「てんかん」(epilepsy)とは,慢性の脳の疾患で,大脳の神経細胞が過剰に興奮するために,てんかん発作が反復性に起こる.発作は突然に起こり,普通とは異なる身体症状や意識,運動および感覚の変化が生じる.反復性の発作(てんかん発作)を唯一の症状あるいは主徴とし,これに種々の臨床症状および検査所見を伴う状態である.病歴上,発作,例えば全身けいれん発作,意識減損発作,意識はあるが身体部位の突発的な症状(=視覚,触覚,聴覚,嗅覚,情動,失語,自律神経症状など),脱力転倒が,1~2分間(短いと数秒間)出現し,いつも同じ症状である.意識減損時は数分間程度のもうろう状態などから回復し,ほぼ元に戻る.
内科診療では,突然の意識消失で救急外来を訪れる患者において神経調節性失神と心因性非てんかん発作が40%と多く,てんかんは29%,次いで心原性失神が7%とされる.他に非てんかん性不随意運動や異常行動もてんかんとして診断され,治療される場合がある.てんかんの鑑別診断として,十分な病歴を聴取することが重要である.本稿では,内科医がてんかんを鑑別するうえで重要な鑑別疾患を提示しながらそのポイントについて解説する.
大脳ニューロンの過剰な発射に由来する反復性のてんかん発作の診断には脳波所見が必須である.また,脳波でのてんかん性放電(epileptiform discharges)の分布は,病歴・神経画像所見とともに発作型診断およびてんかん症候群分類に有用である.長時間脳波ビデオモニタリング(long-term EEG-video monitoring)や脳磁図(magnetoencephalography:MEG)は,てんかん診断の局在診断が困難な場合の助けとなる.必要に応じて,画像検査(MRI,FDG-PET)を用いる.それに加えて,十分な情報(病歴)の収集と発作の現場を目撃することが重要である.
てんかん診療における薬剤選択の基本は各種ガイドラインに示されており,まず部分発作にはカルバマゼピン,全般発作にはバルプロ酸を十分量,単剤で用いる.これらの薬剤を使用できない,もしくはこれらの薬剤が無効の場合に第二選択薬を用いる.第二選択薬も無効な場合はてんかんの専門医の受診が推奨される.てんかん診療は包括診療であり,副作用や合併症,治療目標,社会的背景など様々な要因に配慮する必要がある.
2剤以上の適切な抗てんかん薬治療によっても発作がコントロールされない患者に対して,てんかんの外科治療が検討される.専門医による術前精査を経て適応を決めるが,①内側側頭葉てんかん(海馬硬化症),②限局する器質病変による難治てんかん,③半球性病変による乳幼児の難治てんかんは,特に外科治療が有効である.てんかん発作は,就労や運転免許など患者の生活の質(quality of life:QOL)に大きく影響するため,外科適応は早期に判断する.
妊娠適齢期の女性に対する抗てんかん薬治療で注意することは,1)結婚以前から催奇性を含めた情報を伝える,2)挙児希望するときは早期から投薬の調整を行う,3)安全な妊娠の継続・出産ができるよう発作の抑制に留意し,産科医と連携する,4)母乳の授乳は可能である,5)催奇性,低IQ(intelligence quotient)児・自閉症スペクトラム障害の頻度が増加するため,できる限りバルプロ酸は避ける,6)産後うつに注意し,周囲の協力を助言する.
高齢者はてんかんの好発年齢である.老年人口の急激な増加に伴い,高齢初発てんかん患者が増加している.高齢初発てんかんは痙攣を来たさない意識減損発作の複雑部分発作も多く,てんかんの診断が容易でない場合がある.他疾患との鑑別診断が重要である.高齢者では,てんかん発作が患者に与える身体的・精神的影響が大きい.一方,適切に診断・治療を行えば,抗てんかん薬による発作抑制が可能であることが多く,患者のQOL(quality of life)向上に寄与する.
てんかん発作に起因する交通死傷事故の発生により,運転免許制度が改正され,「道路交通法の一部を改正する法律」および「自動車運転死傷行為処罰法」が施行された.改正点は,一定の症状を呈する病気等に該当するかの判断に必要な質問票の虚偽の報告者に対する罰則および医師による届出に関する規定の整備である.さらに,特定の病気等の影響で正常な運転に支障を来たし,交通死傷事故を起こした場合の罰則(新類型)が強化された.医師にも患者にも法律の遵守が求められている.
好中球減少期に発症する膿瘍は,初期には画像診断で同定できず,発熱性好中球減少症として抗生物質治療を開始されるため,その後に得られた膿瘍の培養検査で病原微生物が同定される確率は低い.高リスク急性リンパ性白血病の治療中に発症した脳・肝膿瘍を穿刺したが,培養検査で同定できなかったが,分子生物学的手法により同検体より病原微生物の確定が可能で,さらには造血細胞移植が可能となり,有用な検査方法であることが確認された.
