングが考えられる。しかし、意識面での改善は見られたものの、行動が伴っておらず、行動変容が起きている段階を見極め、運動指導を強化する必要がある。また、行動変容ステージに変化がなかった患者に対しても、適切な運動処方を行うことで退院後の行動変容やステージの維持に努める必要がある。これらの対策が、糖尿病教育入院中に身体活動量を増加させると考える。
    【まとめ】
    行動変容ステージにあった指導法が必要であることがわかった。特に、行動変容に改善が見られた患者の退院後のフォローをどうするかが今後の課題である。
  • 増山 慎二, 北野 晃祐
    セッションID: 286
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    筋萎縮性側索硬化症(以下,ALS)患者の呼吸機能上の特徴は,呼吸筋力低下に加え,胸郭・体幹の可動性低下による拘束性換気障害である.この原因のひとつとして,無動や筋の痙性,呼吸補助筋の過剰努力による呼吸・体幹筋の短縮が挙げられる.中でも,呼吸補助筋である側腹筋は胸郭を引き下げる作用があり,短縮することで胸郭の拡張を妨げ,呼吸仕事量を増大させる大きな原因になると考えられる.今回,側腹筋・体幹筋に対するストレッチを実施し,呼吸機能の即時効果を検証した.
    【方法】
    対象群は機器による換気補助を必要とせず,座位保持可能なALS患者7名(60.8±10.9歳).日本語版改訂ALS機能尺度は28.4±11.0.厚生労働省ALS重症度分類は3.8±1.8.コントロール群は,基礎的な疾患を持たない健常成人5名(24.4±2.0歳)とした.本研究は当院倫理委員会の承認を得て,対象群ならびにコントロール群には研究内容を説明し同意を得た.呼吸機能検査は,胸郭拡張差(腋窩・剣状突起・第10肋骨高位),咳の最大呼気流量(PCF),体幹回旋可動,安静呼吸数,自覚運動強度,経皮的酸素飽和度を実施した.胸郭拡張差は安静座位でテープメジャーを使用した.PCFはピークフローメータを使用した.体幹回旋可動域は,基本軸が両側の肩峰を結ぶ線,移動軸が両側の上前腸骨棘を結ぶ線とし,角度計を使用し背臥位にて測定した.側腹筋・体幹筋に対するストレッチは,「筋萎縮性側索硬化症の包括的呼吸ケア指針」を参考に,以下の5項目を各20秒×2セット実施.
    手技1:肋骨の捻転
    手技2:背臥位で胸腰椎の回旋運動
    手技3:側臥位での胸郭と骨盤の垂直方向の分離
    手技4:側臥位での内腹斜筋に対するストレッチ
    手技5:側臥位での外腹斜筋に対するストレッチ
    手技直後に再度呼吸機能検査を実施し,即時効果の比較とした.検査と手技は1名の理学療法士が実施した.統計学的分析は統計ソフトDr.SPSS _II_ for Windowsを使用した.統計処理はWilcoxon符号付順位検定を用い,危険率5%未満を有意とした.
    【結果】
    対象群では剣状突起の胸郭拡張差および体幹回旋可動域に有意差がみられた(p<0.05).腋窩・第10肋骨部では,有意差はみられないものの,増加傾向がみられた.コントロール群では,全項目に有意差はみられなかった.
    【考察】
    今回の結果から,ALS患者に側腹筋・体幹筋に対するストレッチを実施することで、胸郭および体幹の可動性低下の予防・改善が期待できる.また,コントロール群の胸郭拡張差および体幹回旋可動域に変化がみられなかったことから,側腹筋・体幹筋の短縮はALSの呼吸機能上の特徴であると考えられる.今回は即時効果の検証であるが,即時効果を繰り返し実施することで長期効果が期待でき,今後の課題としたい.
    【まとめ】
    側腹筋・体幹筋に対するストレッチは,ALS患者の胸郭拡張差・体幹回旋角度の可動性を即時的に改善する有効な手段であることが示唆された.
  • 総歩行距離と酸素摂取量に着目して
    野中 賢, 山下 義己, 金子 秀雄
    セッションID: 287
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    シャトルウォーキングテスト(SWT)は,呼吸器疾患患者の運動処方に用いられるが,対象となる人は高齢であることが多く,下肢機能に制限を有していることも少なくない。しかし,下肢機能に制限が有ることで総歩行距離や予測酸素摂取量にどの程度影響を及ぼしているか明らかでない。そこで,本研究では健常者を対象に骨関節疾患として多い膝関節に屈曲制限を加えるとSWTの総歩行距離と酸素摂取量にどの程度影響を及ぼすか検証した。
    【方法】
    喫煙を行っていない健常男性(年齢21±1歳)を対象に,膝屈曲制限を行っていない場合(非制限群)と行った場合(制限群)の2条件でSWTを実施した。SWTはマニュアルに沿って実施し,その時の酸素摂取量は呼気ガス分析装置を使って測定した。膝屈曲制限は,対象者が自動運動で30°以上膝屈曲を行えないように弾性包帯と厚紙で制限した。2条件のテストは,無作為に実施し,休憩は30分間とした。
    2条件間での総歩行距離や酸素摂取量を比較するため有意水準5%で対応のあるt検定を用いた。
    【結果】
    非制限群と制限群の総歩行距離はそれぞれ,661m(ステージ10),534m(ステージ9)となり制限群で有意に減少した。また最大酸素摂取量も制限群において有意に減少した。次に全ての対象者が到達したステージ7までの各ステージ別の酸素摂取量を比較すると,制限群においてステージ4・5(21~23%増加)で有意に上昇し(p<0.05),その他のステージ1~3(18~24%),ステージ6~7(13%)では,上昇傾向を認めた(p=0.56~1.11)。
    【考察】
    本研究では,対象者全員において総歩行距離,最大酸素摂取量が制限群において有意に減少した。一般に,正常歩行では遊脚期に膝関節が60°屈曲する。しかし,本研究ではその半分の30°に屈曲を制限したことで,歩行速度が上昇するにつれ,スムーズな振り出しが困難となり,そのことが対象者全員において総歩行距離と最大酸素摂取量の有意な減少を生じさせたと考えらえる。また,ステージ別の酸素摂取量の比較ではステージ4・5のみが制限群において有意に上昇した。このステージの歩行速度は,健常成人の至適歩行速度に近い速度である。一般に,歩行では,至適歩行速度において最もエネルギー効率が良くなるとされている。本研究では,このステージ4・5において膝関節屈曲制限が加わったことで,最も膝屈曲制限の影響を受け,エネルギー効率が悪くなり酸素摂取量に有意差が生じたと考える。本研究は,膝関節の屈曲制限のみであり,他関節や両側に生じた場合の影響についても,今後検討していく必要があると考える。
    【まとめ】
    今回の結果から,健常者では,一側膝関節に屈曲制限があると,総歩行距離や最大酸素摂取量が減少し,特にステージ4・5で酸素摂取量が上昇することが分かった。
  •         ―教室参加者の現状から―
    中村 裕樹, 出水 孝明, 佐田 直哉, 永留 篤男, 斉野 仁, 下久保 良一, 八反丸 健二(MD), 坂本 一路, 村山 芳博, 赤崎 ...
