婦人科検診は，子宮頸がん検診を主に女性性器の疾患をスクリーニングし，予防医療により受診者の健康を維持するために行われている．婦人科がんの死亡率低下に寄与する検診は，婦人科医師が採取した細胞診単独法による子宮頸がん検診のみである．子宮体がん（内膜がん）や卵巣がんの診断には，経腟式超音波診断法が用いられているが，がん検診で死亡率低下に寄与するエビデンスは報告されていない．2019年子宮頸がん検診のガイドラインが発行され，ヒトパピローマウイルス（Human Papilloma Virus: HPV）単独法が細胞診単独法と同等の推奨レベルAとなった．しかし，両診断とも医師採取のみが認められ，自己採取はまったく推奨されていない．

目的：当院における特定保健指導の取り組みと，組織体制の変化を振り返り，特定保健指導実施率の向上策を検討した．

方法：2011～2018年度の特定保健指導実施率，初回面接実施率，継続支援完了率を算出した．組織体制としての医療スタッフ数，保健師の力量形成などの取り組みを時系列でまとめ，特定保健指導実施率，初回面接実施率，継続支援完了率との関連性を検討した．

結果：初回面接実施者数は2011年度357人（実施率54.1％）から2018年度2,309人（99.1％）に増加した．継続支援完了率は2011年度20.2％から2018年度80.9％に増加した．保健師の入社年数に応じた力量形成を行い，多職種連携を進めた．2014年から特定保健指導専従の事務担当者を置いた．2017年度から産業保健活動を強化した．

結論：健診当日に行う初回面接の導入を起点に，2014年度以降，保健指導専従事務が継続支援者リストを管理し，継続支援完了率が高まった．保健師の力量形成として，入社1年目の保健師に健診業務を広く経験させることで，内部連携が円滑になった．産業保健活動により，企業と連携をとりやすい保健師が増えた．保健師を中心とした組織作りにより，改善を続ける組織風土が醸成され，特定保健指導実施率，初回面接実施率，継続支援完了率の向上につながる可能性が示唆された．

目的：上部消化管内視鏡検査（esophagogastroduodenoscopy: EGD）を受けた健診受診者において発見される非乳頭部十二指腸上皮性腫瘍（non-ampullary duodenal epithelial tumor: NADET）の頻度，臨床的特徴を明らかにすることを目的とした．

方法：2016～2018年の3年間に淀川キリスト教病院 健康管理増進センターで実施した健診目的のEGD 32,542件のうち，病理組織学的にNADETと診断された症例を対象に，健診および電子カルテ情報を後ろ向きに調査した．

結果：NADETは20症例・20病変で発見頻度は0.061％であり，男女比は13：7，平均年齢56.2±11.4歳（35～79歳）だった．内視鏡的特徴については10mm以下の比較的小さな病変が多く（75.0％，15/20例），肉眼型はⅡaが11例（55.0％）と過半数を占めた．色調は全体もしくは辺縁が白色調を呈する病変が多かった（75.0％，15/20例）．治療については13例が内視鏡的切除を，1例が外科的治療を受けた．内視鏡的切除の1例と外科的治療の1例が，切除標本により粘膜癌と診断された．

結論：NADETの発見頻度は0.061％で，うち10.0％（2/20例）は粘膜癌であった．健診目的のEGDでも可能な限り十二指腸下行部まで観察し，小病変の段階で発見することが重要と考えられた．

目的：マンモグラフィ（mammography: MG）に超音波検査（ultrasonography: US）を併用し総合判定を行う乳がん検診が普及しつつある．この検診方法で発見された乳がんのうち，MGまたはUSの一方のみで検出された症例を分析することにより併用検診の有用性と，MG，USの特徴を明らかにすることを目的とした．

方法：2008年5月から2019年4月までの11年間に，当施設では27,449名にMGとUS併用による総合判定で乳がん検診を実施し，117例の乳がんが発見された．このうち，MG非検出でUSのみ検出の28例とMGのみ検出でUS非検出の19例の画像所見を分析した．

