【要旨】脳の成長とは、脳が大きくなり、安定した構造に近づくことである。生態学の研究から、猿類の大脳皮質の大きさは、群れの社会構造の複雑さ（social size）に比例していることが報告されている。社会適応に必要とされるヒトの前頭葉、前頭前野の体積を3D-MRIで定量的に測定したところ、前頭葉に対する前頭前野比は乳児期から8歳頃まで年齢とともに緩やかに増大し8～15歳の思春期前後で急速に増大した。前頭葉は、可塑性はあるものの脆弱性の期間が長いことが想定される。脳の成熟とは、脳内情報処理過程が安定した機能になることで、神経科学的には情報処理速度が速くなること、すなわち髄鞘形成として捉えられる。生後1歳では、後方の感覚野が高信号となり、生後1歳半になると前方の前頭葉に高信号が進展した。これらの成熟過程は1歳過ぎに認められる有意語表出、行動抑制、表象等の前頭葉の機能発達を保障する神経基盤と考えられる。認知・行動発達を前頭葉機能の発達と関連させながら考察してみると、その発達の順序性は、まず行動抑制が出現することで外界からの支配から解放され表象能力が誕生する。次にワーキングメモリ、実行機能が順次認められてくる。実行機能を遂行するには将来に向けた文脈を形成しなければならない。文脈形成の発達は、右前頭葉機能である文脈非依存性理論から左前頭葉機能である文脈依存性理論へ年齢とともにシフトしていくことものと考えられる。一方、身体反応として情動性自律反応が出現しないと社会的文脈に応じた意思決定ができず、その結果適切な行為が行えないことも明らかとなってきた。

【要旨】ヒトの心理や行動生成の仕組みも、ヒトの形態や生理学的形質と同様に進化の産物である。ヒトの持つ技術や文明は、この1万年の間に急速に発展し、とくに最近の100年ほどの間には、指数関数的速度で変化している。しかし、ヒトの脳の基本的な機能が生物学的に獲得されたのは、霊長類の6,500万年にわたる進化の中で、ホモ属の200万年、そして私たちホモ・サピエンスの20万年の進化史においてである。進化心理学は、ヒトの進化史に基づいて、ヒトの心理や行動生成の仕組みの基盤を解き明かそうとする学問分野である。

近年の行動生態学や自然人類学の知識を総合すると、ヒトという種は、他の動物には見られないほど高度に社会的な動物である。ヒトの社会性や共感性の進化的基盤は、もちろん、類人猿が持っている社会的能力にあるのだが、ヒトのこの超向社会性の進化的起源を解明するには、ヒトが類人猿の系統と分岐したあと、ヒト固有の進化環境で獲得されたと考えられる。

ヒトには、他者の情動に同調して同じ感情を持ってしまう情動的共感と、他者の状態を理解しつつも、自己と他者とを分離した上で、他者に共感する認知的共感の2つを備えている。これらは、ヒトの超向社会性の基盤である。

人類が他の類人猿と分岐したのは、およそ600万年前である。そのころから、地球の環境は徐々に寒冷化に向かい、とくにアフリカでは乾燥化が始まった。その後、およそ250万年前からさらに寒冷化、乾燥化が進む中、人類はますます広がっていく草原、サバンナに進出した。そこにはたくさんの捕食者がおり、食料獲得は困難で、食料獲得のための道具の発明と、密接な社会関係の集団生活が必須となった。この環境で生き延びていくためには、他者を理解するための社会的知能が有利となったに違いない。しかし、ヒトは、「私があなたを理解していることを、あなたは理解している、ということを私は理解している」というように、他者の理解を互いに共有する、つまり、「こころ」を共有するすべを見いだした。それが言語や文化の発達をうながし、現在のヒトの繁栄をもたらしたもとになったと考えられる。

【要旨】自他識別は、相互コミュニケーションや感情理解などの高次の社会性が発達する上で重要な基礎である。これまで社会性の障害と称される自閉症スペクトラム症（Autism Spectrum Disorders:ASD）の病態解明の手がかりとして自他識別に着目してきており、その研究の一端を紹介する。顔刺激を用いた自他識別の検討では、ASD児において右側下前頭回の機能低下が示された。また、社会性の障害が重いほど同領域の活動が低下しており、自他識別の認知プロセスの特異性が、社会性の障害に関連する可能性が示唆された。更に、この特異性の背景の一つとして、他者に対する自発的注意や初期選好を検討したところ、ASDでは社会的刺激に対する選好が乏しいことが示された。これらから、ASD児は他者に対する初期選好の乏しさから、自他識別の経験の喪失につながり、自他識別の未成熟や特異性といった非定型な発達過程を辿っているものと仮説立てられた。今後はASDの社会脳の特異性を発達の観点から更に検討し、治療などの実践的応用につなげることが求められるであろう。