    セッションID: 288
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     転倒は、在宅の高齢者の約20%が経験しているといわれ、さらに転倒が原因で生じる社会的損失が、大きな問題となっている。その為、在宅高齢者の為の健康教室や介護予防事業が各地域で開催されている。鹿児島市でも鹿児島県理学療法士協会が、市よりの委託事業として転倒骨折予防教室(以下、教室)を年間約240ヶ所実施しており、予防の重要性に着目して教室を展開している。昨年県学会において一部地域での教室参加者を対象に生活環境状況についてのアンケートを行い報告した。今回その調査範囲を市全体に拡げて調査を行ったので報告する。
    【対象および方法】
     平成21年度に鹿児島市内で開催された教室のうち、無作為に選定した教室の参加者1155名を対象に無記名方式でアンケート調査した。調査の際には、趣旨を説明し同意を得て実施した。
     質問項目は7項目で、健康・生活(6問)、食事・嗜好(6問)、薬・体調(4問)、地域(3問)、歩行・転倒(7問)、疼痛(3問)、教室(4問)の計33問であった。回答は、選択回答法(複数回答を含む)としてアンケートより得られた結果を各設問別に集計した。さらに性別と転倒の有無についてはχ2検定を用い検討した。有意水準は5%未満とした。
    【結果及び考察】
     参加者は女性86.4%・男性14.5%であり、今後男性参加者の拡大が課題となっていた。年齢は70及び80歳代がそれぞれ48%・31%で多くを占め、男女別でも同様であった。歩行に不安を抱えている方は35.4%となり、階段については43.9%と多くなっていた。さらに家の中で転ばない工夫をしているかの問いに「している」61.1%と男女別にも関連があった。関節の傷害や疼痛については「ある」57.8%・「ない」35.9%で、男女別にも関連があった。部位別では、膝41.1%・腰32.8%・肩12.7%が大半を占めていた。
     一年以内の転倒経験では「ある」14.8%であり、発生場所として屋内・外では「屋内」6.7%・「屋外」12.9%であった。転倒経験群(以下、経験群)は、男性13.1%で女性が84.1%であり、転倒非経験群(以下、非経験群)に対し健康や歩行に不安を抱いている方が多く、関節の障害がある方が非経験群56%だったのに対し経験群74.9%であった。また、「ある」と回答された方の41.2%がADLに影響があると答えていた。村上によると高齢者の転倒は、中年期からの身体活動の質と量、生活習慣の長い積み重ねが最大の原因であり、適切な運動・生活指導および教育により、身体機能を活性化させる事が転倒の予防に重要と述べている。数年前より教室を継続しているが前回の指導による予防の習慣については63.7%が出来ていると回答があり徐々に浸透していると考える。運動の習慣化については身体活動の意識や向上へ向けた専門的なアプローチが必要と考えられた。
  • 松尾 崇史, 山口 洋一, 田中 正昭, 荒巻 裕迪, 光武 翼
    セッションID: 289
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    当院は急性期および回復期リハビリテーション病棟(以下:回復期)をもつ医療機関であり、脳卒中地域連携パス運用開始時、試験的に院内転棟に関しても連携パスを使用した。今回、急性期のリハビリテーションの進行が、回復期におけるADL改善率と転帰にどのように影響しているか検討した。
    【対象・方法】
    対象はH20年5月~H22年3月までに回復期で連携パスを使用した46名(脳梗塞:31名、脳出血:15名、年齢:73.08±16.59歳)とした。使用データは、回復期在院日数、回復期でのBarthel Index(以下BI)改善率(入院時BI/退院時BI)、各基本動作導入までの日数(寝返りから屋外歩行まで)と急性期退院時の自立度、転帰を比較した。
    統計解析は各基本動作導入までの期間と回復期のBI改善率、回復期在院日数の相関を比較し、その結果相関のあった初期の基本動作に関して急性期退院時自立度の群間比較をMann-whitneyのU検定にて行い、有意水準5%未満とした。転帰は各基本動作導入までに要した日数に関して、自宅退院とその他の連携先について対応のないt検定で比較し、有意水準5%未満で行った。
    【説明と同意】
    連携パスの情報をもとに集計・分析を行い地域医療の見直しを行うことを医師により説明し同意を得ている。
    【結果】
    急性期での各基本動作導入までの日数と回復期在院日数は、手すり手引き歩行、歩行に関して相関関係にあった。BI改善率と各基本動作導入までの日数では、車椅子移乗、手すり手引き歩行、歩行で相関を示した。より初期の基本動作である車椅子移乗の急性期退院時自立度とBI改善率の比較では、全介助以外のそれぞれの自立度(自立・監視・介助)で有意差を認めた。各基本動作導入までの日数と転帰の関係についてはどの動作においても差はなかった。
    【考察】
    車椅子移乗や歩行訓練に、より早期に介入した場合、回復期でのADL改善率は高く、車椅子移乗の急性期退院時自立度で比較すると、全介助以外の間で有意差を示した。全介助群では、改善率が低いケース、中には改善率が極端に高値を示したケースもあり、退院時の意識障害やその他の因子が結果に影響したと考える。当然ではあるが離床を早期に行う事の重要性がはっきりとした。しかし転帰と基本動作導入までの期間の比較では有意差は見られなかった。この事から今後の課題として、病型や他の要因との解析を行い、良好な転帰を獲得するための要因を模索する必要があると考える。
