超高圧ディーゼル燃料インジェクタは高圧かつ高速な燃料噴射が可能なシステムである。高速噴霧流の場合、周囲空気の噴霧内への誘引が促進されるため、噴霧液滴が気流におよぼす影響をより正確に考慮して計算する必要がある。本研究では、気液間の相互作用について気相における液滴体積分率を考慮したモデルおよび噴霧液滴の運動が気相の乱流構造に与える影響を考慮したモデルを用いて解析を行った。そして、解析結果を実験結果と比較することで、高速噴霧流を対象とした場合のモデルの精度について検証を行った。

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数μ～数十μといった液滴微粒子の蒸発により冷却効果が得られる微細粒子噴霧装置は，現在主に屋外等の雰囲気冷房技術として用いられている．本研究では微粒子ミストの蒸発潜熱を利用した高熱流束冷却性能に注目し，産業界への噴霧冷却技術の応用を目的として，発熱面への微粒子ミスト噴霧における液滴流動および冷却挙動を含めた熱流動解析をEuler-Lagrange法によりおこない，各種パラメータの冷却能力への寄与，熱伝達データベースの構築，対象とする系に応じた最適条件に関する検討を行う．

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携帯機器用電源としての燃料貯蔵型直接メタノール燃料電池において，燃料供給方法が発電特性に及ぼす影響を検討するため，電池内における熱物質輸送現象の多孔質内２次元気液２相流数値解析を行った．その結果，気化供給では液供給に比べて燃料がアノード触媒層に過剰には供給されないため，メタノールクロスオーバーが低減する傾向になることが分かった．また全体的に液相占有率が比較的低く保たれるため，比較的大きな電流密度時において，アノード反応面で生成された二酸化炭素が速やかに拡散層内から排出されやすい傾向も見られた．

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気液二相状態の冷媒が内径1mmの微細円管内を垂直上向きおよび下向きに流れる際の流動様相を，ガラス管と高速度カメラを用いて観察した．その結果，大径管の場合と同様に，クオリティの増加とともにスラグ流から環状流への遷移が見られ，また，下降流の方が，上昇流に比べて低いクオリティでも環状流に遷移することが確認された．さらに，管壁に沿って流れる液膜の挙動を，流動方向や流速ごとに詳細に観察し，既に明らかにしている微細管内垂直流の摩擦圧力損失および沸騰熱伝達の特性と関連付けて検討した．

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低温度及び低圧化でフラッシュ蒸発する噴流の熱拡散の現象は、海洋温度差を利用した海水淡水化などで、重要な現象である。このフラッシング噴流は、非常に伝熱が高い。この現象の有効熱伝導率を利用してモデルを提案し、実験結果との比較を行い、その現象について考察した。その結果、フラッシング噴流の温度変化を予測できることを示すとともに、有効熱伝導率は、分子熱伝導率より大きいことが確認された。

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ブタノール水溶液の限界熱流束ＣＨＦは、純水のＣＨＦと比べ濃度の増加と共に比例してほぼ単調に増加し、飽和濃度において最高値を取るが、沸騰挙動は低濃度と高濃度ではかなり異なり、低濃度では純水の場合と大差ない様相を示すに対し、高濃度では微細な気泡が多数発生する特異な沸騰様相を呈する。そこでガスクロマトグラフィーにより濃度を変化させていったときの発生気泡内の蒸気成分を測定した。その結果、濃度と共にブタノール蒸気成分が増加していくことを明らかにした。ＣＨＦはサブクールによって特異な変化を示し、サブクールの増加と共に一旦は低下した後、その後上昇するようになる。この変化に対応して発生気泡の様相も異なり、低サブクールでは気泡が多数するが、このことは上記の気泡内の蒸気成分の変化とも深く関係していると思われる。

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内径0.3 – 1.0 mmのガラス製円管を用いてマイクロ管内環状流の流動様式を観察し，液膜厚さを測定した．作動流体には水とFC40を用いた．乾き度が増加，管内径と流量が減少するに従って界面波の大きさは減少した．平均液膜厚さは乾き度，管内径，流量の増加に伴い減少した．本実験結果を理論モデルから算出した液膜厚さと比較した．界面波が大きい領域程，実験結果はモデルに比べ薄いことがわかった．界面波の特性，および界面波が平均液膜厚さに与える影響を評価した．

