医学教育
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31 巻, 1 号
選択された号の論文の10件中1~10を表示しています
  • 日本医学教育学会医療経済の医学教育に及ぼす影響検討ワーキンググループ
    福間 誠之, 福井 次矢, 徳永 力雄, 西尾 利一, 藤崎 和彦
    2000 年 31 巻 1 号 p. 3-5
    発行日: 2000/02/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    医療保険財政の緊迫から医療制度が改革されようとしているが, 日本で行われる医療は公的健康保険制度の中で実施されている. 臨床を担当する医師には保険制度をよく理解して, 限られた医療資源を有効に利用し, より効率的な医療の実践ができるようになるための医学教育が必要である. 医療経済の教育を新たな教科を導入するのではなく, 脳神経外科の事例を通して学習できることを提案したい.
  • 豊田 長康
    2000 年 31 巻 1 号 p. 7-15
    発行日: 2000/02/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    クリニカル・クラークシップの導入に際して産婦人科特有の問題点を明らかにするために, わが国の医育機関産婦人科を対象として調査を行った. 調査時点では多くの機関が見学的実習にとどまっていた. 内診や経膣分娩という産婦人科特有の医行為の実習に際して, 患者の同意が必ずしも得られておらず, 内診をすべての医学生が実習する必要のある医行為と考えている機関は比較的少なかった. また, 多くの医育機関で経腔分娩を実習するための分娩数が不足していた. 見学的な臨床実習では産婦人科特有の医行為の実習は今後ますます困難となることが予想され, むしろクリニカル・クラークシップを導入することによって解決の糸口が見つかる可能性があると思われる.
  • 山本 浩司, 平出 敦, 冨田 奈留也, 根来 伸治, 伊藤 彰彦, 笠原 彰紀, 吉矢 生人
    2000 年 31 巻 1 号 p. 17-21
    発行日: 2000/02/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    現行の卒前教育における医学生の実習経験を明らかにする目的で, 1998年度の卒業試験開始直前の大阪大学医学部6年次学生を対象に調査を行った. プライマリ・ケア国際分類に基づき, 受診理由別と疾患別にわけ質問表を作成し, 各自の実習経験の有無を学生が回答した. 受診理由別で経験した学生が過半数に達したのは頭痛など23項目中6項目で, 咳などは半数に達しなかった. 疾患別には, 105項目中54項目で知識のみの学生が過半数に及んだ. その内容としては悪性疾患の実習経験は多いものの, 虫垂炎など種々の急性炎症性疾患で経験が少なかった. 現行の大学病院中心の臨床教育では, 一般診療上の患者のニーズから離れ, 学生が経験する疾患に偏りがあるという問題点が明らかとなった.
  • 小笠原 克彦, 遠藤 晃, 佐藤 ひとみ, 寺江 聡, 櫻井 恒太郎
    2000 年 31 巻 1 号 p. 23-28
    発行日: 2000/02/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    衛生学・公衆衛生学実習 (医学部5年) に, 待ち時間を中心とした患者サービスに関するスモールグループ実習を行った. この実習の目的は学生に患者の待ち時間を実感させ, 患者の視点より患者サービスを理解させることとした. 方法は調査員 (学生) 5名が内科新患に受付から会計まで付き添い, 診察・検査待ち時間および診察・検査時間を測定した. また, 待ち時間に患者サービスに関する聞き取り調査を行い, 調査後, 学生が中心となり患者サービス改善の提言をまとめた. 調査中の学生の患者への対応は良好であった. 学生が自ら患者に付き添い受診している患者との接触を通じ, 患者の立場を理解させ, 医療に携わるものとしての自覚を促すことが可能であった.
  • アンケート調査による国外医学校の現状
    松田 隆子, 石島 正之, 石原 陽子, 東間 紘, 高倉 公朋
    2000 年 31 巻 1 号 p. 29-34
    発行日: 2000/02/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    わが国のProblem-Based Learning (PBL) に基づいた小グループ学習による医学教育を構築していくにあたり, 国外で本教育法をすでに実施している医学校に対して, アンケート調査を行った. アンケートは教育システム, 教師の教育トレーニング, 教師の評価, 学生の評価に関する計15項目で構成された. 10校にアンケートを送付し, 完全回答の得られた米国5校, イギリス1校, カナダ1校, オーストラリア1校の計8校の結果をもとに検討した. この教育法を実施している大学では, 1校を除いて全ての大学で教師の教育トレーニングが行われ, 4大学では再訓練が施行されていた. 教師の評価に関しては, 5校で教師自身が自己評価を行い, 7校では学生あるいは教務委員会などによって客観的な能力評価が行われ, その結果は教師にフィードバックされていた. 学生の評価に関しては, 全大学で自己評価, 筆記, 口頭試験などによる多面的な評価が行われ, 1校を除いてその評価は進級に直接影響すると回答した. また, 学生の評価は自己評価に加え, テユータや教師によっても行われ, 1校では同級生によっても評価されていた. 以上の結果から, PBLに基づいたテユートリアル教育を効果的に行うためには, テユータの自己評価および学生や教務委員などの教育関係者による評価, 学生の学識, 技能および学習態度の多面的な評価に加え, それらの評価が教師や学生の双方へ十分にフィードバックされることが重要であると確認された.