    本研究の意義は、地域連携をよりシームレスなものにするため、パス目標の設定を見直し、模索する事にある。今回、回復期でのADL改善率を高めるため、急性期でより早期に獲得したい基本動作を傾向として示した。よりシームレスなリハビリテーションを提供するため、この結果は施設間の共通目標として意識付けになるではないかと考える。
  • 奥村 チカ子, 高田 政夫, 木村 伊津子, 吉田 真理子, 野尻 明子, 森本 誠司, 鈴木 修一, 益満 美寿, 北村 幸恵
    セッションID: 290
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    本学が立地する熊本市北部は、農業を主産業とする地域である。小学校区をみると10の町で構成され、人口約7,500人で65歳以上の高齢者が約20%を占める。年代別では50歳代後半が最も多く、今後10年内に高齢化率がさらに上昇することが予測される。我々は、高齢社会における作業療法士の地域活動を模索するため、地域住民の心身機能を前方視的に追跡する研究に着手した。まだ緒についたばかりで、地域住民への広報、調査項目の検討など問題も多い。今回、経過を報告し問題点について検討した。
    【経過】
    本学に作業療法学専攻を開設した年、「地域健康講演会」を地域貢献の一環として立ち上げた。初回のプログラムは脳の活性化に関する講演であった。講演後の懇談で、心身機能の測定に関心が高いことが分かり、講演と組み合わせ、心身機能測定を2回/年の頻度で農閑期に実施することにした。参加者への広報は、地域コミュニティセンターや老人会組織を通じて行なった。
    心身機能測定は、平成20年1月から計4回実施した。測定時期は、1~2月、6~7月の年2回で、本学で実施した。測定項目は、_丸1_身長、_丸2_体重、_丸3_体脂肪、_丸4_手の巧緻性、_丸5_握力、_丸6_歩行速度、_丸7_平衡機能、_丸8_呼吸機能、_丸9_認知、_丸10_ストレス度、_丸11_活動機能(運動機能向上に関するアセスメント用マニュアル,北九州市保健局)、_丸12_食生活(健康ひょうご21)である。
    【結果および考察】
    現在の課題は、参加者数の増大である。計4回で、延べ90名(2回以上測定 18名)を測定した。1回あたりの参加者数は10~42名で、夏季に比較し冬季は1/2程度と少なかった。測定場所である本学はバスの利便性が悪く、参加者のアクセス手段は自転車、徒歩、自家用車乗り合いである。交通利便性が参加者動員の阻害因子として大きいと考えている。受け入れ側の問題として、測定時間がある。全項目を測定すると1人当たり約30分要する。30人を超えると項目間の待ち時間が長くなるため、途中でキャンセルする参加者も出てきた。また、昨年度は新型インフルエンザの流行に伴い学年閉鎖と測定日が重なったため測定を断念したなど、1箇所で集中的に測定を実施するより、分散する方が良いと考え、公民館などを利用した出張型についても検討が必要であると考える。
    測定項目については、上肢機能、下肢機能、認知機能と生活状況の関連を考え12項目を設定したが、体組成、骨密度を追加していく予定である。
    【まとめ】
    地域住民の縦断的健康調査は、保健的側面のみならず、地域で生活する高齢者や障害者の日常的ニーズを捕らえる上で重要であると考える。参加者が参加しやすい利便性および測定の効率化を図り継続できるシステムを構築したいと考える。
  • 山下 優子, 佐藤  啓介, 行徳 尚子, 石橋 香, 芳野 洸子, 坂本 恭子
    セッションID: 291
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    当事業所では病院と訪問看護ステーション(以下訪看)を兼務し訪問リハビリテーション(以下訪問リハ)を実施している。今回、当事業所の現状と今後の課題について報告する。
    【対象及び方法】
    2009年4月から2010年3月の期間に訪問リハを実施した利用者を対象とした。対象は病院69名(男性26名、女性43名)、訪看は53名(男性26名、女性27名)であった。対象を各々介護度・疾患・実施期間・終了期間・終了理由・ニードなどに分類し調査した。
    【結果】
    年齢別では、病院・訪看ともに70代以上で6割強を占め、介護度別では、病院で平均介護度2.6、訪看は平均介護度3.3だった。疾患別では、病院は整形外科・脳血管疾患で64%、訪看では脳血管疾患・神経難病が62%を占めた。実施期間は、病院・訪看ともに「継続1年以上」が最多であった。終了においては、病院で対象者の46%が終了し、そのうち「1年未満の終了」が一番多かった。訪看においては対象者の32%が終了であり、そのうち「1年未満の終了」が最も多かった。終了理由は病院・訪看ともに「永眠」「軽快」「入院」が殆どであった。又、ニードを本人・介護者別にみると、病院の本人・家族では「移動動作能力の維持向上」「在宅生活の継続・安定」が上位を占め、訪看では本人・介護者ともに「在宅生活の継続・安定」が多かった。これを終了者のニードでみると、病院・訪看の本人・家族で「在宅生活の継続・安定」が最も多かった。
    【考察とまとめ】