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微小領域に対して凍結手術を行うための極細クライオプローブ内の冷媒の沸騰伝熱過程の解析を行った．極細クライオプローブは外径0.55mm，内部は同軸二重管構造で内管は内径0.07mm，外管は水力直径0.15mmの環状流路としたものである．エネルギー保存則を支配方程式とし，内管と外管との間の熱交換を考慮し解析を行った．二相流の圧力損失および熱伝達率は既存の実験相関式より与え，解析により極細クライオプローブ内の冷媒の温度変化，クオリティ変化および局所熱伝達率分布を検討した．さらに実験結果との比較を行い，本解析手法を評価した．

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近年、地球温暖化の観点から冷凍システムの高効率化に関する研究が活発に行われている。この中の一つに冷凍サイクルにエジェクタを適用する技術があり、実用化に向けて多くの研究が進められているが、エジェクタ内部流れである高速ミスト流に関する研究はあまり行われていない。本研究では、気液相間の運動量緩和現象を考量し、不足膨張時の二相流ノズル出口に発生する衝撃波の基礎的な特性を数値解析によって明らかにした。

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本研究は沸騰研究用MEMSセンサを用いて孤立気泡核沸騰熱伝達メカニズムを詳細に調べることを目的とする．MEMSセンサで計測した孤立気泡底部温度の計測データからは，ミクロ液膜の形成や乾き面の発生，リウェッティングが明瞭に観察された．また，計測データを境界条件として与えたセンサ基板内部の二次元非定常熱伝導シミュレーションにより伝熱面から媒体への局所熱流束を計算し，沸騰熱伝達を評価した．計算された局所熱流束分布からは，ミクロ液膜の蒸発領域でMW/m2オーダーの非常に高い熱流束が生じていることが示された．さらに，局所熱流束からミクロ液膜厚さの時空間分布を算出した．

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建物からの顕熱排熱を潜熱に切り替えることによりヒートアイランドを抑制できると考えられる。本研究では、環境負荷削減を目的に、低排熱・高効率空調設備として、冷房におけるエアコン室外機であるセラミックスを用いた蒸散型凝縮器を開発し、その排熱温度抑制効果および空気側の平均熱伝達率の向上を確認した。本報告では、冷却塔の排気を用いた、自然空間への熱負荷を減らし、建物空調負荷を削減できるインターフェイス環境空間という概念を提案する。また、この概念に前述の凝縮器を取り入れるシステムについても言及する。

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低計算負荷で高精度の熱設計手法として熱回路網法が用いられる．しかし強制対流冷却を含む系の熱設計を行う場合，流れ場の影響，すなわち筺体内の流線や流速の分布，ファンなどの送風機などを含めた解析を行うことができない．そこで，強制対流冷却の熱設計精度向上のため，流れ場についても流量，圧力，流体抵抗の関係から回路網を形成し解析を行う（流体節点法）．この結果を熱回路網法と組み合わせることが考えられる．本研究では薄型筺体内の局部的な強制対流を行うケースについて，本解析手法の解析精度と有効性，問題点を検証した．

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現在，高温ガスタービンのタービン翼にはシェイプトフィルム孔を用いたフィルム冷却技術が採用されている．本研究ではシェイプトフィルム孔吹き出しの冷却空気に旋回をかけることによって冷却効率の向上を試みた．また，孔の広がり角を変えたときの影響についても調べた．冷却効率の計測には感圧塗料(PSP)を使用し，主流に空気，冷却流体に窒素を用いて壁面上の酸素分圧を計測し，熱輸送と物質輸送のアナロジーから冷却効率を得た．各パラメータの変化による冷却効率の変化を比較した結果について述べる．

