Papers in Meteorology and Geophysics
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31 巻, 2 号
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原著論文
  • 佐藤 純男, 松尾 敬世
    1980 年 31 巻 2 号 p. 61-79
    発行日: 1980年
    公開日: 2007/03/09
    ジャーナル フリー
     落下速度の分散を考慮して、雪片の成長過程を論ずるには、落下速度の確率分布関数、即ち、質量MM+ΔMの雪片が落下速度VV+ΔVをもつ、条件付確率P(V|M)ΔM・ΔVを求める必要がある。
     このために、雪片の落下速度、質量、垂直断面積の同時測定を行なった。測定は、1978年1月27~28、29日~30日、1979年2月2日、2月4日の4回の降雪について行なった。観測場所は、新潟県、長岡市の雪害実験研究所構内である。
     観測装置の概観はFig. 1に示した。落下速度は、一定間隔にセットされた2つのphoto-coupler間を落下する雪片の通過時間から求めた。断面積は、photo-couplerに同調させた、単発フラッシュによる写真撮影から測定し、質量の決定は、濾紙法に依った。
     各降雪毎に求めた、雪片の質量、断面積、落下速度の頻度分布をFig. 3に示した。これから、各降雪の粒度特性が推定出来る。又、質量M(mg)、落下速度V(cm/s) のデーターをM-V座標にプロットして、Fig. 4-a~dを得た。いずれの降雪でも、M-V関係は大きな分散を示している。特に質量のちいさい雪片ほど分散は大きい。これは、meltingの度合が、落下速度に大きく影響するためと考えられる。(Fig. 5)
     安定した速度分布関数を得るため、上記4降雪を一括して扱った。この母集団に対する、質量、断面積及び落下速度の頻度分布はFig. 8に示した。これらは北陸の雪片に対する平均特性を示すものと考えてよかろう。
     質量~落下速度の同時観測データー327ケを、質量間隔ΔM=1mgの部分母集団に分け夫々の部分母集団について、速度の頻度分布を求め、これを速度分布関数P(V|M)ΔMΔVとした。ここで速度間隔ΔV=10cm/sにとった。速度分布関数の特質は
      (1) すべての速度分布関数P (V|M) ΔM・ΔV (M=0, 1, 2,…) は、数ケの要素Gauß分布の一次結合で示すことが出来た (Fig. 9, 10)
      (2) これらの要素Gauß分布の中で、速度分布関数に30%以上寄与する2つの主Gauß分布が存在した。この主Gauß分布の中、大きい平均値をもつものを第1種Gauß分布、ちいさい平均速度のものを第2種Gauß分布と呼んだ。
      (3) 第1種、第2種Gauß分布の平均落下速度は質量M (融解直径D) と共に増加し、第1種Gauß分布に対し
    V=292D0.46,
    第2種Gauß分布に対し
    V=203D0.39,
    で近似出来た。一方標準偏差は、質量に関係なく、ほぼ一定12cm/sであった。従って、今回観測した、雪粒子の70~80%は、標準偏差12cm/s、平均速度V1あるいはV2をもつ正規分布のいずれかに属しているといえる。
     質量~断面積の関係はFig. 11に示した。この関係も、大きな分散を示しているが、平均的に
    M=0.012S3/2,
    で示すことが出来た。この係数0.012は、雪片の密度及び形の関数である。
  • 原田 朗
    1980 年 31 巻 2 号 p. 81-86
    発行日: 1980年
    公開日: 2007/03/09
    ジャーナル フリー
     北海道の9地点における降水資料を1927年から1976年にわたって調べた。 都市化されていない鉄鋼業の街、室蘭で、鉄鋼生産量の増加した時期である1957年から1976年の期間に、雷雨日数と降水量の増加が見られた。 これは工業化が天気に影響したものだと考えられる。 また、1927年の人口の8倍にあたる120万人の人口をかかえる商業都市 (非工業都市) である札幌でも雷雨日数が増加している。 しかし、これは5%レベルでの統計的な有意性は認められない。
  • 磯崎 一郎, 田 望, 飯沼 龍門, 松本 英照, 高橋 道夫, 塚越 利光
    1980 年 31 巻 2 号 p. 87-96
    発行日: 1980年
    公開日: 2007/03/09
    ジャーナル フリー
     気象研究所は津波災害の軽減を目的として、1978年8月に御前崎の南々西約110km、水深約2200mの海底に水晶圧力計を設置した。 以来今日まで正常に作動している。
     この圧力計の記録を用いて潮汐解析を行い、御前崎の沿岸潮汐と比較して外洋潮汐の挙動を明らかにすると共に、この圧力計の野外における性能を間接的に評価するのがこの報告の目的である。
     日周潮は各分潮とも圧力計記録よりも御前崎潮位の方が遅れて現れ、逆に半日周潮では各分潮とも圧力計の方が遅れている。 遅れの時間は、日周潮及び半日周潮でそれぞれほぼ一定の値である。
     潮汐残差スペクトルを見ると、0.5cpdより低周波側で圧力計の方が御前崎より1オーダー位エネルギ一レベルが低い。 御前崎のスペクトルはエネルギ一レベルがƒ-5/3に比例する勾配を示しているが、0.1cpd~0.4cpdの周波数帯で気象変動に起因すると思われるレベル上昇を伴っている。 圧力計のスペクトルも低周波領域ではƒ-5/3に比例しているが、0.03cphより高周波側では圧力測定の分解能の不十分さに起因するノイズのために勾配が緩かになっている。 この結果0.08cphより高周波側では両者のエネルギーレベルはほぼ同等となっている。
     上に述べた種々の事実から、この圧力計が外洋検潮器としてきわめて有効な装置であると判断できる。
  • 村松 久史
    1980 年 31 巻 2 号 p. 97-105
    発行日: 1980年
    公開日: 2007/03/09
    ジャーナル フリー
     春から夏にかけての時期、舘野上空500mb付近の高度にオゾン濃度が大きく、湿度の小さい (相対湿度20%以下) の薄い層がしばしば見られる。この層の空気の輸送を等温位面上の軌跡を求めることにより解析した。
     この薄い層はジェット気流に伴う前面の一部であり、成層圏が源であることが分った。成層圏から対流圏への流入は高層の低気圧と関連しており、その低気圧の後面で起る。下降運動は、低気圧の南側で、ジェット気流の軸の下方を横切るときに最も強くなる。また成層圏下部から対流圏中部まで下降するのに約1日を要し、下降速度は最高17cm/secに達する。
  • 吉田 明夫
    1980 年 31 巻 2 号 p. 107-114
    発行日: 1980年
    公開日: 2007/03/09
    ジャーナル フリー
     伊豆半島における1931-1973~75年間の地殻水平変動と1931-1978年間の地震発生について、それぞれの特徴と相互の関係を調べ、伊豆半島周辺域のテクトニクスとの関連について考察した。その際、地震発生に伴う地殻の変形を別に議論し、それを基に検討した。
     上記の期間における伊豆半島内の地殻の変形は、せん断歪みの蓄積ということで特徴づけられる。その大きさは、地震多発地帯では地震の結果生じたと計算される歪み量と一致するが、伊豆半島全体としては地震発生による寄与は小さい。
     伊豆半島内におけるせん断歪みの蓄積は、駿河湾をはさんで半島の南側ほど大きな西方への変位があったということで説明される。
     三角測量によって測られる水平歪みは、現在そこに蓄えられている弾性的歪みだけでなく、地震発生の結果生じた歪みや、非弾性的な歪みも含んだものである。これらのいろいろな地殻の変形がどのように関係しあっているのかという点についても論じた。
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