【要旨】目的志向的な思考や行動に必要な意思決定は、日常生活の不確実な状況において行われており、この認知過程には実行機能が深く関わっている。文脈に沿った意思決定過程において、情動はバイアスとしての役割を果たすとともに、思考や行動が惹起する情動反応はフィードバック情報として認知過程に関わると考えられる。この実行機能と情動の関連性とその発達的変化について検討した。定型発達児17名と健常成人9名を対象として、実行機能課題であるWisconsin card sorting test （WCST）施行中の瞳孔径変化を測定した。課題成績は平均達成数が年齢とともに増加、保続数は減少し、10歳以降では成人と差の無い結果であった。また瞳孔径推移では、成人群はCognitive shift （CS）時に散瞳し連続正答時や次正答発見時には縮瞳したが、年少児では異なるパターンを呈し、年齢とともに成人パターンに徐々に近づいた。次にCS時の瞳孔径推移では、瞳孔径変化率積分値は年齢とともに増加し、10歳以降で成人と同様のパターンを示した。相関係数および偏相関係数による検討では、達成数はCS時の瞳孔径変化率積分値と正の相関が見られたことから、情動性自律反応と実行機能を含む認知処理過程の相関が示された。意思決定において実行機能が適切に働くためには、情動系の情報処理機構がバイアスとして機能することが必要であり、認知機能と情動機能の相補的な関係は10歳以降に認められ、思春期後期に完成されるものと推察される。

【要旨】ウィリアムズ症候群（WS）は認知機能の分野ごとのばらつきが大であり、特に、視空間認知障害が強いこと、過度の馴れ馴れしさとも表現される社会性の認知の偏移を示すことなどの特徴を持つ。言語表出は比較的得意とされているものの、初期の言語獲得は一般に遅れる。

今回、WS患児の社会性の認知発達と日本語語彙の獲得についての縦断的な観察により、以下2点を報告する。

Mundyらによるearly social communication scales （1996 ver.）及びSeibert ら（Seibert et al.　Infant Mental Health J3, 244-58）の報告を参考に改変した指標（ESCS modified）を用いて言語表出開始前後の社会性の発達を1名のWS患児について縦断的に検討したところ、他の領域に比して特に共同注意（joint attention）の発達が遅れていた。マッカーサー言語発達質問紙（語と身振り版）による表出語彙数は共同注意の発達に付随して増加が認められた。これらより、WS患児の日本語表出においても定型発達と同様共同注意の重要性が示唆された。

マッカーサー言語発達質問紙（語と文法版）を用いて、認知領域ごとの言語発達を定型発達のそれと36カ月の言語表出レベルで比較した。7名のWS群においては位置と場所、時間を示す言葉の日本語語彙獲得が定型発達に比して遅れ、日本語においても欧米言語による報告と同様、語彙獲得にWSの認知特性が反映される可能性が示唆された。

【要旨】ヒトにおいて、記憶のような一般的な認知機能とその神経基盤は、加齢によって変化することが多くの研究から示されている。しかし、社会的認知に関連する神経基盤とその加齢変化については、未だに多くの謎が残されている。健常若年成人を対象とした機能的磁気共鳴画像（fMRI）研究では、ヒトの記憶はさまざまな社会的文脈から影響を受けており、その神経基盤として社会的情報の処理に関連する脳領域と記憶に重要な側頭葉内側面領域との相互作用の重要性が指摘されている。また、そのような社会的情報の処理と記憶との相互作用に対する加齢変化を検証するfMRI研究では、高齢者の記憶も社会的文脈から影響を受けていることが示されているが、その神経基盤は若年者と異なっており、高齢者における社会的認知に関連して、神経系の代償機能の存在が示唆されている。したがって、社会的認知における加齢の効果を媒介する脳内機構を解明するためには、高齢者における記憶のような一般的な認知機能の低下との相互作用の中で、高齢者の社会的認知を支える脳内機構を捉えることが重要になるであろう。

【要旨】我が国では2004年に器質的脳損傷に起因する高次脳機能障害診断基準が提案され、社会的行動障害がそのなかに記載された。それにより高次脳機能障害診療において、社会脳の障害として診断と認知リハビリテーションの対象となった。内側前頭前皮質、眼窩前頭皮質、扁桃体含めて側頭葉の病変とその複合病変が社会的行動障害発現の神経基盤と考えられる。認知リハビリテーションの早期からの介入とその継続性が求められる。