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往復動式内燃機関における燃焼室壁面への熱損失の解析などへ応用する目的から、ピストン圧縮を受け、また膨張する空気から固体壁面への熱伝達量の時間変化を圧縮圧力の僅かな変化より実測することを試みた。圧縮漏れガスの流量を正しく測定するとともに簡単な計算モデルに基づいて1サイクルにわたる流量の時間変化を見積もることにより、圧縮膨張過程のガス量の変化に伴う圧力変化を補正した。また、筒内圧力の測定データに対する適切な数値処理方法について検討し、クランク角による熱損失率の経時変化を示すことができた。

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本研究では厚さ1mmの平板型ヒートパイプ(以下HP)の性能向上のため，熱特性の優れたナノ流体に着目し，プール沸騰実験・HP伝熱特性実験を行った．ナノ粒子は酸化銅・アルミナを封入し，その封入量をパラメータとした．沸騰実験においては，アルミナにおいては熱特性の向上はみられなかったが，酸化銅では封入量0.01mass%付近で熱伝達率が向上することが確認できた．HP伝熱特性実験では実験結果からHP内部の非凝縮ガス量の算出および，性能予測を行い， HP内部の封入したナノ粒子付着の影響を確認した．

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フラットヒートパイプ型ヒートスプレッダであるFGHP(Fine Grid Heat Pipe)の熱伝達特性について調べた結果を報告する。実験としては、種々の被冷却体を模擬した熱源を使用し、下面中央部を加熱し上面を冷却した場合の温度分布測定結果より、熱源サイズや冷却条件により熱抵抗がどのように変化するかを調べた。熱源温度は熱電対により測定し、上面温度分布についてはサーモグラフィにより測定した。さらに、同一形状の金属製ヒートスプレッダについても同様の実験を実施し、本ヒートスプレッダの優位性について検討した結果を報告する。

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　パワーエレクトロニクス機器の高密度発熱を低温度差で放熱するため、平板状のループ型サーモサイフォンによる熱分散構造を検討した。平板内部に並列溝列を配置し、溝列の両端に連通ヘッダ流路を構成して適量の作動液を封入することで、加熱部と冷却部の間でループ状の作動流体循環が生じ、良好な熱伝達が行われる事を確認している。本報では、ヘッダ流路形状を変化させた場合の伝熱特性変化と、ヘッダ流路なしの場合の実験比較結果について紹介する。

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真空配管内に封入した水の相変化を利用し冷却を行う， 熱サイフォン冷却システムを実際の電子機器冷却へ適用する際の課題として，熱サイフォンの機密性確保がある。 しかしヘリウムリークディテクターなどの測定限界などにより，熱サイフォンの完全な機密性の確認は困難であり，微量の非凝縮ガスの混入を想定した上で，十分な性能を確保しなければならない。 本発表では，ループ型熱サイフォン冷却システムへ，強制的に微量の空気を混入させ，この空気量に対する，ループ型熱サイフォンの挙動を明らかにした。

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近年，電子機器の小型・高性能化に伴い，新たな熱輸送デバイスの開発が求められており，その中でも振動流を用いた熱輸送管が注目されている．本研究は，加熱により液体が蒸発し，蒸気が膨張・収縮を繰り返すことで発生する自励振動を利用した自励振動型熱輸送管に関する研究である．水平に設置した単円管内に自励振動を発生させて自励振動の安定性，振動数・振幅を実験的に調べ，熱輸送量を測定して実効熱伝導率を評価した．また，蒸気と水の二相でモデル化した振動流の数値シミュレーションを行い，熱輸送機構に関して検討を行った．

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自励振動ヒートパイプにリザーバをつけることにより，可変コンダクタンスヒートパイプとして用いることができることが知られている．リザーバを一定温度にした状態で，蒸発部への熱入力や放熱面の環境を変化させると，蒸発部温度がリザーバ温度になるように熱輸送が自律的に制御される．この実験について報告する．

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著者らは、加熱部内に液を保持する構造を有する直管型自励振動ヒートパイプを独自に考案し、水平配置において、振幅±70mm以上の安定した自励振動が長時間持続すること、また、有効熱伝導率は銅の約200倍で、最大74Wの熱輸送が可能であることを示してきた。本報告では、冷却部を小型化改良した装置において、設置角度の振動特性並びに熱輸送特性に与える影響と振動を担保する液流挙動の観察結果について述べる。