    当事業所は病院と訪看を兼務している。今回の調査で双方にみられた傾向は、実施目的が漠然としている為に実施期間が長期化し、目的達成で終了するケースが少なく、そのことが課題として挙げられた。しかし、在宅で関わる利用者には進行性神経難病や病態が重度なケースも多く、継続的リハが必要なこともある。その為、同事業所の訪問看護師へ引き継ぎ、その後は定期評価等で介入し、その都度、問題点やニードの確認を行い、利用者や家族の在宅生活を支援していくことも大切である。そのためにも、他職種との連携・協働は必須であり、重要だと考える。当事業所の傾向を知ることで、目的達成・訪問リハ終了への移行を図る為には、介入時の目的を具体化・明確化し、介入期間の提示と目的に沿った介入が重要であることを再認識できた。又、今後も定期評価を有効活用し、利用者・介護者へ経過のフィードバックと目標の再確認を継続していきたいと考える。
  • 老人保健施設における集団体操と理学療法士の介入のあり方
    肱岡 和宣, 福田 隆一, 永濱 智美, 松田 友秋, 北島 保子, 富原 優子, 小倉 雅, 福田 秀文, 榎畑 純二
    セッションID: 292
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
     老健での集団体操では、ADLの重要な要素の一つである立ち上がり訓練を行っているが、日常生活上での改善に至らないケースは多い。今回、立位・立ち上がりで介助を要する症例の姿勢制御に着目し、アプローチを行い動作獲得に至ったので報告する。
    【症例紹介及び理学療法評価】
     80歳代男性。診断名:両第1趾・右第2趾基節骨開放骨折。現病歴:平成21年1月受傷。他病院で約4ヶ月間リハビリを行われ、同年4月に当施設入所。既往歴:平成15年に左肩骨折(C5,6areaに麻痺)、平成20年に脳梗塞(右片麻痺)、腰部に手術後の痕跡(手術歴不明:後弯)。なお本発表の主旨を口頭・書面にて説明し、本人に同意を得た。FIM:52点。圧痛:両足底筋膜・足部リスフラン関節(VAS7/10)。MMT(右/左):大殿筋(2/3)、大腿四頭筋(3/4)下腿三頭筋(0/2)。
    【姿勢・動作分析及び臨床推論】
     立位は介助で膝関節伸展・股関節軽度屈曲位にし、両足部では第1趾背屈位、前足部・距骨下を過剰に内反位で、足関節背屈筋群の過剰な筋活動が観察された。また、福井らの身体重心仮想点の診方から身体重心は足部後方にあり、左手で手すりを引っ張る動作が見られた。立ち上がりも介助で同様に股関節屈曲位で前方重心移動が出来なかった。
     立位・立ち上がり困難の理由として、身体重心を足関節前方に移動させる要素の欠如、股関節伸展モーメント(モーメント以下m)不足・足関節底屈mの反力を利用できないと考えた。また、骨折、腰部疾患、疼痛への感覚過敏による逃避行動により足関節制御不足と支持基底面(以下BOS)が足部後方のみであった。以上の点で前上方への重心移動を股・足関節制御で行う必要な要素は、足関節底屈m、膝関節伸展m、股関節伸展mである事と足部のBOS拡大を考えた。
    【アプローチ】
     大殿筋・内側広筋・下腿三頭筋の筋力増強訓練、立位で疼痛が出ない範囲内での重心移動訓練、足部モビライゼーション、前足部の固有受容器への入力と剛性を高める訓練を実施。アウトカムは、正常姿勢にどれだけ近づいたか(重心位置の変化)とFIMに着目し、入所時と入所後4ヶ月時点を比較。
    【結果・考察】
     立位・立ち上がりは自立、FIMは初期52点から71点となった。立位の身体重心は足関節前方を通り、股関節伸展m、足関節底屈mを作り出せるようになり、立ち上がりは股関節制御での前上方移動、足関節制御での前方移動可能となった。両方で前足部の疼痛軽減により逃避行動も減少、足部の剛性向上がBOS拡大に繋がった。本症例は、疼痛回避や前方転倒を防御する為、股関節制御でのパターン化した動作を学習したと考えられる。今回のように重複障害を有する場合、どの制御を有効に使い欠如しているかの見極めが大切である。単に立ち上がりの反復運動は、逆にパターンを強調し有害となる事も考慮する必要性がある。
  • 羽田 清貴, 奥村 晃司, 杉木 知武, 川嶌 眞人
    セッションID: 293
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    変形性股関節症(以下,変股症)の臨床指標として一般的に片脚立位が行われている.しかし,その評価の捉え方は股関節外転筋群の量的な側面が強く,安易に股関節外転筋群の筋力低下に結び付けてしまっていることは,臨床上少なくない.また,変股症に対する理学療法の即時効果について,片脚立位をアウトカムにしている研究は散見される程度である.今回,片脚立位を臨床指標とし,表面筋電図(以下,EMG)及び運動学的分析により理学療法介入前後の変化について比較検討したため以下に報告する.
    【方法】
    対象は保存療法目的の初期変股症患者.本研究はヘルシンキ宣言の主旨に沿って実施し,当院の倫理委員会の承認を得た上で実施した.課題動作は,両上肢を前方に組んだ立位にて,片脚立位を実施した.課題動作における姿勢戦略は被検者の任意とした.まず,EMGの計測にはメディアエリアサポート社製EMGマスターKm-818Tを用い,サンプリング周波数は1000Hzとした.中殿筋,大殿筋,大腿筋膜張筋(以下,TFL)の計3筋を被検筋としEMGを測定した.また,骨盤傾斜角度の計測として,被検者の両ASISに30mmのマーカー貼付.前方より被検者の重心の高さに設定したデジタルビデオカメラにて撮影.その画像から臨床歩行分析研究会の推奨する推定式にて骨盤傾斜角度を算出し,課題動作中の角度の変化について検討した.上記の測定項目について,理学療法介入前後で比較検討した.なお,理学療法介入は徒手にて股関節周囲のリラクセーションを実施し,股関節の機能的連結の改善を目的とした運動療法を20分間実施した.
