名古屋文理大学紀要

表紙

原稿種別: 表紙
2007 年 7 巻 p. Cover1-
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_Cover1

研究報告書・技術報告書フリー

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目次

原稿種別: 表紙
2007 年 7 巻 p. Cover2-
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_Cover2

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2型糖尿病患者の健康管理－血糖値の改善効果に果たすリコピンの役割－

芳本信子, 吉川祐子, 吉田久江, 菅沼大行, 山根理学, 稲熊隆博, 内藤敬子, 内藤耕太郎

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 1-7
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_1

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トマトやすいかに含まれ, 強い抗酸化作用を有するリコピンの摂取が, 2型糖尿病患者の酸化障害を軽減する可能性を考慮して血糖値, 特に糖化ヘモグロビン(HbA_1c)の変動に及ぼす影響を検討した.リコピン摂取前平均7.9%であったHbA_1cは, 摂取1年後には6.8%に低下し改善が認められた.2型糖尿病患者の高血糖による弊害をコントロールする1つの方法としてリコピンの含まれている食品を継続摂取することの有用性が示唆された.

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看護学生と看護師の全体的自己価値の検討

山本ちか

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 9-14
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_9

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本研究の目的は,看護学生と看護師の全体的自己価値の様相を検討することである.分析の結果,全体的自己価値の得点については,看護学生と看護師の間に,ほとんどの項目で差がみられなかった.全体的自己価値の感じ方に違いはみられないようである.全体的自己価値と具体的側面の自己評価,具体的側面の重要度の関連の仕方については,看護学生では,身体的外見の自己評価がもっとも全体的自己価値に影響していた.看護師は身体的外見の自己評価ではなく重要度が全体的自己価値に影響しており,仕事での自己評価が全体的自己価値に最も影響しているようである.

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介護福祉士養成教育における死生観に関する一考察

安藤美弥子

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 15-22
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_15

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2006年4月からの介護報酬改訂により,特別養護老人ホームの介護報酬に「看取り介護加算」が新たに創設された.また,医療制度改革関連法案の成立は,高齢者医療費抑制のために病院を追われ,在宅介護に移行すると見られる高齢者の最期の看取りを,誰がどうするのかという重い課題を我々に投げかけてきた.今後は施設や在宅で働く介護福祉士が,医療職との協働のもとに,終末期ケアに携わる機会が増えることが容易に予想される.このことは,これからの介護福祉士には「死」と向かい合う本人や,葛藤する家族に対するスピリチュアルな支援能力が求められることを意味している.介護福祉士が,福祉的観点から捉えた死生観をしっかりと身につけることが肝要であろう.そこで本稿では,まず国が推進する在宅死の方向性と終末期ケアの現状について概観し,介護福祉士と死生観の形成について考察を試みる.

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近赤外分光法による食品の化学的分析

近藤みゆき

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 23-28
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_23

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近年,近赤外分光法が迅速な非破壊分析法として注目されている.食品の分野では,果実・野菜・魚類の成分測定や加工食品の品質管理などに用いられるようになりだした新しい化学分析の手法であるが,あまり知られていない部分も多い.本報では,近赤外分光法の応用分野・特徴・原理・スペクトル測定法および解析法等について,概略を示す.

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2006年度問題における情報リテラシー教育のあり方

杉江晶子, 大崎正幸

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 29-32
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_29

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「2006年度問題」とは,2003年度より実施された「新学習指導要領」にしたがった教育を受けた学生が2006年度から大学に入学するため,大学側でも高等学校での学習内容の多様化に対応した教育課程を模索しなければならない,というものである.「新学習指導要領」は「超ゆとり教育」と批判され,学生の基礎学力の低下が懸念されている一方,情報教育は必修化された.筆者らは,名古屋文理大学および短期大学部において,「情報リテラシー」教育に取り組んできた.パソコン・インターネットの普及を背景に,近年「情報リテラシー」教育内容も毎年見直しが求められている.とりわけ,2003年度より高等学校において新教科「情報」が必修として実施されるようになり,2006年度は「情報」を履修した学生が大学に入学してくる最初の年になった.本稿は,短期大学部の2006年度入学生の情報教育の現状とそれを踏まえた今後のあり方を提言したものである.

