医学教育
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29 巻 , 3 号
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  • 高久 史麿, 紀伊國 献三, 黒川 清, 斉藤 寿一, 橋本 信也, 細田 瑳一
    29 巻 (1998) 3 号 p. 145-147
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    医学教育制度ワーキンググループは2回にわたり, 医学教育制度についての討論を行い, その討論の結果をまとめたものについてさらに委員間で文書による意見の交換を行い, 1) 学士入学制度, 2) 臨床教授, 3) 大学院重点化大学, 4) 総合診療部 (科) における教育, の4つの問題についての提言をまとめたので報告する.
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  • 西園 昌久
    29 巻 (1998) 3 号 p. 149-153
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    文部省の21世紀医学医療懇談会は医学部の年限を他学部卒業後の4年制にすることと臨床教授制度を導入することを提言している. 世界92か国の卒前医学教育の履修年限は3~7年, なかでも6年が45か国でもっとも多い. 5~7年は81か国である. そうした中でオーストラリアはこれからの医学教育が自主学習能力を必要とするなどの理由で他学部卒後入学で4年制に移行しつつある. イギリスのGMCの勧告「明日の医師」は英国内各大学にカリキュラムの変更をうながしている. それは制度内改革といえよう. その好例としてDundee大学の場合が紹介された. 最後に制度の変更などに直接影響力を持つ医学教育管理機関が英米では政府と密接な連係を持ちながらもそれから独立した存在であることについて触れた.
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  • 黒川 清
    29 巻 (1998) 3 号 p. 155-158
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    平成8年6月に文部省「21世紀の医学, 医療懇談会」から医学教育について4年制の大学卒業者, つまり学士入学の米国型「メディカルスクール (4年制)」の創設が提言された.「4年+4年」の医学教育システムの提唱である. この「4+4制度」には多くのメリットがある. それらのメリットと日本でそれを可能にするいくつかのポイントについて解説した.
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  • 藤崎 和彦, 中村 千賀子
    29 巻 (1998) 3 号 p. 159-164
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    平成3年の大学設置基準の大綱化により, 一般教育の見直しがほとんどの大学で行われている. それらの変化は, 1) 進学課程の減少, 2) 特殊教育科目の拡大, 3) early exposure実施の拡大, の3点によって特徴づけられ, 全体として一般教育のモデルが, 一般教養人モデルから医師としての人間性教育モデルへとシフトしてきているといえる. しかし, 問題点として, 制度的枠組みは変わったものの, まだまだ旧来の教育から根本的に抜け出せていない現状が依然としてある. 今後の一般教育は, アメリカのようにカレッジで一般教育を終了後に医学部に入学する形態か, ヨーロッパのように一般教育の一部を高校段階で終了し, 医学部入学後は医師として必要な基礎教育・人間性教育に焦点を当てる形態に変わっていく可能性がある. 課題として, 1) 医学以外のものの考え方を身につけるため工夫, 2) 近年の青年の変化に対応した教育体制の確立, 3) 一般教育を総合的に監督, 調整する部門の確立, のそれぞれの必要性が存在する.
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  • 堀 原一
    29 巻 (1998) 3 号 p. 165-168
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    明治以来わが国の大学に残っている遺物ともいうべき講座制が, ことに医科大学・医学部で今もって幅をきかせている. 教授は講座という一城の主として学問の自由独立を楯にエゴを死守しようとしているのではないか. 講座の壁が教育の改善, 学問の交流と進歩を, また人事の流動を阻害しているのではないか. 教授は講座のためにあるのならまだしも, 講座は教授のためにあるとのはき違えもあるようだ. 講座を守る責任という美名と裏腹の教授のタコ壺意識, その変革が求められている.
    今, 講座の改廃・再編や教員の再配置は可能であり, 学生や患者, そして学問のためにも必要なのである.