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Self-Rewetting溶液(ペンタノール水溶液)を作動流体として用いた自励振動型ヒートパイプに対し，その性能におよぼす各種効果について実験的に明らかにした．特に従来，PHPの作動流体として利用されているエタノールおよび水との比較を行った．実験パラメータは，作動流体(ペンタノールは溶液濃度を変化)および液封入量である．実験整理方法としては，最大熱輸送量および熱抵抗の比較を行った．結果としてペンタノール水溶液濃度が0.25wt％程度においても，そのSelf-Rewetting効果により，熱輸送量が増大し，さらに熱抵抗が低下することが分かった．

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JAXAでは宇宙用小型ループヒートパイプ（LHP）の研究開発を実施しており，研究開発の一環として，中性子ラジオグラフィー技術を利用してLHPの内部封入冷媒の可視化を行った。実験の結果，LHPのスタートアップ時や熱負荷変動時の冷媒の挙動や高熱負荷時にウィックがドライアウトする様子を視覚的に把握することができた。得られた結果は，温度データのみでは認識できず，今回の可視化実験で初めて得られたものであり，これらの情報によりLHP動作に関する理解がより深まった。今後は，今回の実験で得られた知見を反映してLHPの改良および設計解析ツールの構築を実施していく。

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積雪地域の冬期における防火水槽の吸管投入孔が、積雪により探す手間が増えたり鉄蓋が凍結して、速やかな消火活動に支障を来たすことがある。そこで、防火水槽内部の水を熱源とし、ヒートパイプを用いて吸管投入孔付近の雪を融かすシステムを検討した。ヒートパイプとして、気泡駆動型循環式ヒートパイプBACHを採用した。平野部と山間部でのフィールド試験の結果、比較的降雪量の多かった今冬においても、本システムにより良好な融雪効果および凍結防止効果が実現できることが分かった。

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It is estimated that approximately 50% of a data center's total energy requirement is dedicated for cooling. Therefore, reducing a data center's cooling system power consumption would actually result in a significant reduction in overall power consumption. In this paper, more detailed models and design considerations for a heat pipe based ice storage system for data center cooling are presented. A variation of this configuration, as well as a combination of the existing and proposed methods are also presented. Finally some cost comparisons and considerations are also presented.

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人工衛星のきく8号に搭載された展開型ラジエータにおいて，ループ形ヒートパイプを静止軌道上にて動作させ，その熱特性について検討した．その結果，軌道上環境では凝縮器内の過冷却領域の長さが短くなり，地上環境と比較して低熱入力下での温度の振動が生じやすいことが明らかとなった．さらにその原因は，軌道上環境での圧力損失の低下およびウイックとリザーバ間の伝熱量の低下に伴う，リザーバへの熱リーク量の減少にあると考えられることがわかった．

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本研究は蛍光粒子の発光強度温度依存性を用いた温度測定であるニ波長強度比法に着目し, 1000K以上の高温場に適用可能な蛍光材料の開発を行った．測温蛍光材料には温度の影響を受けやすい物質Tb³⁺イオン(緑色)と受けにくい物質Tm³⁺イオン(青色)を共添加した蛍光粒子Y₂O₃:Tb,Tmを用いた．その結果，温度の上昇に伴って緑と青の2波長の強度が異なる変化を示し，緑から青に色彩変化する事を確認した．よって蛍光特性変化を解析するだけでなく色彩変化でも高温領域での温度を推測できる材料を開発する事ができた．

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ポリマーフィルムの成膜法にキャスト法があり，その成膜過程でフィルムの構造が形成される．構造制御を行うには，材料の多成分ポリマー溶液の拡散係数が必要となるが，その測定例は少ない．本研究では，ソーレー強制レイリー散乱法を用いて，2成分溶液で測定した相互拡散係数とCAB/Styrene/MEK溶液の測定で得られた濃度分布の減衰時定数から交差拡散係数の積を算出し，その値の大きさから交差拡散係数が3成分の拡散現象の解明に重要であると明らかにした．