    【結果】
    右片脚立位の右TFLの%IEMGは治療前が81%であり,治療後は56%に減少した.右中殿筋の%IEMGは治療前が54%であり,治療後は88%に増大した.大殿筋の%IEMGは治療前が141%,治療後は136%と大きな変化はみられなかった.また,右片脚立位における骨盤傾斜角度は,治療前は動作中反対側に最大7°傾斜したのに対し,治療後は反対側に5°傾斜した後,右側へと4°傾斜した.
    【考察】
    今回の結果より,変股症の片脚立位の特徴として,骨盤の反対側への傾斜に対しTFLに依存した姿勢制御を行っていることが推察された.これは,股関節内転位となり骨頭の被覆率が低下することで,TFLが過剰収縮し股関節を内旋させて股関節の安定化を高めた姿勢制御を行っていると推察した.TFLのリラクセーションや骨盤-股関節の機能的連結を促すような理学療法を実施した結果,TFLの活動が低下し,中殿筋の活動が高まり,股関節における構造的安定化及び筋の能動的な安定による片脚立位が可能になったと推察した.
    【まとめ】
    今回変股症患者に対して,片脚立位を臨床指標とし筋電図及び運動学的分析により理学療法の即時効果について検討した.変股症に対する理学療法として,筋の質的側面も考慮し,股関節における機能的連結を図るような訓練を実施する必要があると考えられる.
  • 奥村 晃司, 羽田 清貴, 加藤 浩, 永芳 郁文, 川嶌 眞人
    セッションID: 294
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    変形性股関節症(変股症)患者の訴える愁訴は,病期進行の程度に関わらず歩行に関連する項目が臨床上少なくはない.しかしながら歩容改善に対する運動療法は,股関節外転筋力強化のみでは十分な効果が得られにくく効果的な運動療法は未だ確立されていない.我々は,変股症患者の治療展開において姿勢や動作に着目した運動療法を実践し愁訴改善に取り組んでいる.歩容改善に対しての運動療法実践では歩行時の衝撃吸収期に着目し,股関節周囲の機能改善に加え骨盤,体幹機能の機能的連結改善による多様な運動パターンと動作のバリエーションの獲得を重視している. 今回,変股症患者に対し運動療法介入による即時効果を歩行時の初期接地(Initial Contact IC)期における股関節外転筋群の筋活動に着目し,運動療法介入前後で比較検討したので報告する.
    【方法】
    対象は,当院にて保存療法中の初期変股症患者1名である.本研究はヘルシンキ宣言の趣旨に沿って実施し,当院の倫理審査委員会の承認を得た上で実施した.歩行時のIC期における筋活動は中殿筋,大腿筋膜張筋の計2筋を被検筋とし,運動療法介入前後の表面筋電図を測定.歩行条件は裸足10m自由歩行を5施行行い,歩き始めから3歩目のデータを採用した.得られたデータより5歩行周期を算出,加算した値から相対的積分値(%IEMG)の0~10%の筋活動を比較対象とした.裸足10m自由歩行は,被検筋の筋活動を無線式筋電図EMGマスターKm-818T(メディアエリアサポート社製)にてサンプリング周波数1kHzで測定.また踵部に貼付した圧センサの信号により,ICを同定した.運動療法介入は,徒手にて股関節周囲のリラクセーションを実施し,体幹・骨盤・股関節の機能的連結改善を目的とした運動療法を20分間実施した.
    【結果】
    運動療法介入前後の各%IEMG比較は,中殿筋は介入前83.1%から介入後60.4%と介入後に減少が認められた.大腿筋膜張筋の%IEMGでは,介入前66.6%から介入後55.0%と介入後に減少が認められ,初期接地である0~10%の%IEMGの筋活動が被検筋2筋ともに運動療法介入後に値が減少した.
    【考察】
    初期変股症患者の症状の特徴としては股関節周囲の重だるさや動きにくさや疼痛である.またこれらの症状より股関節の機能障害を引き起こし歩行動作,歩容に問題が生じやすい時期となる.変股症患者では遊脚相の持続的な筋活動が立脚相にも続き,外転筋収縮リズム破状が生じていると報告されおり,運動療法介入後の%IEMGが運動療法介入前よりも減少が認められた結果は運動療法の介入が歩行動作,歩容改善に対する効果的な一手段である可能性が示唆される.