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  • 伊賀 幹二, 今中 孝信
    29 巻 (1998) 3 号 p. 169-171
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    現在の卒前教育を終えた新人医師は, 医師免許を取得し, 医学知識はあるにも関わらず, 臨床能力が欠如しているために, 病歴・身体所見を適切にとれない. 卒前の臨床能力を向上させるために, 関連教育病院ないし臨床研修病院において内科中心の長期の臨床実習を義務化し, その統括責任を担う臨床教授を誕生させることを提案する. 臨床教授は, その資格を同県または近県の大学医学部または医科大学より与えられ, その大学のカリキュラム委員会へ参加し発言する権利をもつ. 臨床教授と学生はお互いに評価しあい, 学生は実習の評価が悪ければ卒業できないものとし, また臨床教授は任期制とし, 学生の評価により医学部長がその更新の有無を決定するものとする.
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  • 的場 恒孝, 石竹 達也
    29 巻 (1998) 3 号 p. 177-179
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    研修医教育が義務化されようとしている. この際, 卒前教育の6年間と卒後教育の2年間を有機的に結合した統合カリキュラムを組むことを提案したい. 研修医の教育には, 臨床教授が組織化された責任ある教育を行うべきである. また, 研修医の教育には医療の実地修練のみでなく, 医の倫理を取り入れたカリキュラムを組まなくてはならない. このような8年間の統合カリキュラムによる教育を行うことは, 社会が求めるよき医師を育成することになると考える.
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  • 開原 成允
    29 巻 (1998) 3 号 p. 181-184
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    卒後臨床研修の改善については, これまで制度からの改革が多く提言されてきたが, 臨床研修に関連する人々が臨床研修をよくしたいというインセンティブを持たないと改革はできない. 現在の状況は, 研修医は, 優れた研修施設で研修しても, 将来の就職に有利にはならないし, 指導医はいかに指導に時間を割いても評価されない. 病院は研修に力をそそげばそれだけ赤字になるなど, 逆向きのインセンティブが働いている感がある.
    これを改善するのは, 制度改革ではなく, 医療界全体が臨床研修の価値を認め, それに携わる人を評価し, 優遇するようにしなければならない. このことが行われれば, 臨床研修の改革は自然に進むであろう.
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  • 宮坂 道夫, 山内 春夫
    29 巻 (1998) 3 号 p. 185-188
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    医の倫理は従来体系だてて教育されるものではなかったが, 1970年代以降の生命倫理学 (バイオエシックス) の発達の影響を受けて, 正規カリキュラムとして欧米の医科大学に定着した. わが国においても医の倫理の設置率が増加しているが, 今後はそれをいかに体系的に整備していくかが重要な問題であろう. 欧米で標準的な考え方となっている, 医学教育全課程への縦横の「統合」は, わが国でも十分に試みられる価値があるものと思われる. 本論では1) 中学, 高校での生物教育, 保健教育, 2) 教養教育, 3) 専門教育・臨床教育, 4) 卒後教育および教員に対する再教育機会とコア組織の拡充, の4点について改善策を考える.
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  • 石竹 達也, 的場 恒孝
    29 巻 (1998) 3 号 p. 189-194
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    久留米大学病院での卒後臨床研修の現状と問題点を明らかにするために, 卒後10年以内の医師176名に対して, 研修カリキュラム, ローテート研修および卒後の医の倫理教育に関するアンケート調査を行い分析した. 卒後研修カリキュラムが「ある」とした専攻科の割合は60.0%であった. 研修カリキュラムが充実しているほど研修内容についての満足度も高かった. ローテート研修は原則的には回答のあった専攻科すべてで可能であったが, その実施割合は専攻科別で有意な差があった. 医の倫理教育の時期に関しては「卒前のみ」よりも「卒前・卒後」に実施するのがよいとする意見が64.6%を占めた. 当該大学病院のローテート研修を含めた卒後臨床研修カリキュラムの充実と改善が望まれる. 卒前卒後を通した医の倫理教育の重要性が示唆された.
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  • 29 巻 (1998) 3 号 p. 198
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
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