  • 武田 裕子, 長瀬 啓介, 佐藤 浩昭, 野村 明広, 坂本 透, 内田 義之, 本間 敏明, 大塚 盛男, 関沢 清久, 長谷川 鎮雄
    2000 年 31 巻 1 号 p. 35-41
    発行日: 2000/02/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    筑波大学呼吸器内科では, 5年生の臨床実習に学生がより主体的に参加できるよう, 米国式のクラークシップを目指して目標・内容を明記したガイドラインを作成した. さらに, 学生による自己評価表を作成し実習プログラムに対する学生の評価をアンケート形式で得ることで実習内容の改善を図っている・クラークシップにおいて最も多く学生に接し, ベッドサイドで直接学生の指導にあたる研修医にも, クラークシップの目標・内容が理解できるような文書を作成し協力を依頼した. クラークシップの導入はスムーズに行われ, 平成8年度と9年度に行われた調査では学生から高い評価を得ていることが明らかとなった.
  • 的場 恒孝, 石竹 達也
    2000 年 31 巻 1 号 p. 47-50
    発行日: 2000/02/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    久留米大学における医学教育ワークショップは1977年から毎年~隔年に開催され, 教授者と学生が共により良い医学教育を目指して熱心に討議し, 実施への努力を重ねてきた. 医学教育の目標は良き医師の育成である. それはハードからソフトまで自由な発想によって構築し, 実践されなければならない. 過去13回の成果のカリキュラムへの反映度は約65%であった. 参加者の80%以上がワークショップへの参加を有意義であったと考えていたことは, 教育への動機付けの高揚に役立っていた.
  • 医用機器の安全管理に関する実習教材について
    永田 竣嗣, 赤松 伸朗
    2000 年 31 巻 1 号 p. 51-54
    発行日: 2000/02/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    ME機器の安全管理に関する教育効果を高めることを目的として, 本研究では自作可能な漏れ電流測定器の製作を行った. ME機器の漏れ電流を測定した結果, 自作器は実験誤差の範囲内においてかなり良い精度で計測できることが分かった. 安全管理実習の終了時に行ったアンケート調査で, ほとんどの学生は機器の自作を取り入れた実習に非常に興味を示しており, 得意としない医用電気工学にも積極的に取り組もうとしている姿勢が窺われ, ME教育としての有用性が現れている.
  • 川越 宏文, 盛岡 頼子, 久米 由美, 佐藤 弘, 代田 文彦, 田中 朱美
    2000 年 31 巻 1 号 p. 55-59
    発行日: 2000/02/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    明治以来の医学教育は, 西洋医学が中心だが, 国民は東洋医学に高い関心を持ち, 現在多くの医師が漢方薬の処方経験をもつ. 本大学は1992年東洋医学研究所開設と同時にその教育を始めた. われわれは, 日本の東洋医学教育の現状を把握するためのアンケートを全国の大学医学部・医科大学を対象に実施. 回答率は97.5%, 東洋医学教育実施中の施設は4分の1に留まった. 世界的には, 近年WHOを中心とした代替医療の見直しがあり, 米国ではNIHに代替医療局を設置し, 多くの医学部で研究・教育を開始した. ドイツは伝統的生薬治療と温泉治療をあわせた自然療法教育を全ての医学部で実施し医師国家試験にも出題している. わが国の東洋医学教育は世界的潮流を考え合わせると, 今後さらに必要性を増すと思われ, その教育システムの整備が急がれる.
  • 伊賀 幹二, 高北 晋一
    2000 年 31 巻 1 号 p. 61-64
    発行日: 2000/02/25
    公開日: 2011/08/11
    ジャーナル フリー
    本院で1998年度に採用された初期研修医全員に対し, 超音波検査を受ける患者を教育資源として甲状腺触診の実習を採用早期より開始した. 超音波検査担当の耳鼻科医より触診方法の指導を受け, 触診した甲状腺を超音波にて観察することにより自己研修した. 実習1年後では, 75%の研修医が甲状腺の触診に自信を持ち, 病棟の受け持ち患者に対しては研修医全員が甲状腺触診を身体診察法に含めていた. 6~8月に実習を受けた研修医全員が適切な時期としたが, 9月以後に実習を受けた8名中4名がもっと早い時期がよかったとした. 研修開始早期に行う超音波検査を併用した甲状腺実習は, その後の甲状腺触診の能力を高めることおよび入院の初診患者に対して甲状腺触診を習慣づけるために有意義であった.
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