【要旨】2013年に改訂された米国精神医学会の診断基準では認知機能を6領域に分類し、複雑な注意、実行機能、学習と記憶、言語、知覚・運動に加えてあらたに社会的認知が独立した認知領域として認められた。

社会認知とは“他者を知り、自己を知る”脳機能ということができる。“他者を知る脳”の主要な機能である、他者の心的状態を推測する心の理論は、前頭側頭型認知症（FTD）に加えて、アルツハイマー型認知症（AD）でも低下を示すことがメタアナリシスの結果として報告されている。自験例では、コミュニケーションに関して、語用論・ノンバーバルコミュニケーションで重要な表情認知機能もADで低下することを報告している。また、“自己を知る脳”としての自己洞察の一部である病識がFTD・ADを中心に認知症で低下することが報告されている。なお、第三者視点にたって、他者を評価するのが心の理論の働き、自己を評価するのが自己洞察（病識）で、第三者視点に立つという点で共通すると考えられ、認知症でこの心の理論・病識の関連性・連続性がどのように示されているのかの検討が、今後の課題である。

認知症の困難さはMCIの段階から社会認知が低下して、社会適応が困難になる反面、自立が徐々に失われていき、支援を要しより一層、社会的なつながりで生きていくことが求められる点と考えられる。効果的な支援のためにも、心の理論・病識の低下を中心に、社会認知の臨床での適切な評価が望まれる。

【要旨】発語失行（AOS）について筆者が重要と考える事項について考察した。AOSの責任病巣が中心前回であることは多くの証拠が物語っているが、基底核から放線冠にかけての皮質下病変でもAOSにほぼ一致する病像を観察することがある。AOSと運動障害性構音障害、とくに失調性構音障害との鑑別は意外と難しく、AOSの特徴として従来から重要視されていた構音の誤りの非一貫性はAOSの決定的な特徴とは言えない。変性疾患のAOSの特徴を述べ、進行性非流暢性失語の経験からも、AOSは非流暢性発話の重要な要因ではあるが、その他の言語学的要因も非流暢性に関与していることを述べた。

【要旨】レビー小体型認知症（dementia with Lewy bodies, DLB）を早期診断するためのポイントを概説した。アルツハイマー病（Alzheimer’s disease, AD）と比較すると、DLBでは記憶障害や全般的認知機能低下に比べて構成障害、視空間機能障害、遂行機能障害が目立つ傾向があるので、立方体模写などの描画課題やtrailmaking testなどの遂行機能検査をスクリーニングに加えるとよい。片手指パターンの模倣障害は他の認知症よりDLBで多くみられるので診断の参考になる。DLBの初期症状としてはREM睡眠行動異常症（RBD）、嗜眠、調子の変動、易転倒性、幻視、錯視、人物誤認などの誤認症状、不安、うつ状態、嗅覚障害、便秘などがADよりも有意に多い。特にRBD、うつ状態は他の症状に数年先行することも多い。錯視はDLBでADより有意に多く、錯視を誘発するパレイドリアテストはDLBを診断する一助になりうる。DLBの個々の初期症状は非特異的なものが多いが、これらの組み合わせからDLBを疑い、必要最小限の画像検査を追加することで、DLBの早期診断率の向上が期待できる。

【要旨】精神状態短時間検査-日本版（MMSE-J）（杉下2006）の基準関連妥当性について、日本の「アルツハイマー病神経画像戦略」（「Japanese Altzheimer’s Disease Neuroimaging Initiative （J-ADNI）」）に参加した被験者313例のデータに基づき2010年に予備的に評価した。また、再検査信頼性もJ-ADNIに参加し、2度検査した145例について予備的に評価した。再検査は最初の検査の6カ月後に検査された（杉下、逸見､JADNI研究2010）。しかし、2012年3月、製薬会社社員によってJ-ADNIデータの改ざんが報告された。そして、2014年3月には杉下守弘と朝田隆が改ざん、研究実施計画（プロトコル）違反およびそれらの疑いのある問題例合計105例（杉下による68例、朝田による37例）を東京大学特別調査委員会に報告した。2014年6月20日に東京大学特別委員会は「データが不適切に人によって不適切に修正されたこと」を承認した。このため、2010年の論文の著者ら（杉下、逸見）は、論文の掲載取り下げと論文の再検討を申し出、認知神経科学編集委員会はこれを2014年6月3日に受諾した。