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2004年度の税制改正が福祉に及ぼす影響

小林成隆, 西川義明

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 33-43
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_33

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2004年5月に厚生労働省が公表した「社会保障の給付と負担の見通し」によると,経済社会情勢や制度改正など不確定要素があるものの,社会保障給付費は2004年度の86兆円から2025年度には152兆円に増加すると見込まれている.そして,将来にわたり持続可能で安定的・効率的な社会保障制度の構築を図るためには,世代間・世代内の給付と負担の公平化,公的給付費の伸びの抑制を図り,社会保障制度の構造改革を進めていくことが必要であるとされている.こうした中で2004年度の税制改正が行われたが,その狙いは,従来から批判の強かった高齢者の優遇税制を見直し,高齢者に応分の負担を求めるものである.この改正は,税の分野では世代間の公平化を図るものであるが,税制上の規定を施策の適用基準に準用している福祉の分野では,福祉水準の事実上の切り下げに繋がり,低所得者の多くが影響を受ける.

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短期海外研修の意義とその事前研修について－学生の報告書とアンケート調査の結果から－

松田康子

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 45-50
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_45

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本稿では学校が行う海外研修の成果からその意義を示し,よりよい海外研修を実施するためにはその事前の研修が重要であることを再確認するものである.過去4年間のアンケートと海外研修報告書の調査資料から本学の海外研修の評価がおおむね良好であったことがわかった.参加学生たちは海外研修で異文化体験から英語を学習する意欲や人間的な成長を自覚している.そのための事前研修は目的意識を高めるために重要である.最近,海外生活を安易に考える学生の参加が前回の調査よりも増加し,事前研修において目的意識の高め方が重要であることがわかった.

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食品製造業における推計課税の研究

吉田洋, 山本薫

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 51-56
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_51

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推計課税は,税務署長が所得税法第156条,法人税法第131条について更正又は決定を行なう場合,直接課税標準を認定できる資料によらずに,間接的な資料を用いて課税標準を認定する課税の方式をいう.本稿では,食品製造業に焦点をあて,豆腐製造業の事例及び竹輪・天ぷら製造の事例等を検討することによって,推計課税の必要性・合理性について考察する.食品製造業においては,同業であってもその製造方法,保管方法,地域性等において,その原価率及び所得率が大きく異なってくることが予測される.また,推計課税の対象となる小規模零細企業においては,さらに個別的な要因が加わることも大いに考えられるので,判例が採用する同業者の平均所得率からの推計方法である比率法はなじまない.推計課税にあたっては,課税庁はより適切な方法を採用しなければならないと考える.

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ケータイ向けキャンパス避難経路情報の提供

平林泰, 長谷川旭, 長谷川聡

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 57-64
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_57

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安全で安心な大学を目指すうえで,大学キャンパス内の災害時・緊急時の避難経路に関する情報が,学生や教職員に十分に周知されることが不可欠である.本稿では,名古屋文理大学のWebサイトで携帯電話向けのキャンパス避難経路情報を提供するための,アニメーションによるビジュアルな避難経路情報コンテンツについて報告し,あわせて,災害・防災情報の携帯電話での提供の可能性と問題点について検討する.

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キリスト教神学における歴史認識－ラインホルド・ニーバーによる十字架の意味の解釈について－

佐久間重

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 65-70
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_65

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本論は,ラインホルド・ニーバーが彼の著作『人間の本性と運命』の中で十字架上のイエスについてどのように解釈しているかを詳述したものである.ニーバーの見解を明らかにすることにより,彼の神学の特徴を明確にすることを狙いとしている.「第二のアダム」としてのキリストという教義は,キリスト教が歴史の現実と深く関わっていることを象徴している.各々の人間は,他の人や集団との調和を求めるが,この際には歴史的な現実よりも深い次元で調和が維持されなければならない.この次元を提供するのが十字架上のイエスのよって示された犠牲的な愛(アガペー)である,とニーバーは強調し,キリスト教の信仰と歴史的現実との関わり方を示している.

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百貨店法制定に関する研究

城田吉孝

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 71-78
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_71

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戦後の流通政策を代表する大規模小売店舗法が2000年(平成12年)6月に廃止され,大規模小売店舗立地法が施行されている.大規模小売店舗立地法はいわゆる「まちづくり3法」の一翼を担っている.現代の流通政策を考える場合に,流通政策の原型とも言うべき昭和初期の第1次百貨店法と1956年(昭和31年)の第2次百貨店法の制定経過とその意義を流通調整政策の視点から考察する.

