日本人の海外渡航者は毎年1,600万人を超え，その中でもアジアなど発展途上国への渡航者が増えている．また，発展途上国での滞在期間が延び，日本ではあまり経験しない熱帯病などの感染症に感染する機会が増えている．日本人の渡航者は，欧米人に比べて海外渡航時の体調不良には無関心であり，準備不足であるので，海外での感染症に罹患するリスクについてさらなる啓発が必要と思われる．

1980年地球上からの痘そう（天然痘）の根絶が宣言され，これが感染症に対する人類の勝利のように思われたが，その前後から新しい病原体による新しい感染症が次々と発見され，病原体の逆襲ともいえる状況が続いている．それまで未知であった新しい病原体による新しい感染症あるいは新たに感染症であることが解明された疾患は新興感染症，既知の病原体による疾患が改めて問題になる場合には再興感染症と呼ばれ，警戒されている．本稿では，近年問題となったこれらの感染症について概説する．

コレラ，細菌性赤痢，腸チフス，パラチフスは「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」（感染症法）の3類感染症である．これらの疾患は海外渡航者における国外での感染が大半を占めており，その報告数は年々減少している．一方で，国内において腸チフスや赤痢による食中毒・集団感染が発生している．また，報告数減少の一因として，2007年の検疫法改正が影響していると考えられ，近年は輸入腸管感染症の実態が把握されにくくなっている．

世界のマラリア対策は，2000年から2015年までに一定の成果を得ることができ，さらに2030年までの新しい対策技術戦略が示された．そこでは大胆にも，世界のマラリアの患者数，死亡者数を新たに90％削減するとの目標が掲げられた．日本の防疫上も，まずは2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けて，インバウンドの感染症対策の一環として，マラリアの適切な診断・治療・予防体制を構築していかねばならない．

デング熱は蚊媒介性ウイルス感染症で，熱帯地域で流行しており，直近の推計では毎年3億9,000万人がウイルスに感染し，そのうち9,600万人がデング熱を発症していると見積もられている．日本でも輸入例が増加しており，2014年に続く再度の国内流行も危惧される．重症のデング熱では，時に致死的なショックや出血に至ることがあり，適切な治療が必要である．デング熱は4類感染症であり，診断後は直ちに保健所に届け出なければならない．

日本のトラベラーズワクチンは，いまだ整備が十分とはいえないが，グローバル化時代における海外渡航の多様化に対応できるよう努めたい．発展途上国へ渡航する際の感染症対策はもちろんであるが，先進国滞在時に必要となるワクチンもある．さらに，最近，特に増加したインバウンド対策は今後の検討事項である．海外標準製剤の早期承認，成人における追加接種指針の策定などは重点強化項目であり，予防を心がけるという基本姿勢を何よりも忘れずにいたい．

近年，日本の海外渡航者数は増え続け，海外からの訪日外国人旅行者数も急増している．欧米では渡航者の健康問題を扱うトラベルクリニックが数多く設置され，健康指導やワクチン接種，携帯医薬品の処方などが行われているが，日本ではトラベルクリニックはまだ十分に普及していない．しかし，日本渡航医学会のトラベルクリニックサポート事業などにより，トラベルクリニックは地方においても徐々に増えてきている．

日本での帰国後診療に対応可能な医療機関は，専門性や検査，治療薬などの様々の事由により現状では不足している．帰国者がなんらかの健康問題を抱える頻度は少なくなく，海外渡航者の増加が見込まれる近年，安全な渡航のために，渡航先において，あるいは帰国後に発症する多くの疾患を理解し，適切に対応できる医療機関が少なくとも地方の各県に最低1～2施設ずつ，都市部では数施設設置されることが望まれ，さらなる診療機関の拡張・充実が緊喫の課題と考える．

ジカウイルス（Zika virus：ZIKV）は発疹，発熱，結膜炎などを呈する一般に予後良好な疾患（ジカ熱）の病原体である．近年，ヒトと蚊による都市型感染環を形成して，東南アジア，大洋州，中南米などで流行を起こすようになった．この流行を契機に，Guillain-Barré症候群（Guillain-Barré syndrome：GBS）や小頭症を特徴とする先天異常との関連が指摘され，世界的に懸念される公衆衛生上の緊急事態に認定されている．日本でも輸入症例が今後増加する可能性があり，注意が必要である．

近年，学会などが主体となって運営する症例レジストリ（以下，レジストリ）が国内外で増加している．一方，特に医療機器開発の分野において，レジストリと新規承認機器の使用成績調査との連携が開始されている．しかし，どのようなレジストリであれば使用成績調査との連携が可能なのか，その条件は必ずしも明確でない．本稿では，使用成績調査とレジストリを連携させる際，満たすべき主要な要件を検討した．その内容は，海外の主要学会・規制当局・関連団体などで提示されている設計，運営，使用に関する提言，ならびに国内外の実際の連携事例のレビュー，そして連携に関わる国内関係者らとの議論をもとに構成された．前半部に日本における質の高いレジストリに必要と考えられる運営体制を総攬し，後半部に使用成績調査との連携に必要な条件をまとめている．

