農研機構では，2012-2015 年度に実施した機能性農林水産物・食品開発プロジェクトの成果物を元に，農林水産物が持つ機能性成分について文献情報と共に整理し，「機能性成分・評価情報データベース」として2018 年より公開している．一方，2019 年から，農研機構は島津製作所と共同で「食品機能性成分解析共同研究ラボ(NARO 島津ラボ)」を設置し，機能性農林水産物に関する様々な分析を実施してきた．また，農研機構内には戦略的イノベーション創造プログラム第2 期「スマートバイオ産業・農業基盤技術」（SIP2）の分析データも存在する．このたび農研機構では，機構内で得られた食品機能性成分データを一か所に集める狙いから，「機能性成分・評価情報データベース」，「NARO 島津ラボ」のデータ，SIP2 の成果等を集約し，「農研機構食品機能性成分統合データベース」を開発した．収録するデータには，公開情報だけでなく閲覧者を制限すべきクローズドデータが含まれるため，柔軟なユーザ認証機能を導入し，適切なアクセス管理を行えるようにした点に特徴がある．本データベースでは，データの属性に応じて検索結果をグループ化して表示するファセット検索機能やグラフ表示機能などを実装した．

近年，農業技術や環境の急速な変化，人口増加などにより，遺伝資源の多様性が脅かされている．遺伝的な多様性保全は，貴重な資源を次の世代に伝えるための最も重要な課題のひとつである．したがって，遺伝資源を最適な条件下で長期にわたり維持・保管することが急務である．液体窒素を用いた超低温保存は，遺伝資源を維持する上で最も信頼性が高く，コスト効率とスペース効率が高く，安全な方法である．植物の茎頂分裂組織，菌糸体，胚，精子，精巣，卵巣および始原生殖細胞などの多様な生物材料に適用されているガラス化を基礎とした長期保存法について解説する．

農研機構内のプロジェクトや研究部門・センター毎に進められているバイオ研究課題では，データ管理や解析ツール開発が一元化しておらず，データの分散や個別化が問題となっている．これを解決するため，研究課題のニーズに基づきリソースを集約・重点化することにより資源の活用を効率化し，研究成果の最大化に繋げるためのプロジェクトが機構内組織横断的に進められている．本プロジェクトでは，機構の持つ高度計算資源を連携してオミクス情報を収集・解析し，研究データの来歴保証と研究の効率化を実現する解析パイプラインシステムの構築が取り組まれている．この計算資源には，機構内のゲノム解析サーバ及びスーパーコンピュータ「紫峰」を用いるとともに，ゲノムデータと解析されたデータを保存・機構内横断で提供する基盤として，農研機構統合DB を用いる．さらに，DDBJ Sequence Read Archive に準ずるメタデータを採用し，機構内で横断的にゲノムデータを解析・検索可能な解析パイプラインシステム を実現する． 本稿では，メタデータ入出力システムの詳細について解説するとともに，パイプラインシステムの現状と課題について議論を行う．

昨今のSociety 5.0 及びポストコロナ時代において，研究現場ではリモート環境からデータ駆動型研究を加速させる高度な機器分析と情報連携基盤の開発が求められている．そこで農研機構では，リモート核磁気共鳴分光分析，データ駆動型解析及び機器分析データの一元管理をワンストップで提供する解析パイプラインを開発した．本パイプラインに合わせて長時間連続稼働が可能な自動前処理装置を利用することで，均質かつ均一な機器分析用試料の調製を可能にし，省人化・省力化を実現した．また，試料を約500 点セットが可能なオートサンプルチェンジャーを装着した溶液核磁気共鳴分光分析装置とリモート分析制御装置も導入し，簡便かつ安定なリモート分析の自動実行を可能にした．さらに，人工知能研究用スーパーコンピュータ「紫峰」と農畜産物のゲノムや成分などが格納された大容量の農研機構統合データベースを連携させることで，機器分析データの迅速なデータ駆動型解析とメタデータを含む機器分析データの一元管理を可能にした．この新たな基盤システムを利用することで，リモート環境にいる異分野の研究者同士がデータを介して繋がり，データ駆動型農業研究の促進や発展が期待される．