結果：MGとUS併用により発見乳がんはMG単独に比べ1.3倍に増加した．USのみ検出の症例は，高濃度乳房が78.6％を占め，高濃度乳房では腫瘍径4～20mmの乳がんを，非高濃度乳房では腫瘍径4.5～8mmの乳がんを検出できていた．USは1～2mmの軽微な経時的変化を捉えており，早期浸潤癌の検出に有用であった．MGのみ検出の症例は，所見別では石灰化が63.2％で最も多く，部位別では乳腺辺縁・乳頭下部が52.6％を占めていた．

結論：USは高濃度乳房における乳がん，特に早期浸潤癌の検出に有用であり，MGはUSで描出困難な乳腺辺縁部の乳がんの検出が可能であった．MGとUS併用の総合判定による乳がん検診は，両者の特性を生かし補完することが可能で，効率的な乳がん検診であると考えられた．

目的：我々はこれまで種々の生活習慣病関連因子と大血管のスティフネス指標である上腕足首間脈波伝播速度（brachial-ankle pulse wave velocity: baPWV）の関連について報告を続けてきた．喫煙は動脈硬化の危険因子であるが，baPWVに対する喫煙の影響についての縦断解析的な報告はまだほとんどみられない．

方法：これまでbaPWVを測定した男性7,251名，女性2,707名のなかで，10年間の喫煙状況の推移を把握し得た非喫煙継続者（非喫煙群）および10年間喫煙継続者（喫煙群）である男性419名，女性38名を抽出した．女性は抽出された喫煙者が非常に少なく，今回は男性のみを対象とした．そして，10年の経過中で禁煙を開始した者，禁煙と喫煙を繰り返していた者は除外し，さらにbaPWVに最も影響を与える血圧の影響を除外するために，10年間の経過のなかでの高血圧治療薬服用者を除外した男性274名を今回の解析対象者とした．

結果：解析対象者男性274名のうち非喫煙群は181名，喫煙群93名であった．両群の初年度および10年後の年齢，BMI，血圧，生活習慣病関連因子のなかで，有意差を認めたものはHDLコレステロールと中性脂肪のみであった．10年間のbaPWVの変化量は，非喫煙群128cm/sec，非喫煙群200cm/secと喫煙群の方が有意に大きかった．また初年度，3年後，5年後，7年後，10年後のすべての測定結果がそろっている者による解析では，3年後以降の喫煙群においてbaPWV変化量が有意に大きかった．

結論：喫煙による大血管の動脈硬化の進展への影響を，経年的なbaPWV変化量で把握できることが初めて示された．

目的：日本人のCOPD有病率は，喫煙経験者のほうが非喫煙者よりも高く，高齢になるほど高くなる傾向があることが分かっている．こうした有病率の高い層へ，住民肺がん検診において問診票を併用することで，潜在的に存在するCOPD患者を拾い上げ治療まで持ち込むことができるか，また，その有用性や効果について検討した．

方法：肺がん集団検診における喀痰細胞診受診者（原則50歳以上かつ喫煙指数600以上）730名にCOPD問診票を配布．記載のあった問診票に対してmodified British Medical Research Council（mMRC）Gradeや自覚症状をもとにCOPD評価をした．これより要精密検査者を抽出し，当施設またはかかりつけ医にての精密検査を促した．精密検査実施とともに必要に応じ吸入薬による治療・禁煙指導を行い，2週間後の再受診で状況を確認．地域医療機関へと紹介した．

結果：喀痰細胞診受診者730名中，問診票に記載があったのは306名であった．これに対し問診票によるCOPD評価を行い，64名を要精密検査とし，このうち精密検査を受けたのは37名であった．精密検査における肺機能検査によりCOPD確定となったのは13名，境界例を含めると17名であった．当施設にて治療を行った11名中6名において治療前後のCOPD assessment test（CAT）問診票で3点以上の症状軽減があった．現在喫煙ありの8名に禁煙指導を行い，3名が禁煙，3名が減煙した．治療継続が必要と考えられる9名は地域医療機関へ紹介し終了とした．

結論：肺がん集団検診において，問診票を利用し730名中17名のCOPD確定13例，境界4例を拾い上げることができた．精密検査受診者37名に対する陽性反応的中度は35.1％であり，さらにQOLの改善例，禁煙，減煙の成功例があった．