52歳，女性．多発性骨髄腫に対して自家末梢血幹細胞移植後，複数回輸血を行った．定期受診の際に肝機能障害が認められ，精査目的で入院．HEV（hepatitis E virus）-IgA抗体陽性からE型急性肝炎と診断し，肝庇護療法にて軽快，退院とした．喫食歴からは感染源は特定できず，輸血による感染を疑った．輸血に使用したロットの保存血清からHEV-RNAが検出され，患者検体とHEVの塩基配列が一致したため，輸血によるE型肝炎と診断した．

院内心停止で自動体外式除細動器（automated external defibrillator：AED）がショック不要と判断した中に3例の心室頻拍（ventricular tachycardia：VT）が含まれていた．事後検証で解析システムには問題がないとわかった．医療関係者は，AEDによる解析の限界を認識しておく必要がある．また，心電図モニターをいち早く患者に装着し，必要に応じてマニュアル除細動器を手配することが求められる．心電図モニター付きAEDを設置している施設では，マニュアルモードに切り替えて電気ショックをする方法に習熟しておく必要がある．

78歳，女性．意識障害を主訴として搬送され，血球貪食症候群（hemophagocytic syndrome：HPS）を呈し，急激な経過で全身状態の悪化，死亡に至った．マダニによる刺し口は認められなかったが，SFTSV（severe fever with thrombocytopenia syndrome virus）が検出され，重症熱性血小板減少症候群（severe fever with thrombocytopenia syndrome：SFTS）と診断した．本疾患はSFTSVによるダニ媒介性感染症で，2011年，中国で新たに発見され，日本国内では2013年以降，西日本を中心に症例報告がある．ウイルス関連血球貪食症候群（virus-associated hemophagocytic syndrome：VAHS）の原因の1つとしてSFTSを鑑別する必要がある．

63歳，男性．発熱・多関節痛を主訴に入院し，PMR分類基準（EULAR/ACR 2012年）を満たしたものの，ステロイド治療で改善・再燃を繰り返した．自己炎症性疾患が疑われ，MEFV exon5のヘテロ変異（S503C）を認め，家族性地中海熱（familial Mediterranean fever：FMF）と診断し，コルヒチン投与を開始した．HLA-B*39とHLA-B*40を有し，常染色体劣性遺伝疾患の単独ヘテロ変異での疾患促進因子となった可能性が考慮された．再発性の発熱・関節痛の鑑別疾患としてFMFがあり，その非典型例の診断にMEFV解析とともにHLA解析が有用である．

ビタミンK拮抗薬のワルファリンは，50年以上唯一の経口抗凝固薬として，心房細動，静脈血栓塞栓症に対して用いられてきた．2011年よりトロンビン阻害薬のダビガトラン，Xa阻害薬のリバーロキサバン，アピキサバン，エドキサバンという4つの直接経口抗凝固薬（direct oral anticoagulants：DOAC）が利用可能となり，その簡便性からこれらの病態に対する抗凝固薬のunderuseが改善されつつある．これらのDOACはいずれも大多数の患者を対象としたグローバル型大規模臨床試験でその有効性，安全性が証明されている．一方で，1）日本におけるワルファリン使用法はこれまでグローバル基準と同一でなかったこと，2）日本ではグローバルと比較して急速に高齢化が進み，大規模臨床試験の登録基準には当てはまらない高齢者が極めて多いことなど，大規模臨床試験の成績だけで日本の医療向上が単純に期待できるわけでなく，今後，様々な新しい課題の解決が必要である．

多発性筋炎（polymyositis：PM）/皮膚筋炎（dermatomyositis：DM）は，自己組織に対して過剰な免疫応答が生じる結果，筋肉，皮膚，関節，肺などに炎症を来たす膠原病である．皮疹を認めない場合はPM，特徴的な皮疹を伴う場合はDMと診断する．PM/DMでは間質性肺炎や悪性腫瘍の併発が比較的多い．モデルマウスを用いた病態機序の解明，自己抗体の発見とその測定法の開発，間質性肺炎を併発したPM/DMの診断・治療のマネジメントなど，ここ10年で日本より世界へ多くの研究成果が発信された．2015年には厚生労働省自己免疫疾患に関する調査研究班内PM/DM分科会により治療ガイドラインが作成された．これらの成果により，日常診療を行う上で非常に有用なノウハウが，医療従事者や患者を含め世の中へ示された．今後，PM/DM患者の機能予後・生命予後のさらなる改善をめざし，具体的な個別化医療の確立が求められる．