  • 二木 亮, 高山 正伸, 阿部 千穂子, 占部 貴紀, 緒方 健一
    セッションID: 295
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     THA後の靴下着脱動作獲得は、患者のADLやQOLの向上において必要不可欠である。靴下着脱動作の練習方法は術中の脱臼肢位により異なってくるが、近年ではOscillation angleの拡大によりTHA後の安全域増大が期待できるため、当院では積極的に股関節開排屈曲動作(以下、外旋型動作)で指導を行っている。その結果、動作獲得率が93.3%で外旋型動作獲得には単独股関節ROMに比べて複合股関節ROMの方がより関連性が高いと第45回日本理学療法学術大会にて報告した。
     そこで本研究では、靴下着脱動作を外旋型動作にて獲得する際に影響する股関節ROMの検討を行った。
    【対象と方法】
     対象は2009年5月から2010年3月までに当院にて施行したTHA症例のうち重度のRAや認知症のある症例を除外した51症例52股(平均年齢66.6±9.4歳)とした。対象者には口頭および紙面にて本研究の内容を伝え、同意を得た。術前より外旋型動作での指導を行い術後早期より練習を開始、背もたれなしでの着脱可能となる毎にその時点での股関節ROMを計測した。またカップの設置角度は術当日のX線前後画像より計測した。
     統計学的検定は1)獲得群股関節ROMと未獲得群股関節ROMの比較にはMann‐WhitneyのU検定を、2)獲得群において外旋型動作獲得に影響する股関節ROMの検討にはロジスティック回帰分析を用いた。ともに有意水準を5%未満(p<0.05)とした。
    【結果】
     1)外旋型動作の獲得率は90.0%で、獲得群と未獲得の比較では外転ROM以外の屈曲、外旋、屈曲+外旋、屈曲+外転、外転+外旋、屈曲+外転+外旋ROMに有意な差を認めた。2)外旋型動作獲得に対し股関節屈曲+外旋ROMが最も影響する因子であった。股関節屈曲+外旋ROM110°以上のすべての症例が動作を獲得した。対象者のカップの設置角度は外方開角44.1±6.9°、前方開角12.1±5.6°で、動作中に脱臼やインピンジメントした感覚を訴えた症例はいなかった。
    【考察】
     今回の研究より、2群間比較では有意な差が認められた股関節屈曲ROMと外旋ROMは、外旋型動作獲得の影響因子としてそれぞれの単独ROMでは影響が認められず、股関節屈曲+外旋ROMの複合ROMとして影響することが示唆された。
     靴下着脱動作の獲得には股関節ROMのほかに、リーチ動作や脊柱・隣接関節の可動性や年齢などの関連が報告されている。しかし今回の研究では股関節屈曲+外旋ROM110°以上獲得したすべての症例が動作獲得していることから、股関節屈曲+外旋ROMが少なからず外旋型動作獲得に関与していることが分かった。
     以上のことから、THA後は極端なカップアライメントの設置がない限り早期から股関節屈曲+外旋ROMの獲得を目指すことで、靴下着脱動作を外旋型動作で獲得が可能であると考える。
  • 上村 明子, 原 光一郎, 岩川 良彦, 橋口 円, 俵積田 光宏, 福迫 剛, 砂原 伸彦(MD)
    セッションID: 296
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    変形性股関節症(股OA)患者や人工股関節全置換術(THA)後患者にみられる跛行やトレンデレンブルグ徴候の主な原因は股関節外転筋力の低下とされている。また、脊柱アライメントの変化により臼蓋の骨頭被覆は変化し、特に矢状面においては、骨盤前傾姿勢や後傾姿勢によって骨頭の被覆が変化する。この姿勢変化は下肢のアライメントに影響を及ぼし、股関節周囲筋群の活動を変化させることが報告されている。また、X線学的研究により股関節の変性と脊椎アライメントが相互に関連していることは明らかにされている。しかしながら股OA患者の脊椎アライメントが運動機能に及ぼす影響について調べた報告は少ない。本研究の目的は、THA患者の立位姿勢における術前腰椎アライメントを評価し、それが歩行や運動機能にどのような影響を及ぼしているかを調べることである。
    【方法】
    研究目的に同意を得た一側THA患者のうち初回手術患者33名(男性9名、女性24名、平均年齢62±10歳、股OA:19名、関節リウマチ:10名、大腿骨頭壊死:3名)を対象とした。術後理学療法は当院クリニカルパスに沿って行った。 評価項目として、術前・退院時(術後3週時)の日本整形外科学会股関節機能判定基準(以下JOAスコア)、歩行獲得時期(手術日より病棟内自立歩行獲得日)、転帰をカルテより収集した。腰椎アライメントの評価は、当院整形外科医の処方により術前に撮影された自然立位での矢状面上の全脊柱X線の画像を用いて腰椎前彎角(以下、LLA)を計測した。本研究では、成人女性の平均LLA 26°を基準にして、26°以上をA群、26°未満をB群とし比較検討を行った。2群間と術前・退院時の各評価項目の比較には対応のないt検定を用いた。また、各項目の相関関係については、Pearsonの相関係数を用いて統計解析を行った。有意水準は5%とした。
    【結果】
    本対象におけるLLAは25.1±8.0°(A群10例、B群19例、立位不可にて撮影非実施4例)であった。2群間の比較において、B群の歩行獲得時期がA群と比較して有意に早かった(p<0.05)。術前・退院時における比較では、退院時のJOAスコアの疼痛・外転可動域が術前に比べ有意に高かった (p<0.01)。術前JOAスコアの疼痛と退院時JOAスコアの歩行(r=0.51,p<0.01)、術前JOAスコアの歩行と退院時JOAスコアの歩行(r=0.65,p<0.01)・ADL(r=0.58,p<0.01)、LLAと歩行獲得時期 (r=0.50,p<0.01)に有意な相関関係が認められた。
    【考察】