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　本研究では，近接場光および蛍光発光の光学特性を用いた，高空間分解能を有する温度計測技術の開発を行っている．従来の近接場ファイバプローブでは，ファイバ自身の発する自家蛍光が蛍光測定における大きなノイズの原因であった．そこで，測定感度の向上を目的とした融着型近接場ファイバプローブを新たに作製した．蛍光発光特性の異なる二種類の量子ドットを用いた試料の表面形状，蛍光発光特性の同時計測ならびにマッピングを行い，融着型近接場ファイバプローブによる温度計測の妥当性を検証したので報告する．

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マイクロ波加熱ポリオール法により球状、平板状、ロッド／ワイヤ状などの種々のナノ粒子形状を持ち、かつエチレングリコール中に高度均一分散した銀ナノ流体が合成出来る。本研究ではこの方法により得られた各種銀ナノ流体の有効熱伝導率を非定常細線加熱法によって測定することを試みた。白金細線を未被覆状態で用いた場合、被測定溶液である銀ナノ流体への電流漏出及びそれに伴うナノ流体の構造変化によって、測定値や測定誤差の見かけ状の大幅な増大が生じた。これを防ぐ目的で、白金細線にチオール有機超薄膜を化学吸着させたところ、常温付近での測定は安定に行えることがわかった。この薄膜被覆白金細線を用いて分散ナノ粒子形状や濃度と有効熱伝導率の関係について調べた。

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筆者らは過去に，非侵襲，かつ，迅速に人の皮膚を計測できる，ふく射物性推定法を提案した．これは，対象となる皮膚に，ふく射を縞状に照射し，その際得られる反射光強度分布を基に逆解析するもので，可視光域でのふく射物性の推定に成功した．本研究では，上記の手法で，紫外線，可視光，赤外線用のカメラを反射光強度分布の計測に用いることで，300～1500nmの波長域で，皮膚のふく射物性を計測できる装置の開発を行った．

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近年の環境問題を背景として，冷凍機や空調機に用いられる冷媒には環 境負荷がより小さい物質を使用することが求められている．本研究では従来のフ ロン系冷媒と比較して地球温暖化係数が大幅に小さいHFO-1234yfと，HFC-32との 混合冷媒の定置式エアコンへの適用可能性を検討することを目的とし，混合冷媒 の基礎特性である気液平衡性質の測定を行った．測定は，HFC-32のモル分率が0. 2, 0.3,0.4,0.5, 平衡温度が約273 K から 333 K の範囲で行われた．さらに， Peng-Robinson 状態方程式と適当な混合側を用いて実測値との相関を行った．

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廃熱回収法としてPCM (Phase Change Material)の固液相変態時の潜熱を利用する潜熱蓄熱法は高密度熱貯蔵の観点から魅力的である。しかし、PCMの熱伝導率が低く蓄放熱応答性が悪いのは問題である。そこで本研究では多孔質金属中へPCMを含浸することで、形状安定かつ高熱伝導性PCMコンポジットの開発を試みた。

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国際宇宙ステーションの日本実験棟「きぼう」における液柱内温度差マランゴニ対流の実験について，地上における支援研究として，直径に比して従来よりも高さの低い（低・中アスペクト比）液柱の実験を行った．低・中アスペクト比において現れる，モード数（m）の大きなPAS（粒子集合現象）を観察した．また，液柱高さが振動流に遷移する臨界マランゴニ数に与える影響を調べ，地上では浮力の影響が予想以上に大きいことを示した．

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固体高分子形燃料電池(PEFC)の安定発電のために，ガスパージや温度操作により構成部材中の液水を除去する必要があるが，ガス条件や使用材料により液水蒸発挙動は異なり，特に多孔質体である拡散層（GDL）内の液水の蒸発挙動は未だ明確にされていない．そこで本研究では，これまでポアネットワークモデルをベースに開発してきた,不均一空隙構造の影響を考慮した多孔質体内二相流解析モデルを応用し，含水時からの蒸発挙動解析を行った．そして不均一繊維構造が蒸発機構に及ぼす影響について検証した．

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This study investigates the effects of carbon fiber directions of anisotropic GDL on the performances of the PEM fuel cells. The performance is measured using a single cell with an active area of 25 cm2. The results show that the efficiency of the cell is better when the fiber direction is in perpendicular to the channel flow direction. Furthermore, a small cell with an active area of 2 cm2 is used to observe the difference of the water distribution inside the GDL, in the form of ice by freezing the temporal water distribution. The measurement and the observation results provide the difference in water distribution due to the fiber direction.