その後、2014年10月に第三者委員会に問題例として129例が報告された。第三者委員会報告書はこれらの問題例を調べ、問題ないとした。しかしながら、筆者（杉下）による4回にわたる第三者委員会に対する反論により、第三者委員会の問題がないという判断は誤りであることが明らかにされた（http://www.geocities.jp/shinjitunodentatu/daisannsyaiin.html　参照）。従って、データの適切な是正が必要となった。しかし、J-ADNIの研究代表者岩坪威氏は2016年1月末にJ-ADNIのデータを是正することなく日本科学技術振興機構から研究者に制限公開した（http://humandbs.biosciencedbc.jp/hum0043-v1）。そこで、本研究は、杉下、逸見､JADNI研究（2010）のデータのうち改ざん、研究実施計画（プロトコル）違反およびそれらの疑いのある問題例などを除き、MMSE-Jの妥当性と信頼性を再検討することを目的とした。

我々の以前の研究（杉下、逸見、JADNI研究2010）では、313名を対象としてMMSE-Jの23/24カットオフ得点（23点以下認知症の疑い。24点以上認知症の疑いなし。）の基準関連妥当性を医師による分類（健常者/MCI群とアルツハイマー病患者群に分類）と比較して評価した。医師による分類はNational Institute of Neurological and Communicative Disorders and Stroke and the Alzheimer’s Disease and Related Disorders Association （NINCDS/ADRDA） およびthe Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, Fourth Edition （DSM-IV）に基づいて行われた。本研究では313名から改ざん、研究実施計画違反あるいはそれらの疑いのある54例を除いた。また、その他の理由により8例（頭部MRI異常の4例、教育水準の低い3例およびうつ尺度で異常な高得点を示した1例）を除き、基準関連妥当性は251例で評価された。MMSE-Jの23/24カットオフ得点の基準関連妥当性は高く、また、以前の研究とほぼ同じであることがわかった（100-7版で、感度0.86、特異度0.89であり、逆唱版では、感度0.80、特異度0.94）。本研究の解析では、新たに、認知障害の可能性のある群と可能性の無い群を分ける最適のMMSE-Jカットオフ値を外的基準すなわち医師による分類（健常者/MCI群とAD群）に対して評価した。医師の分類はNINCDS/ADRDA基準及びDSM IV.に基づいて行った。しかし、MMSE-Jは時々、医師の分類の前に行われた。医師はMMSE-J得点を分類前に知っており、MMSE-Jの得点が医師の分類に影響を及ぼしたかもしれない。ROC分析は最適のカットオフ値が100-7版では23/24、逆唱版では23/24あるいは24/25であることを示した。

2010年の研究では、スクリーニング時の検査と6カ月後の再検査を受けた142例を対象として再検査信頼性を検討した。本論文では142例から改ざん、研究実施計画違反あるいはそれらの疑いのある23例などを除いた。また、その他の理由により4例（教育水準の低い2例および脳腫瘍の疑いのある1例およびデータ不備の1例）を除き、115名で再検査信頼性を評価した。MMSE-Jの信頼性を算出するため、MMSE-Jのスクリーニング時の合計得点と、6カ月後の再検査時の合計得点の相関係数を算出した。再検査信頼性は優れており、以前の研究と大体同じであることが分かった（100-7版で0.80、逆唱版で 0.74）。

本研究のMMSE-Jの基準関連妥当性と再検査信頼性は優れており、MMSE-Jが認知症のスクリーニング検査として十分に使用可能であることを示した。また、本研究の結果は、逆唱課題の方が100-7課題より得点が高く、逆唱課題が100-7課題よりやさしいことが示された。以前の研究と本研究において、基準関連妥当性と認知症の最適カットオフ値はMMSE-J得点から完全には独立していない外的基準に対して評価された。今後、妥当性と最適カットオフ値はMMSE-J得点の影響を受けない独立性の高い外的基準を用いて評価されるべきである。

米国のADNIデータでは健忘性MCIからADへの変換率は1年後で16.5%である（Petersen et al. 2010）。ところが日本のADNIデータの変換率は1年後29.0%（64/221）であり（朝田2013）、変換率が異常に高く、米国のデータと比べると2倍に近い。この結果は、日本のADNIデータに問題があることを示唆している。この異常値を改ざん、プロトコル違反、あるいは他の原因によるのかを明らかにすることは今後の問題である。この問題が明らかにされない限り、日本のADNIデータを、研究目的で使用すべきでないようだ。