    本研究の結果より、術前腰椎アライメントが歩行獲得時期に影響を及ぼしていることや、術前の疼痛や歩行状態が術後の運動機能に関係していることが示された。術後の理学療法を施行する際、股関節のみではなく、術前腰椎アライメントの評価も重要であると考えられた。末期OA患者では腰椎前彎・骨盤前傾姿勢となることが報告されている。本対象の術前LLAの平均値は健常者とあまり変わらなかった。今後、疾患による比較や他関節症状の有無、経時的な筋力評価も考慮し詳細な検討を行う必要性がある。
  • 姿勢と動作に着目して
    甲斐 尚仁, 井元  淳, 中野 吉秀, 高宮 尚美
    セッションID: 297
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    THA後の脱臼は、最も予防すべき合併症の一つである。また患者にとって日常生活における脱臼予防の理解は必須である。今回、立位更衣上動作中に前方脱臼したため、再置換術を施行した症例のADL指導を経験した。姿勢、動作の特徴を踏まえ脱臼するに至った考察を含め以下に報告する。
    【説明と同意】
    発表に先立ち本症例に説明を行い、紙面にて同意を得た。
    【症例】
    70歳代女性。診断名は右THA術後脱臼。2007年に他院にて右変形性股関節に対し後方侵入法によるTHA施行。2年後、立位での前開きシャツ更衣中に前方脱臼し、当院に再置換術目的に入院となる。脱臼時の患者の訴えは「右足が前に飛んでいったような感じ」であり、要望は「今後脱臼しないようにしたい」であった。術中所見で臼蓋コンポーネントの設置角度及び骨頭径、ネック径、ステムの前捻角には問題なかった。また整復された骨頭は臼蓋ソケットから動かず緊張度は極めて高かった。
    【姿勢】
    再置換術後の立位姿勢は、左足底に比べ右足底を前方に接地し、骨盤後傾・左回旋位、股関節伸展位(右<左)、股関節外旋位(右>左)、胸椎後彎増大、骨盤に対して左大腿骨及び骨頭は前方偏位し、重心は左後方へ偏位していた。
    【考察】
    今回脱臼した原因として、術中所見及び本症例の訴えからネックとライナーのインピンジメントによるものが考えられた。本症例の更衣上動作は、左袖に左上肢を通し、身体の後面で右肩関節伸展内旋位、右肘関節屈曲位で右袖を通し、その際体幹を右側屈・左回旋させるため、右股関節伸展・外旋位が強制され脱臼したものと考えられた。また後方重心であり、体幹左回旋により右下肢荷重となるため脱臼のリスクは増加する。
    前方脱臼に対するADL指導は、一般に下肢を内旋するように指導することが多い。しかし股関節の肢位は寛骨と大腿骨の位置関係で決定されるため、様々な要因により骨盤左回旋量が大きくなる場合は、右股関節伸展、外旋位を強制されやすい。よって立位での前開きシャツ更衣動作は、左下肢を軸とした骨盤右回旋を意識させた。また更衣動作に限らず、右下肢荷重での左側への振り向き動作は脱臼のリスクがあることを繰り返し指導した。
    【まとめ】
    今回の経験から、後方重心で骨盤が後傾している症例は、侵入法の違いに関わらず、前後方脱臼肢位についての理解及び立位更衣上動作練習が必要と考えられた。臨床上、更衣下動作の指導に重きをおく傾向にあり、また更衣上動作にて脱臼肢位になることは患者にはイメージしにくいため、下肢の肢位に注意が向きにくくなることも脱臼の一要因になり得ると考えられた。THA術後は、脱臼に対する不安を抱えている患者は多く、また一度脱臼するとトラウマになるため、できる動作を制限してしまう場合も少なくない。よって脱臼予防指導は、セラピストが適切な指導を行っていく必要がある。
  • 田中 創
    セッションID: 298
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【はじめに】
    臨床においては患者の愁訴が動的な場面に限局されることが多く,そのような場合には動的な場面に対する介入として足底板が有効な場合がある.今回,左股関節部痛を訴える症例に対し足底板を挿入し良好な結果が得られたため,若干の考察を加えて報告する.
    【症例提示】
    16歳 男性 野球部(外野手)
    診断名:左股関節炎
    受傷機転:H22年1月初旬よりランニング中に左股関節前面に痛みを感じるようになる.その後,練習を続けていたが徐々に痛みが強くなりH22.1.31当院受診
    既往歴:左前距腓靱帯損傷(H15),左鎖骨骨折(H16),右野球肘(H19)
    【経過】
    H22.1.31 初期評価
    H22.2.2  足底板評価
    H22.2.9  足底板装着
    H22.2.17 経過良好にて終了
    【評価】
    疼痛:歩行・走行ともに立脚初期と後期に左股関節前面に痛みの訴えが認められた.その他の動作としては,左股関節の自動屈曲運動,体幹の後屈にて同部に痛みが認められた.痛みの部位は大腿直筋の起始腱.
    ROM:左股関節の自動屈曲90°
    MMT:腸腰筋・大腿直筋4レベル
    【治療】
    徒手的な誘導を用いて立脚初期・後期の骨盤の前方移動を抑制することで痛みの軽減を認めたため,それに沿って以下の形で足底板を処方した.
    距骨下関節:回外(左右),第1列:背屈・回外,第5列:内返し,内側楔状骨矯正誘導:+,後足部パッド(短パッド):0.2mm(右)0.2mm(左),前足部パッド(第2/3中足骨頭):0.9mm(右)0.2mm(左)
    【結果と考察】
    本症例は歩行・走行時の立脚初期・後期において骨盤の前方移動が過度に認められていた.痛みの訴えも同様のphaseに認められており,骨盤後傾位での過度の前方移動にて大腿骨頭のanterior thrustが生じ,大腿直筋の起始腱に痛みを伴っているものと考えられた.そのため,足底板でも主に立脚初期・後期における骨盤の過度の前方移動を抑制するために距骨下関節を回外誘導,第1列を背屈・回外誘導するよう処方した.その結果,動作時の痛みも消失し,股関節の可動域,筋出力の改善も認められ,競技復帰が可能となった.
    【まとめ】
    股関節部痛を訴える症例に対して足底板による介入を行い良好な結果が得られた.今後は臨床の中で更なる検討を重ねていきたい.