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地域発信のアートイベントの美術教育運動としての可能性－イベント東海道中てらしまつりを通したDBAEベースの地域教育活動の可能性について－

佐原理

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 79-88
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_79

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地域活性のためのアートイベント「東海道中てらしまつり」は平成18年9月に豊川市にある,国の天然記念物,御油の松並木で初めて開催され,筆者は企画メンバー,アーティストの1人として参加した.このイベントが地域の活性化につながり,さらには生涯教育の観点から地域文化レベルの向上につながるべく在りたい.そのためには,このイベントを地域交流の活性化の中心と捉え,市民に新しいかたちの美術を鑑賞する機会とするとともに,一過性のイベントとして終わらせず,持続可能性のある地域活性のためのイベントとして位置づけられなければならない.地域文化振興のための美術教育という観点からこの「てらしまつり」考察すれば,作品を鑑賞する際のガイドブックの作成や,新しい美術の概念を伝える作業が必要であろう.それによって鑑賞者がより深く美術作品を鑑賞し愛好する心情を育む事につながるのではないか.そして,この活動が,松並木の遊歩道計画の推進につながる事を期待したい.こうしたイベントは様々な地域で同時多発的に,かつ持続的に派生しなくては美術ムーブメントとして存在し得ない.アメリカの全米美術教育協会NAEAが提唱したDiscipline Based Art Educationを基にした美術教育的アプローチを効果的にもちい,作家,美術キュレーターのみでなく,美術教育関係者がより多く携わっていく事で効果的に20世紀以降の現代美術と呼称される作品群の招いた世相との美術概念の理解の度合いの格差の解消につながると期待したい.

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情報化社会と環境問題との関係に関する知識社会学的論点整理の為の予備的考察 1

井上治子

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 89-95
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_89

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かつて情報化社会は,多くの社会問題が解決されるユートピアとして夢想された.しかし今日では,情報化技術が多くの利便性を人間社会にもたらすことは明らかであるにも関わらず,社会問題がそれによって解決されるわけではないこともまた明らかになりつつある.なぜ情報化社会は社会問題を解決できなかったのだろうか.本稿では社会問題の一つとして環境問題を取り上げ,情報化社会と環境問題との関係に焦点を当てることによって,この問に答えるための予備的な考察を行う.環境問題に関するこれまでの考察を再検討することによって見えてくるのは,日本の環境社会学研究においては意外なことに環境問題をめぐる原因論的な議論に重きが置かれてこなかったという事実である.そこで原因論的観点から先行研究を整理する過程で,環境保護運動の担い手の自己定義に,情報化社会と社会問題解決との間の問題を解く鍵があるという見通しが得られた.

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世界市場における大豆貿易の動向

内多允

原稿種別: 本文
2007 年 7 巻 p. 97-102
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_97

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大豆は日本では味噌や醤油,豆腐や納豆等の加工食品の原料として消費量の多い,農作物である.また,大豆は食用油や家畜の飼料原料としても重要な農作物である.大豆の生産や貿易の動向が世界の食料供給に与える影響力は極めて大きい.特に近年は中国がさまざまな一次産品の輸入量を増やしているなかで,大豆の輸入も増加している.中国の大豆輸入増加には,ブラジル等の南米からの供給が米国を上回る実績をあげるなどその貿易構造を変える影響を与えた.本稿では,近年における大豆と大豆油の生産・貿易動向を取り上げる.また,これに関して世界の大豆貿易に与える影響が大きいブラジル・中国間の農産物貿易に言及する.

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名古屋文理大学紀要編集、投稿・執筆規定

原稿種別: 付録等
2007 年 7 巻 p. 103-
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_103

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奥付

原稿種別: 付録等
2007 年 7 巻 p. App1-
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_App1

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裏表紙

原稿種別: 表紙
2007 年 7 巻 p. Cover3-
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_Cover3

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CONTENTS

原稿種別: Cover
2007 年 7 巻 p. Cover4-
発行日: 2007/03/31
公開日: 2019/07/01

DOIhttps://doi.org/10.24609/nbukiyou.7.0_Cover4

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