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近年，炭酸ガスの削減および化石燃料の枯渇から，電気自動車の開発が急ピッチで進められている．ここでは，大きな電力（例えば100kW）がICパックのインバータで扱われ，インバータからの発熱密度は最大300W/cm2程度になるものと予想されている． 本研究では，通常の限界熱流束より大きな熱流束が得られる気泡微細化沸騰を用いて，水平矩形管冷却流路の底面に伝熱面（冷却面）を配置する，最大除熱熱流束500W/cm2のパワーエレクトロニクス用のコンパクト高熱流束冷却デバイスのモデルを提案する．

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本研究で開発する除熱デバイスは、蒸気排出用のサブチャンネルと液供給用のサブチャンネルを有する新しいハイブリッド型の金属多孔質体冷却デバイスである。これにより蒸発潜熱ポテンシャルを最大限に活用することができ、低流量条件で1000W/cm2を超える高い熱流束を高い熱伝達率で可能とする。特に熱流束と熱伝達特性に対するサブチャンネルの影響が評価される。

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温度制御した蒸気を，飽和温度以下のプールに射出した際の蒸気泡凝縮・崩壊過程に注目した実験的研究である．特に蒸気泡が凝縮する際に蒸気泡界面に生起する不安定性に注目する．さらに，激しい凝縮によって蒸気泡が微細化する現象に注目する．これは，サブクール沸騰において生成した蒸気泡が微細化して伝熱面まわりに飛散する，いわゆる「気泡微細化沸騰」の現象解明を目指したものである．従来の沸騰現象における固液気３相相互作用のうち，気液間相互作用を抽出してモデル化したものである．

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電子機器の高密度実装に伴い、機器内部の熱環境が年々厳しさを増しており、高速かつ正確な温度分布予測が重要となっている。現在、電子機器内部のプリント基板は、一様な熱伝導率を持っている板と仮定されているが、この仮定を用いた計算ではプリント基板上の温度分布の解析値と実測値で大きな差が生じる。これは、配線パターンが基板の熱伝導率に影響するためであり、配線パターンを考慮した実効熱伝導率の計測が急務となっている。本研究では、プリント基板上の配線パターンを考慮した熱伝導率の計測手法の提案を行う。

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プリント基板は、通常、熱伝導率の低いガラスエポキシなどの材料で作製されているため、放熱性能を改善するための様々な工夫がされている。例えば、熱伝導率の高い銅の円管あるいは丸棒を基板に貫通させ、これを配線の一部として用いるとともにサーマルビアとしても利用し、発熱部品からの熱を基板の下面に逃がす手法などが提案されている。しかし、ガラスエポキシと銅が組み合わされた場合の有効熱伝導率の評価は行なわれておらず、合理的な熱設計の障害となっている。本研究では、その第一ステップとして、簡単なプリント基板を用いた一連の実験から得られた知見を報告する。

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熱伝導率が異なる複数の材料からなる複合体の有効熱伝導率に関しては，熱的な等価回路に置き換えることにより，その推算式を誘導することができる．しかしながら，熱回路のレイアウトによって推算式は異なり，構成材の熱伝導率の値の差が大きくなると，推算値の相違も顕著になる．本研究では，電子機器の配線基板を対象とし，有効熱伝導率の推算式に関する理論的検討を行った．有効熱伝導率の簡易推算式を誘導するとともに，3次元数値解析を実施して，その有用性について検討した．

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近年の電子機器の小型化・高機能化に伴って基板にはさらなる高密度実装化が求められている．しかしながら，高密度実装化により単位体積あたりの発熱量が増大し問題となっている．本研究では高密度実装化のために用いられているB2it基板に注目し異なるピッチのバンプを含むB2it基板の熱抵抗の測定を行い，B2it基板の層間接続バンプを放熱パスとして利用することが可能か検証した．また，バンプの面積の熱抵抗への影響を検討した．