目的：高尿酸血症は慢性腎臓病（CKD）のリスク因子である．観察開始時の尿酸値と観察期間中の尿酸の変化量は独立した腎機能低下のリスクとの報告もあるが，平均尿酸値（mean uric acid: MUA）で長期間観察した研究は少ない．今回，MUAとCKDについて10年間の観察で男女別に検討した．

方法：2008年4月1日から2011年3月31日までに高岡健康管理センターを一日ドックとして受診し，2019年3月28日まで再診し，糖尿病患者，高血圧患者，eGFR 60mL/分/1.73m²未満の者を除外した男性1,429名，女性1,652名を対象とした．観察開始時尿酸値または観察期間中の平均尿酸値で，A群（男性5.9mg/dL以下，女性4.4mg/dL以下），B群（男性6.0～6.9mg/dL，女性4.5～5.4mg/dL），C群（男性7.0～7.9mg/dL，女性5.5～6.4mg/dL），D群（男性8.0mg/dL以上，女性6.5mg/dL以上）の4群に分けて検討した．観察期間中にeGFR 60mL/分/1.73m²未満となった場合をCKD発症とした．

結果：平均観察期間は6.7年であった．Cox比例ハザードモデルでは，年齢，BMI，収縮期血圧，拡張期血圧，γ-GTP，TG，飲酒量，eGFR，高尿酸血症治療の有無で調整した．平均尿酸値での検討では，CKD発症ハザード比は男性でA群1，B群1.34（p＝0.07），C群1.64（p＜0.04），D群2.32（p＜0.04）であった．女性では，A群1，B群1.22（p＜0.19），C群2.18（p＜0.001），D群11.20（p＜0.001）であった．

結論：観察開始時の尿酸値より平均尿酸値を使用した方が長期のCKD発症を検討するには有用と思われた．また，女性は男性より尿酸の影響を強く受けやすいと考えられた．

目的：近年，我が国における急速な高齢化や生活様式の欧米化により，脳心血管病（cerebral cardiovascular disease: CVD）が増加しており，CVDへの取り組みは喫緊の課題になっている．今回，腹部超音波検査で得られた腹部血管の所見について調査し，今後の健診における課題を検討した．

方法：2015年度から2017年度に健診腹部超音波検査を受検した10,594名を対象とし，腹部動脈の所見と背景因子を調査した．

結果：腹部超音波検査にて指摘した所見は，腹部大動脈瘤8名（0.08％），総腸骨動脈瘤4名（0.04％），内臓動脈瘤6名（0.06％）（脾動脈2名，腎動脈3名，右胃大網動脈1名）であった．また，腹部大動脈の穿通性アテローム性潰瘍（penetrating atherosclerotic ulcer: PAU）は10名（0.09％）に認めた．粥状硬化は腹部大動脈と腸骨動脈病変で強く，内臓動脈瘤では目立たなかった．

結論：健診腹部超音波検査で動脈疾患を指摘することは，CVDによる死亡率の減少と健康寿命の延伸のために意義がある．内臓動脈瘤の指摘には嚢胞と確信の持てない無エコー腫瘤に対して，カラードプラやFast Fourier Transform 解析（FFT解析）を行うことが重要である．腹部大動脈の走査では，腹腔動脈，上腸間膜動脈，腎動脈の起始部や腸骨動脈の狭窄評価，特に粥状硬化が目立つ症例では血管内膜下の低エコーの有無を確認しながら可能な限り腸骨動脈末梢まで走査することがPAUの前駆病変やPAU，動脈瘤の評価には必要である．

目的：人間ドックにおける上部消化管内視鏡検査（esophagogastroduodenoscopy: EGD）時のプロポフォール（propofol: Pf）鎮静の有用性と問題点を明らかにする．

対象と方法：対象は，Pfによる鎮静を開始した2014年4月より2019年3月までに当院の人間ドックを受診した延べ8,889人（そのうち内視鏡を受けたのは8,375人，Pf使用者が4,309人）である．当院における人間ドックでは，胃X線検査またはEGDによる胃検診を行っており，そのうちEGDでは希望があれば鎮静による検査を選択できるようになっている．鎮静希望者は血管確保を行い，PfはEGD開始直前に0.8～1.2mg/kgを急速静脈内投与（ボーラス投与）した．Pfの投与量は年齢や体重を考慮して内視鏡施行医が指示し，全例血中酸素飽和度と脈拍のモニタリングを行った．有害事象はカルテ記録より検討した．鎮静下EGDを受けた受診者の感想は満足度調査を行った600人の結果より評価し，医療スタッフの意見は直接聞き取り調査を行った．