68歳,男性.13年前に胃癌で幽門側胃切除術が施行されている.背部痛,ALP著明高値,骨シンチグラフィーでのsuper bone scan像から転移性骨腫瘍と診断した.上部消化管内視鏡検査では局所再発を認めず,播種性骨髄癌症を疑ったが,播種性血管内凝固による全身状態の悪化で死亡した.剖検により胃癌の骨髄転移による播種性骨髄癌症と確定診断した.胃癌術後は播種性骨髄癌症の発症に注意する必要がある.
症例は60歳代,男性.全身倦怠感,四肢脱力を主訴に受診.筋炎としステロイド単独で治療を開始したが,反応性は乏しく,筋病理・抗体検査にて抗SRP抗体陽性壊死性ミオパチー(anti-signal recognition particle immune-mediated necrotizing myopathy:anti-SRP iNM)と診断し,免疫グロブリン大量静注療法,免疫抑制薬を併用したところ,症状の改善を得た.積極的に自己抗体の測定を行うことが壊死性ミオパチー(immune-mediated necrotizing myopathy:iNM)の早期診断・治療に重要である.
薬剤アレルギー(drug allergy)は,今まで国内にも国際的にも確立されたガイドラインがなく,眼前で起きてほしくない不運,あるいは予知・予測とはほど遠い偶発的事象と捉えられがちである.確かに,薬剤アレルギーは他の疾患と比べて扱いづらいところがあり,医原性(iatrogenic),そして正確な診断と有症率調査が難しいという特徴を持っている.薬剤アレルギーの患者数を「現時点で症状を有する数」として把握するのは不可能であり,薬剤アレルギーの既往歴を把握する必要があるが,患者の記憶および自己判断に頼らざるを得ない.そして,臨床現場で当該薬剤を投与される患者数を,短期投与から長期投与までを正確に全数把握するのも困難であり,投与患者総数に対して薬剤アレルギーを発症した患者の比率の算出が極めて難しい.薬剤アレルギーの診断基準が確立していないことも問題である.症状,機序が多様であるだけでなく,アレルギー機序で生じたのではない反応(例:X線造影剤によるアナフィラキシー)や,機序不明の反応も薬剤アレルギーに含めることも多く,検査についても万能なものがない.さらには,医師により薬剤アレルギーの解釈が異なっており,IgE依存性のI型反応だけを薬剤アレルギーと称する医師・研究者も少なくない. 2015年にJ Allergy Clin Immunol誌に掲載された米国の報告(平成25年3月19日に開催された,薬剤アレルギーに関するワークショップの概要)1)によると,drug allergyという用語自体が検討対象となっており,代案としてdrug hypersensitivity(薬剤過敏症)も検討されたが,後者については機序が免疫機序に限らない(例えば,代謝酵素欠損による副作用も含むことになる)という懸念が示されている.薬剤アレルギーのうちでも,内科医にとって重症度や緊急度の観点から特に注意を要するのは,即時型反応(アナフィラキシーや蕁麻疹)と重症薬疹である.筆者は,薬疹は専門外ではあるが,本稿では,即時型反応の最近の知見に加えて,重症薬疹に関して欧米の記載を読む際に注意しておくべきポイントについて触れておきたい.
渡航医学(travel medicine)とは海外渡航者の健康問題を扱う領域で,その発生を未然に防ぐための予防に重点が置かれる.こうした健康問題は移動中や滞在先の環境の変化に起因するものであるが,途上国に滞在する者にとっては感染症が重要な問題になる.この中でも旅行者下痢症やA型肝炎などの経口感染症は最も頻度が高く,デング熱やマラリアなどの蚊媒介性感染症も滞在地域によってはリスクが高くなる.この他に性行為感染症(HIV(human immunodeficiency virus)感染症,B型肝炎)や狂犬病などが注意を要する感染症である.このような感染症の中にはワクチンで予防できるものも数多くあるが,どのワクチンを接種するかは,渡航者の滞在地域,滞在期間,滞在先でのライフスタイルなどを参考に判断する.最近は日本から海外に渡航する者だけでなく,日本を訪れる外国人が増加しており,内科医にとって渡航医学の知識は日常診療において欠かせないものになっている.
厚生労働省研究班は欧米との整合性を考慮して,2011年に「わが国における急性肝不全の診断基準」を作成した.2010年以降の発症例に関しては,この基準に準拠して,肝炎以外の症例と非昏睡例も含めて,急性肝不全および類縁疾患である遅発性肝不全の全国調査を実施している.現在までに2010~2014年に発症した1,341例が登録されたが,これらの解析からB型肝炎などのウイルス性症例が減少し,薬物性,自己免疫性肝炎および肝炎以外の症例が増加していることが明らかになった.しかし,B型では,HBs抗原陽性のキャリア,HBs抗原陰性の既往感染例ともに,免疫抑制・化学療法による再活性化症例が根絶できていない.治療法に関しては,昏睡覚醒効果が高いon-line HDFが普及してきているが,昏睡型の救命率は向上していない.したがって,救命には肝移植に依存せざるを得ないのが現状である.そこで,厚生労働省研究班は,スコアリングシステムとともにデータマイニングによる統合ハイブリットモデルを開発し,正確な予後予測を目指している.