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導電性接着剤は導電性フィラーと接着樹脂との複合裁量であり，主要な用途に半導体チップやＬＥＤのダイアタッチがある．そのため，導電性接着剤およびその接触面界面の熱伝導特性は重要な評価項目の一つである．著者らはその標準的な熱伝導率測定方法として，カートリッジ方式ー方向熱流定常比較法による測定装置を開発した．ここでは試験片からの熱損の影響を考慮し，さらに本装置の測定の不確かさ解析を行うことにより，合成標準相対不確かさ10％以下で測定可能な試験片の熱伝導率と試験片厚さの範囲を明らかにした．

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導電性接着剤は導電性フィラーと接着樹脂との複合材料であり、主要な用途に半導体チップやLEDのダイアタッチがある。そのため導電性接着剤およびその接触界面の熱伝導特性は重要な評価項目の一つである。本研究では、実装状態を模擬したカートリッジ方式試験片を用いた一方向熱流定常比較法による熱伝導率測定装置の開発を目的に、試験片厚み、試験温度、荷重条件などを調査して導電性接着剤に最適な試験条件を明らかにした。

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近年，半導体デバイスの小型化・高集積化に伴った発熱密度増加により高度な熱制御技術が不可欠であり，熱的特性の解明が必要とされている．本研究では，デバイスの微小な放熱経路であるフリップチップ接続部の熱抵抗・劣化度の評価を目的とし，周期加熱サーモリフレクタンス法を用いたマイクロスケール接合部の界面熱抵抗測定手法および装置の開発を行っている．本報ではAu-Siの2層試料を熱圧着より作製し，界面熱抵抗の異なる試料の測定を行うことで2オーダーの違いを捉え，熱抵抗の評価を行ったのでその結果を報告する．

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水の光吸収帯に波長を持つ近赤外レーザー光を用いて，固体高分子形燃料電池に用いられる高分子電解質膜（Nafion膜）内の水分を，電池作動状態で可視化した．その際，セパレーター内のガス供給流路を直線形状とすることで，流路近傍の水分分布を可視化することに成功したので報告する．

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固体高分子形燃料電池の実用化へ向けての重要な課題である高電流密度化および低コスト化に対する対策が必要である．そのためには，電解質膜内の水分管理が重要である．そこで，本研究ではMRIを用いて電解質膜内の水分分布の計測を行った．従来のMRI計測は空間分解能が低く薄い電解質膜内の水分計測が困難であった．そこで，本研究では高分解能MRI計測を実現し厚さ50μｍの電解質膜を使用したMEAを用い発電時における膜内の水分分布の計測を行った．その結果，薄膜によっては湿潤しやすいことが確認できた．

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固体高分子形燃料電池普及のためには，高分子電解質膜(PEM)全体のプロトン伝導性を高く維持することにより小型化，高出力密度化を行うことが必要である．そのためには，燃料ガス条件や電池構造により電流密度が空間的に分布を持ち，時間的に変動するPEM内で，電流密度が低下している領域を見出し，条件電流低下要因を取り除くことが重要である．
そこで，燃料電池発電時に燃料ガスの相対湿度と利用率を変えて，電池内に配置した小型コイルによりNMR信号を受信して，その信号を元にPEM内の含水量の時間変化を取得し，合わせて電流密度分布を取得した結果について報告する．

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　ゴム材料は配管や容器の継ぎ手部分のシール材として使われている。水素エネルギーシステムでは、ゴムは水素圧力サイクルを受け、ブリスタが発生し、材料本来のシール性が失われる。より耐久性のあるゴムを開発するには、ゴム材料への水素ガスの溶解物性を把握する必要がある。本研究ではNMR法を用いて、ゴム材料に溶解する水素ガスのその場計測を行った。室温、圧力0.1～0.7MPaの条件下で、NBRに対する水素溶解度、拡散係数を計測したので報告する。

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