結果：Pfによる鎮静下EGDを導入して以来，人間ドック全体の受診者は年々増加し，初年度に比べて2018年度は約1.4倍になった．EGDを選択した受診者やPf鎮静下EGDを希望した受診者もそれに並行して増加した．有害事象は呼吸抑制（3.25％），体動（0.81％），覚醒遅延（0.56％）の順に多かったが，気管支痙攣をきたした1例を除いて重篤なものはなかった．受診者の感想は「安楽である」「帰宅時に車の運転ができる」などおおむね良好であったが，医療スタッフは「仕事量が増えた」といった意見が多かった．

結論：Pfによる鎮静下EGDの導入は，受診者数の増加に寄与する可能性がある．今後の課題として，より安全な検査を行うために有害事象への注意と医療スタッフの増員が必要である．

目的：本研究では，2015年12月より法制化されたストレスチェック（以下SC）で努力義務とされている職場環境改善の実施状況と今後の普及や推進のための示唆を得ることを目的に調査を実施した．

方法：2017年11月，法制化以降に当財団でSCを実施した283の事業場を対象に意識調査を行った．

結果：120の事業場から回答があり（回答率42.4％），その約65％が中小規模の事業場であった．SC後の取り組みに関して，集団分析は約70％の事業場が実施しており，実施の意義を「職場のストレス状況の把握」に感じている事業場が最も多かった．意義を感じないと回答した事業場からは，「活用や対策につなげる方法が不明」，「結果を踏まえた行動ができていない」等の意見が得られた．また，職場環境改善に取り組んでいる事業場は約30％に留まったが，今後取り組みたいという事業場は約50％と多く，関心の高さが窺えた．実施に至っていない理由として，「取り組み方がわからない」，「担当者の負担が大きい」，「専門スタッフ不在」等の意見が得られた．

結論：調査結果から，集団分析を実施していても十分な活用につながっていないこと，職場環境改善に対する興味関心は高いもののノウハウや対応スタッフの不足が取り組みのハードルとなっていることが示唆された．特に中小規模の事業場においては，これらが取り組みを妨げる大きな要因となっていることが推察された．

目的：胃内視鏡検査（upper gastrointestinal endoscopy: GIE）の諸条件と苦痛の関連を評価し，苦痛の少ないGIEの在り方を検討する．

方法：2018年11月～2019年4月の人間ドック受診者にGIEの苦痛や人間ドック満足度に関するアンケート調査を行った．その結果を，GIEの検査記録（累積検査回数，検査前の不安，挿入経路，鎮静の有無，使用スコープ径，検査時間，生検の有無，嘔吐反射や体動の程度など）や人間ドックの結果情報と突合した．5,249名を対象者とし，さまざまな情報とGIEの苦痛との関連を多変量解析により評価した．

結果：多変量調整後でも，若い年代，女性，検査前の不安，少ない累積検査回数，長い検査時間，検査中の嘔吐反射や体動の出現はGIEの苦痛と有意に関連し，鎮静薬の使用は苦痛軽減に関連した．挿入経路，鎮静の有無，使用スコープ径を組み合わせた6群間の比較では，鎮静なしの経鼻GIEにて嘔吐反射が最も少なく，鎮静なしの経鼻GIEに比べて，鎮静ありの経口と経鼻のGIEでは嘔吐反射や体動が出やすいが苦痛は少なかった．経口GIEでは通常径に比べて細径スコープ使用時に苦痛は少なく，特に鎮静なしの場合に苦痛の差が大きかった．GIEの苦痛は人間ドック満足度と強く関連した．

結論：検査前の問診情報と不安の程度，過去のGIE検査条件と苦痛の程度をもとに，鎮静薬や細径スコープを使用することは，GIEの苦痛軽減につながり，人間ドック満足度に影響する可能性がある．