  • ~脂肪様組織化に着目して~
    光武 翼
    セッションID: 299
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
     臨床の場では、腰部脊柱管狭窄症(Lumbar Canal Stenosis: LCS)患者に対して、MRI画像より神経狭窄の程度のみならず、腰部筋断面積を評価することがある。しかし、ADLでは筋断面積だけでなく、断面積内の脂肪様組織化に影響を受けると考えた。今回、MRI画像より多裂筋と最長筋に対して筋断面積と組織変化に着目し研究を行ったので報告する。
    【対象および方法】
     手術目的で入院されたLCS患者64例のうち、L4/5片脚のみに症状を訴える24例(男性17例、女性7例、平均年齢69.08±10.98歳)を対象とした。MRI画像(T1WI)より病変部L4/5と非病変部L2/3の多裂筋・最長筋断面積を計測した。腰痛機能評価として術前の日本整形外科学会腰痛疾患治療成績判定基準(JOA score)を用い、廃用期間として疼痛・痺れ発症から現在までの期間を問診にて行った。筋断面積は正確性を高めるため、放射線科医師に検証してもらい、椎間板内の高さが異なる3層のスライス画像の平均値を使用し検討を行った。組織変化に対しては画像に対する関心領域を設定し、その中のpixelの信号強度をSDにて表示した。つまりMRI画像(T1WI)で高信号に投影されるほどSDが大きくなり、脂肪様組織化が生じていると判断した。尚、統計方法としては相関分析を用い、有意水準は5%未満とした。
    【説明と同意】
     本研究の趣旨について本人に説明し、同意を得た上で検討を行った。
    【結果】
     病変部の筋断面積とJOA scoreには著名な相関は認められなかった(多裂筋r=0.398 p<0.0538、最長筋r=0.191 p<0.3758)。脂肪様組織化に関しては病変部の多裂筋とJOA scoreにて相関が認められた(多裂筋r=0.458 p<0.05、最長筋r=0.121 p<0.5761)。非病変部に関しては筋断面積、脂肪様組織化ともに著名な相関は認められなかった。また、疼痛発症から現在までの期間と筋断面積、脂肪様組織化、JOA scoreに関しては著名な相関は得られなかった。
    【考察】
     今回の研究から、腰部多裂筋に関しては筋断面積より面積内の組織的変化が腰痛症状に影響を与える結果となった。つまり筋そのものの大きさより、その中身の質が重要だと考えられる。組織学的な検討を行っていないため、あくまでも推論ではあるが腰部多裂筋内に脂肪化が生じ、本来安定性優位な筋から質的な変化が生じることで腰椎の不安定性が増大し、JOA score低下につながったのではないかと考えられる。そのため脂肪様組織化が生じた深部筋に対しては、筋発揮を促すだけでなく、持続的に収縮できる筋肉へと返還する必要性を感じた。またこの組織的変化は、廃用期間ではなく疼痛が発症してからどのような生活を送っていたのかが重要だと考えられた。
     今回は形態学的な検討であったため、今後は組織学的な検討の必要性を感じた。さらに腰部筋機能と廃用性筋萎縮に関して経時的変化を検討していきたい。
  • 頸椎の三次元動作解析の観点から
    坂本 智洋, 荒木 秀明, 山本 幸弘
    セッションID: 300
    発行日: 2010年
    公開日: 2011/01/15
    会議録・要旨集 フリー
    【目的】
    運動学および人間工学的検討にて、座位姿勢の違いにより胸腰椎弯曲が変化し、その結果頭頸部の空間的位置関係や頸胸椎部の筋活動が変化することが報告されている。最近では頸部痛や頭痛を有する症例に関する臨床的検討から頚部機能障害と矢状面での体幹と頸部肩甲帯アライメントに密接な関係性を認める報告が多い。我々は臨床で頚部痛症例の視診にて骨盤帯と肩甲帯アライメントに前額面上、非対称性を有する例に対して、積極的に骨盤帯の正中化を目的としたマニュアルセラヒ゜ーを行っている。その結果、骨盤帯の正中化に伴い肩甲帯の左右対称化と頸椎可動域が改善する症例を多数、経験している。しかし、頸部痛症例に対する骨盤帯マニュアルセラヒ゜ーの効果に関する報告は、見当たらない。今回、頚部痛症例に対して骨盤帯の正中化を目的としたマニュアルセラヒ゜ー前後での頸部可動域を測定し、良好な結果を得たので報告する。
    【方法】
    対象は頚部痛を有して外来通院治療中の12例とした。頸部痛症例では心理社会的影響が危惧されるため、全症例に対して Neck Pain Disability Index(以下NDI)を実施し、重度障害例を除外した。治療比較対象群はNDIで15~24点の中等度障害の8(男性6、女性2)例とした。年齢は23~53(平均34.2)歳で、罹病期間は3~18(平均6.3)週であった。除外診断項目として、顕著な下肢アライメント障害や神経学的脱落所を有する症例を除外した。方法はZEBRIS社の超音波式三次元動作解析器WinSpineを使用した。測定肢位は頚椎可動域が胸椎後彎の影響を避けるため立位での前後屈、側屈、回旋方向とした。骨盤帯正中化マニュアルセラヒ゜ー施行直後、再度同様に頚椎可動域を測定し、治療前後で比較した。対象者には事前に十分な説明を行い、同意を得た。
    【結果】
    骨盤後方回旋側と反対側への頚椎側屈と回旋方向に可動域制限を有する症例においては骨盤帯正中化マニュアルセラヒ゜ー施行後、頚椎可動域は有意(P<0.01)な改善を認めた。前後屈は軽度改善傾向であったが統計学的に有意差は認められなかった。
    【考察】
    下肢アライメントに異常がなく中等度の頸部障害を有する頚部痛症例において骨盤帯の正中化により頚椎可動域が有意に改善した。可動域改善例は、骨盤後方回旋に伴い同側の肩甲帯が外転および下方回旋を呈している頚部痛症例であった。この症例群では肩甲帯が下方回旋することにより僧帽筋上部線維と肩甲挙筋が伸張され、過緊張を生じており、骨盤帯の正中化により肩甲帯が上方回旋を獲得できた症例ではこの筋群の過緊張が消失し、有意に回旋と側屈可動域が改善したものと考えられた。
    【まとめ】
    骨盤帯を正中化させることで頚椎の可動域、特に側屈と回旋に有意な改善が得られたことから、骨盤帯と肩甲帯が一連の運動連鎖として関与していることが考慮された。そのため、頸部肩甲帯の機能障害に対して骨盤帯の評価、治療が重要であることが示唆された。
feedback
Top